オランダで不妊治療の際に男性医師が無断で自分の精子を使って体外受精を行い、４９人の子供を生ませていたことがわかった。 ＡＦＰ通信などによると、オランダで不妊治療のクリニックを経営していた男性医師が女性に無断で自分の精子を使い、体外受精を行っていた。 女性らの求めで行われたＤＮＡ鑑定の結果、体外受精で生まれた４９人の子どもが、この男性医師と親子関係にあることがわかった。女性やその家族らは子供の顔や瞳の色が、この医師に似ていたことから疑問を抱いていたという。 クリニックは既に閉鎖し、医師は２年前に８９歳で死亡している。動機は明らかになっていないが、地元メディアによると、医師は生前様々な提供者の精子に自分の精子を混ぜたことなどを認めていたという。 医師が、ほかにも同様に子供を産ませた可能性があり、現地では疑いがあれば検査をうけるよう呼びかけられている。

春4月。多くの子どもたちが新たな学校生活をスタートさせる中、福岡市の高校2年の男子生徒（16）から気になる声が特命取材班に届いた。「なぜ、ツーブロックの髪形がだめなのでしょうか」。ツーブロックは頭頂部を長く残し、サイドや後頭部を短く刈り上げた若者に人気の髪形だ。取材班が福岡県立の高校・中等教育学校全95校の校則を調べたところ、少なくとも約3割の27校が禁止項目に明記していた。 【画像】「ポニーテール禁止」頭髪に関する校則の例 男子生徒は中学1年だった2015年4月、服装検査で教員の指導を受けた。「君の髪はツーブロック。校則違反だからすぐに直してくるように」。中高生の散髪も手掛ける美容師には、ツーブロックが校則違反と伝えてカットしてもらっていた。それでも教員に指摘されて素直に従い登校するも「まだだめだ」。 もう一度、美容室で髪を切り、ほぼ丸刈りにしたがなおも認めてもらえず、憤った保護者が学校

このメディアの名は、Books&Appsである。 だから、たまには本の話もしよう。 ＊ 新人さんは特に、会社に入ると先輩や上司から、「本を読め」と言われるのではないだろうか。 そんなわけで、最近、「読まないといけないと思うんだけど、本が読めない」という方から相談を受けた。 聴くと、「できる」上司、先輩たちから、本を読め、とつねづね言われているとのこと。 彼は困ったように 「読書、苦手なんですよね……。」という。 「なぜですか？」 「私、読むのが遅いんです。あと、そもそも何を読んだらいいか、よくわからないんです。」 「なるほど。」 「あと、先輩の進めてくる本は難しすぎて……。最後まで読めたことがないです。」 うーん、気の毒である。 「読んではみたんですね？」 「まあ少しは。で、実は本は断念しました。で、「マンガでわかる」というシリーズが結構あるじゃないですか。漫画なら読めるんで、あれで読んで

鎮痛剤って一体いつ飲めばいいの!?　漫画家のカミヲ（@face_bokoboko）さんが、自身の体験を通じて知った鎮痛剤の飲み方についてエッセイ漫画につづっています。 痛みを我慢したら異変が！ ある朝、PMS（月経前症候群）の症状で軽い頭痛と生理痛とともに目覚めたカミヲさん。いつものことなので治まるまでじっとしていることに。痛みはありましたが、薬はもっと痛くなったら飲もうと思っていたところ、子宮だけでなく腸も痛くなり、顔が冷たくなって冷や汗が止まらない状態になり救急搬送されました。 痛みが治まるまでじっとしていようと布団で横になる 子宮だけでなく腸まで痛んでしまいました いつもと違う痛みや症状の原因は何かと思っていたところ、産婦人科の医師は「容態急変の原因は痛みですね」と説明します。え？　痛み!? 医師の話では、長い間同じ箇所に痛みを受け続けると……痛みの通る「道」が太く強化されるというの

「無宗教」と回答した人の割合が、カトリック教徒や福音主義派と並んで最も多かった/Dan Kitwood/Getty Images Europe/Getty Images （ＣＮＮ） 米国人の宗教観に関する調査で「無宗教」との回答がカトリック教徒やキリスト教福音主義派を上回って２３．１％を占め、初めて首位に立ったことが１４日までにわかった。 イースタン・イリノイ大学の政治学者でキリスト教バプテスト派の牧師でもあるライアン・バージ氏が、長年実施されている総合的な社会状況調査を新たに分析した結果となっている。調査の参加者は２０００人超で、個別での面談にそれぞれ応じていた。 同氏によると、カトリック教徒は２３．０％、福音主義派は２２．５％だった。ただ、これら３グループの数値は回答率の誤差の範囲内にあり、統計学的には同一の数字と見なしている。 同調査では４４年間にわたって信奉する宗教に関する同じ質問

韓国政府の高官は、太平洋戦争中の「徴用」をめぐり、問題は解決していないとして、日韓関係の改善には特に日本の努力が必要だという認識を示しました。 この中でチョン氏は、去年10月、韓国で「徴用」をめぐり日本企業に賠償を命じる判決が確定したのをきっかけに「両国関係はぎくしゃくしている」という見方を示したうえで、「きちんと決着がつかなかった歴史は、議論の的になりがちだ」として、問題は解決していないという考えを明らかにしました。 そして今後の関係改善について「両国の努力、その中でも特に日本の努力が増えれば可能になると思う」という認識を示しました。 「徴用」をめぐって日本政府は、1965年の日韓請求権協定で解決済みだという立場で、韓国政府に対し協定に基づく協議を繰り返し求めているだけに、両国の認識の違いが改めて浮き彫りとなりました。