ヒ素細菌のDNAにはヒ素がなかったーライバル研究者らが発表 - むしブロ＋
今週からアメリカのアトランタで行われている、NASA主催の宇宙生物科学会議(Astrobiology Science Conference)に出席しています。本日、会場では「ヒ素細菌のDNAにはヒ素がなかった」とする研究発表がありました。 2010年末にNASAのWolf-Simon博士らが大々的に発表した、細菌GFAJ-1がヒ素をDNAの部品として使うことができるという発見。この発見の報告直後から、データの信憑性や実験方法の問題について、多くの指摘がされてきました。そしてついに、他の研究者らによる追試がなされ、GFAJ-1はDNAにヒ素を取り込まないとする結果が発表されたのです。 GFAJ-1. Image from Wikimedia ここで、Wolf-Simon博士らが発表した元々の研究内容を手短に説明します。 彼女らは、カリフォルニアにあるヒ素濃度の高いモノ湖から単籬した細菌GFA
SYNODOS JOURNAL : この夏を乗り切るために私たちがすべき10のこと 山口浩
2012/4/207:0 この夏を乗り切るために私たちがすべき10のこと 山口浩 昨年から予想されていた通りではあるのだろうが、点検のため停止している原子力発電所の再稼働問題が大きな論点となってきた。日本に全部で54基ある商用原子力発電所のうち、現在、稼働しているのは北海道電力泊原子力発電所の3号機だけとなっている。3号機の定期点検入りは当初の予定から延期され5月上旬になった。政府としては、電力需要のピークとなる夏を控え、また「原発ゼロ」の状態は避けたいとの思惑もあるのだろう。ここへきて、関西電力大飯原子力発電所3、4号機の再稼働へ向けた動きを加速させているようにみえる。 「経産相 大飯原発再稼動、福井に要請」（読売新聞2012年4月15日） http://osaka.yomiuri.co.jp/e-news/20120415-OYO1T00119.htm 枝野経済産業相は１４日、福井県庁
電子書籍 『「科学的」に考えるために』を無料公開しました。 - Interdisciplinary
「科学的」に考えるために - TAKESAN | ブクログのパブー 昨年（2011年）8月に執筆し、パブーにて有料公開していた電子書籍、『「科学的」に考えるために』を、このたび無料公開する事としました。 本書は、科学とはどんな営みか、また、「科学的に考える」とはどういう事か、というのを、なるだけ易しく書きたい、と思い作ったものです。 内容は、ブログで上げた記事をまとめ、それに加筆修正したものです。科学で用いられる方法や歴史を紹介したり、自分の経験も交えて、科学との向き合い方などについても書きました。社会制度が絡んだ営みとしての科学や、よく話題に上る「効果」の話、また、統計的な部分（標本調査）についても触れています。 元々は解りやすく、と考えて執筆したものですが、色々な話題を詰めて、それをコンパクトにまとめようとしたので、却って掴みにくくなったきらいもあるかも知れません。それは私の力量不足で
SYNODOS JOURNAL : 世論は存在しない？――「世論調査ポリティクス」の功罪 吉田徹
2011/1/187:0 世論は存在しない？――「世論調査ポリティクス」の功罪 吉田徹 世論調査の数字でもって、政権の行方が左右されるようになってから久しい。頻繁に行われるようになった世論調査で内閣支持率が30％を切ると、もはや「危険水域」であるとされ、政治家もマスコミも浮き足立ち、次の首相候補や解散総選挙に関する見通しばかりが喧伝されるようになる。政治の大部分を決めているのは、もはや政治家の言説や政策でもなく、この「世論」、そしてこれを足場にする「世論調査ポリティクス」だとしても過言ではないだろう。 もっとも、有権者も、政治家も、学者も、マスコミが普段何気なく使う「世論」という言葉だが、じつは「世論」が何であって、何でないかを考えると、必ずしも明確なものではない。日本でも「世論調査ポリティクス」が定着するようになって、世論調査そのものについての関心は高まったが、それでもまだ調査の手法とい
SYNODOS JOURNAL : TPPで日本は世界一の農業大国になる 浅川芳裕
2012/4/197:0 TTPで日本は世界一の農業大国になる 浅川芳裕 本書『ＴＰＰで日本は世界一の農業大国になる』はTPP賛成本でなければ、ましてTPP反対本でもない。そんな悠長で不毛な議論の対立にかまっている暇はない。 本書は実際的にTPPを活用する本だ。とくに日本の農業・食産業をどう発展させるか具体論を示す実践本である。ひいては、国民の食生活や日本経済、地域の雇用、所得をよくするための提言書でもある。 世に蔓延るTPP本とはわけが違う。 TPP反対派は「農業が壊滅する」、そして「食料が足りなくなる」と農業弱体化・運命論を主張する。対するTPP推進派は「農業政策の変更が必要」、その結果、「農業の構造改革が起こる」と農業社会工学的・運命論を展開する。どちらも同じ運命論者に変わりない。前者は、自らの空想に従って、農家がある日、全員廃業するような不吉な予感を勝手にばらまく占い師の類だ。後者
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