9月18日に東海旅客鉄道（JR東海）が「中央新幹線環境影響評価準備書」を発表した。 それによると、2027年に開業予定のリニア新幹線は、品川・名古屋間の286キロメートルを、約40分で走り切るのだそうだ。ちなみに最高速度は500キロ超に達する。 なるほど。了解した。 とても速いようだ。 が、公表された情報の中で、私に最も強い印象を与えたのは、「全区間の86パーセントが地下（トンネル）ルートになる」という部分だった。 これは、わくわくしにくい。 水をぶっかけられるようなデータだ。 地下鉄…どころか、まるでスペースマウンテンじゃないか。 おそらく、リニアでの移動は、旅情とはかけ離れた経験になる。 「旅」というよりは「移動」ないしは「運搬」に近い40分間になるはずだ。 個人的に、閉所恐怖の気味があるからなのかどうか、私はトンネルを好まない。 「出してくれ」 と、地下鉄に乗っていると、暗い窓を見な

ヤクルト・スワローズのウラディミール・バレンティン選手が今季55本目のホームランを打った。 シーズン55本の本塁打記録は、これまで、王貞治（1964年）、タフィ・ローズ（2001年）、アレックス・カブレラ（2002年）の三選手が達成している。残り試合数（22試合）を勘案すれば、バレンティン選手が新記録を樹立することは確実と見て良いだろう。昭和の時代からプロ野球を追いかけてきた者として感慨深い。 今世紀のはじめ、ローズ、カブレラの両選手が55本目の本塁打を放った前後の打席では、かなり露骨な四球攻勢が続いていた。その四球戦術のせいもあって、両選手は、王貞治氏の記録に並ぶところまではたどり着いたものの、ついに55というエポックを越えることはかなわなかった。 この時に大量供給された四球について、当時ダイエーホークスの監督だった王貞治氏が暗黙の指示を出していた旨を主張する人々が執拗に声をあげていた。

小田嶋さんの「ア・ピース・オブ・警句」が月曜に更新されていたので驚いた。 というわけで東京五輪招致が成功してしまったので、なにか書かねばの娘になっている。……まあ、なんというか、このニュース、コラムの切り口としては、いくらでもあるように見える。 純粋にスポーツ観戦の立場から。 そもそも賛成なのか反対なのか。 経済効果はほんとうにあるのか。 福島汚染水の問題。 招致成功を国民総意の慶事のように扱う報道。 都内でこれから起こりうるさまざまな影響や規制への懸念……。etc. オタクネタだけにしぼっても、ウルトラQ「2020年の挑戦」のケムール人、震災後の湾岸復興がバックボーンの「機動警察パトレイバー」、そしてまさに2020年東京オリンピックを描いている『AKIRA』、と材料には事欠かない。 だが、語るべきことが多すぎる出来事というのは、かえって論点や視点がぼやけてしまう。そもそもマンガ家が経済問

やっかいな原稿になってしまった。 書きにくい理由は、私自身が五輪招致に反対だったからということもあるが、それ以上に、東京の五輪招致活動は失敗に終わるものと決めてかかっていたからだ。 招致成功の可能性をゼロと踏んでいた以上、当然、私の脳内には、失敗を前提とした予定稿が着々と出来上がりつつあった。 そんなわけなので、9月8日の朝、パソコンを立ち上げて、東京招致の結果を確認した瞬間に、私のシステムは、フリーズした。 リセットと再起動には、4時間ほどの時間を要した。 具体的に言うと、午前7時に結果を確認した後、私はそのまま11時までふてくされて二度寝をしたのでした。 ある年齢を超えると、願望と予測の境界が曖昧になる。今回は、そのことを思い知らされた。 単純な賛否について言うなら、私は、百パーセントの反対論者だったわけではない。いくつか、反対する理由をかかえていたということで、比率で言うなら、反対7

背景には、農園体験に関心を持つ層の増加がある。都市部では、子育て世代に入ったポスト団塊ジュニアや、60代以上のアクティブシニアがとりわけ強い関心を示している。子どもに農園体験をさせたり、余暇の時間を土いじりに使おうとしたりする人が、相対的に増えているのだ。 一方、こうした消費者側のニーズとは別にもう1つ、農園増加を促す動きがある。遊休農地の新しい活用方法として、地主側が注目し始めているという変化である。従来塩漬けにされ、遊休農地・耕作放棄地として放置されていた農地が、市民農園に活用されることで、消費者・地主双方に価値を生む土地に生まれ変わる。 このギャップに着目して事業を拡大しているのが、菜園の運営サービスを展開するアグリメディア。昨年、住友不動産と連携し、農園利用権付きマンションを開発するなど、耕作放棄地・遊休農地の新しい活用方法で話題を呼んだ。 遊休農地は東京都、埼玉県、千葉県、神奈川

企業のビジネスを巡って日々流れるニュースの中には、今後の企業経営を一変させる大きな潮流が潜んでいる。その可能性を秘めた時事的な話題を毎月1つテーマとして取り上げ、国内有数のビジネススクールの看板教授たちが読み解き、新たなビジネス潮流を導き出していく。 今月のテーマは、安倍晋三政権が推進する経済政策「アベノミクス」によって急激に進んだ円安。企業の輸出が回復し、業績の回復や雇用の拡大につながるといった理由から、円安を歓迎する声も多いが、果たして本当にそうなのか。円安が国内企業にもたらす真の影響について、国内ビジネススクールの教壇に立つ4人の論客たちに持論を披露してもらう。 最初に登場するのは、慶應義塾大学大学院経営管理研究学科（慶應義塾大学ビジネススクール）の小幡績・准教授。同氏の独自の見方を2回にわたって紹介する。 （構成は小林 佳代＝ライター/エディター） 「アベノミクス」の影響で、円安が

家電から自動車まで日本製品の競争力低下が囁かれて久しい。日経ビジネス4月15日号では、洗濯機や掃除機市場における日本勢と海外勢の激戦を描いた特集「白物家電ウォーズ」を企画。日本製品にない独自のアイデアを武器に躍進する欧米メーカーの実像を報道し、反響を呼んだ。 だが日本にも、大胆な発想でエッジの効いたユニーク製品を生産している企業は存在する。その1つが、大阪に本社を置く旭電機化成だ。現場で開発を担当し、様々なアイデア商品を生み出してきた横井正憲開発部長に話を聞いた。 （聞き手は鈴木信行） エコ製品から防災グッズ、神仏用品まで様々なアイデア商品を自社ブランドで製造販売されている。元々はプラスチック成形が主力と聞くが、まずはアイデア雑貨・電化製品市場へ進出した経緯から教えてほしい。 横井：1980年代までは自動車や家電向けのプラスチック加工が事業の柱だったが、バブル崩壊後、下請け脱却という経営陣

激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。1回目はファーストリテイリングの柳井正会長兼社長が、若手社員の教育方針について語

「ジャパン」という文字を見ると、反射的に身構えてしまう。 たぶん、10年ぐらい前からだ。 英語の文脈の中に「JAPAN」という英単語が含まれているケースでは、違和感は生じない。でも、日本文の中に「ジャパン」という英単語が混入している場合は、どうしても「あえて言った感じ」が残る。 「日本」の英語名称である「JAPAN」は、多くの場合、アルファベットでなく「ジャパン」とカタカナで表記されている。ということは、「ジャパン」は、国際社会に向けて発信している体を装いながら、その実、あくまでも日本語話者に向けて語りかけられているわけだ。 おそらく、「ジャパン」のうさんくささは、「《われわれは海外に向けて情報発信していますよ》ということを国内向けに発信している」という、その錯綜した構造から生まれているものだ。 別の言い方をするなら、「ジャパン」が体現しているのは、「日本」という国の「状況」や「実態」では

3月14日付の読売新聞朝刊は、「安倍首相、環太平洋経済連携協定（TPP）交渉参加を15日に表明」という見出しで記事を掲載している。 一行目を読んで、失礼ながら、笑ってしまった。 後半部分の動詞の重複に注目してほしい。 《交渉に「参加する」考えを15日に「表明する」方針を「固めた」。》 なんというまわりくどさだろうか。 TPP関連の記事は、ずっとこんな感じだ。具体的に言うと 「参加の決意を固めたことを表明する選択肢を検討している」 だとか、 「周辺が首相に参加の意思表示の明確化を促している件について、内々に反対の意向を伝えた議連は……」 みたいな、異様にまだるっこしい修辞法が横行しているのだ。 このことは、TPP交渉への参加が、政権発足当初から、既定路線だったことを示唆している。 つまり、この三カ月ほどは、いつ、どのタイミングで参加の意思を公にするのかについて、関係者が周囲の顔色をうかがって

ワールド・ベースボール・クラシック（以下WBCと略称）の開幕が間近に迫っている。 予定では3月2日に予選ラウンド初戦の対中国戦が開催される運びだ。 事前の壮行試合は盛り上がらない……はずなのだが、世間の評判は上々で、オーストラリア代表チームとの2試合は、いずれも15パーセントを超える好視聴率を記録している。なるほど、われわれは野球好きな国民なのだな。 私自身は、この10年ほど日本のプロ野球とは距離を置いてきたのだが、出来心で観戦してみると、面白い。子供の頃から大好きだったスポーツはやはりカラダに染みついているのだろう。 というよりも、 「野球は滅多に見ません」 という自己申告が、実は、半ば以上、事実に反していたわけだ。 私は、2004年に起こったオリックスと近鉄の合併劇に、いまだに腹を立てている。その後に勃発した一連の球界再編騒ぎの折りの日本野球機構の対応ぶりにも、強烈な不信感を抱いている

例の「坊主謝罪動画」を見て、第一感で、いやな気分になった。 憤りや反発というのとは少し違う。 もっと生理的な次元での忌避感だ。 昨今の日本映画に時折登場する、過剰にスプラッターな暴力シーンを見せられた時の感じに近いかもしれない。 「なにもこんな姿を晒さなくても……」 と、案の定、ツイッターのタイムラインに流れてくるコメントにも、冷ややかな感想が目立つ。 最近の言葉で言う「ドン引き」というヤツだ。 経緯を振り返っておく。 発端は「週刊文春」のスクープだ。 記事は、AKB48と呼ばれるアイドルグループのメンバーである峯岸みなみという20歳のタレントについて、その「お泊まり愛」の一部始終を報じている。 ついでに言っておくと、男女の同衾を表現するにあたって「お泊まり愛」という幼児語を持ってくる語法に、私は以前から、かなり強い違和感を覚えている。おそらく、出典は、「略奪愛」という一時期流行した言い方

石黒 千賀子 日経ビジネス編集委員 日経BPに入社後、英LSEに留学し修士取得。日経ビジネス、日経ナショナルジオグラフィック、日経ベンチャーを経て、2003年日経ビジネスに編集委員として戻る。主に、本誌の「世界鳥瞰」の欄を担当。 この著者の記事を見る

連載2回目に登場する賢者はソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）の家庭用ゲーム機「プレイステーション」の生みの親で、現在は自ら設立したサイバーアイ・エンタテインメントで次世代技術の開発に取り組む久夛良木健氏。クラウドコンピューティングが加速することで、ネット社会の主役はスマートフォンやタブレット端末ではなくなっていくと予言した。不振を極めている日本の家電メーカーが復活するカギも、そこにある。 プレイステーションの開発において、インターネットはどのように意識されていたのでしょうか。 SCEが初代のプレイステーションを発売したのが1994年。プロジェクトの段階から数えるともう20年以上が経ちますが、私はプレステの開発を始めた当初から、どこかの時点でプレステをインターネットに“溶かしたい”という思いを持っていました。 プレステをネットに“溶かす”というのは、ゲームソフトの情報をクライア

この原稿は昨日買ったばかりのiMacで書いている。 例によって、パソコンが壊れたからだ。 いま、「例によって」と書いたのは、事実として、パソコンの死が、私にとって日常の出来事だからだ。 放置しておいた正月の餅にカビが生えるのとまったく同じように、パソコンは、ごくごく日常的にクラッシュする。私は驚かない。どちらかといえば、去年の暮れに金魚が死んだ時の方が動転したかもしれない。 実体験から申し上げるに、パソコンは、あるタイミングで頓死するものだ。あれは、徐々に壊れるような柔軟な機械ではない。天寿をまっとうすることもない。大往生もしない。デジタルのこしらえものは、ある日突然、箱の中のカブトムシみたいに急死する。それも、多くの場合、働き盛りの一番忙しいときに。 とはいえ、注意深く観察していれば、かすかにではあるが、予兆が無いわけではない。 たとえば、ハードディスクがクラッシュする前段階では、ディス

選挙の翌日、開票結果の全容が明らかになった時点で、私は以下のような感想をツイッターに書き込んだ。 「自民党が大勝したのは痛恨だけど、民主党の惨敗はざまあみろだから、今回の選挙はオレの中では一勝一敗の五分だよ。」 たわけた言説だと思った人は正解。これは、理屈になっていない。モロな自家撞着だ。 とはいえ、冗談にまぎらせてはいるものの、このコメントは、私の本心ではある。 つまり私は、自民、民主のいずれにも肩入れをしていなかったわけで、そういう無党派の人間からしてみると、上に挙げたツイートは、明らかな矛盾をはらんでいながら、それなりに正直な感慨なのである。 本来であれば、選挙の結果に対して、有権者は、自分の支持政党の勝利なり敗北に応じた受け止め方をするはずだ。 自民党を支持していた人間にとって、今回の開票結果は喜ばしいものであったはずだし、民主党を応援していた人間は、まったく逆に、この度の結果に落

橋下徹大阪市長に関する特集記事が掲載された週刊朝日（10月26日号）を、私は、発売日の昼過ぎに入手した。 購入を急いだのは、ツイッターのタイムラインがちょっとした騒ぎになっていたからだ。 「これは早めにおさえておかないと売り切れになるぞ」 そう直感した私は、直近のコンビニに走った。 さいわい、店の棚には最後の一冊が残っている。運が良かったのだと思う。 周囲には、買いそこねた連中が結構いる。聞けば、翌日の朝には、どこの書店を探しても見つからない状態になっていたらしい。それだけ良く売れたということだ。 が、話は、売れ行き好調ということだけでは終わらない。 その後に起こった一連の出来事を考えれば、雑誌が完売したことは、悪夢のはじまりに過ぎなかった。 なんだか、大仰な書き方になっている。 昭和のルポルタージュの文体に影響されているのかもしれない。 怨嗟と情念。夜霧に浮かぶ影のような記憶。こういうも

ワールド・ベースボール・クラシック（以下WBC）に出場する日本代表チームの監督に、元広島カープ監督の山本浩二氏が就任することが決定した。 この件について、さきほどから、適切な言葉が見つからずに苦慮している。 山本浩二氏の人物像や能力について疑念を抱いているからではない。落ち着き先として見るなら、これはこれで立派な人事だと思っている。というよりも、昭和40年代から50年代のプロ野球に熱狂した者の一人である私にとって、山本浩二氏は、十分に大きい名前だ。思いつきの批判など、とてもできない。 私が考えあぐねているのは、監督の個人的な資質についてではない。 わが国のプロ野球機構のガバナンスについてだ。 だからこそ私は、単純に「おめでとう」と祝福することができないのだ。 いま、私は、「ガバナンス」という横文字を使ったが、元来、私は、この種の横文字を好まない。それどころか、「ガバナンス」だとかいった赤毛

「日本を叩く時は中国の後ろをついて行く」という韓国の戦略が揺らぐ。「尖閣」で日本が韓国の予想を裏切って善戦しているうえ、共闘しているはずの中国から韓国自身が脅され始めたからである。 中韓も専門家は「法律論では自国が不利」 韓国の金星煥・外交通商相は9月28日、国連総会の一般討論演説で日本に対し「従軍慰安婦への補償」を求めた。さらに「独島（竹島）問題の国際司法裁判所での協議拒否」を強調した。ただ、いずれも日本を名指しせず、間接的な表現をとった。 金星煥・外交通商相は「歴史の暗い面に向き合い、過去の過ちを正せ」とも説教。「歴史」を持ち出したのは「慰安婦」でも「独島」でも「日本＝戦犯国」を強調すれば世界の理解が得られるとの判断だ。 ことに「尖閣」で激しく日本と対立する中国の歓心を買え、「独島」での対日圧力を増せると韓国は期待したのだろう。中国も「尖閣」は「日本＝戦犯国」が奪ったもの、という理屈を

遠藤 誉 筑波大学名誉教授 1941年、中国長春市生まれ、1953年帰国。理学博士。中国で国務院西部開発弁工室人材開発法規組人材開発顧問、日本では内閣府総合科学技術会議専門委員などを歴任。2児の母、孫2人。 この著者の記事を見る