「ナンはインドの料理じゃない」インド出身の校長が日本の「無知」を一刀両断
今年3月の第95回アカデミー賞で歌曲賞（主題歌賞）を受賞し、日本でも興行収入10億円を突破したインド映画「RRR」。本作の大ヒットでインドがより身近に感じられるようになったが、インドに関して無知な日本人が多いという。 4月16日放送の情報トーク番組「ビートたけしのTVタックル」に出演したのは、この春から茨城の名門・土浦第一高校の校長を務める「よぎさん」ことインド出身の実業家、プラニク・ヨゲンドラ氏。番組では、ユーモアをまじえてインドの文化や経済、インドを取り巻く国際政治についてわかりやすく解説していたのだが、終盤、マジメな顔つきで「そういう意味では日本はまだインドのこと無知だと思ってます」と前置きしてこう語った。 「日本の小学校の本を見たら、インドのご飯はナンとカレーって書いてあるんですよね。ナンセンスだと思います」 これに進行役の阿川佐和子が、「インド…ナンとカレーじゃないんですか？」と
東京五輪「開催拒否」でのしかかる違約金問題「総額3500億円の返金に加えて…」
東京五輪開幕まで半年を切ったが、新型コロナウイルスの猛威は収まる気配すらない。感染者は世界で1億人を突破し、日本でも累計約40万人を数えるまでに…。そんな中、英タイムズ紙が五輪中止説を報道。だが、菅政権内部では強行説も浮上している。 「安全安心な大会を実現するため、IOC（国際オリンピック委員会）や各競技団体とも相談しながら、感染対策の具体的内容を検討しております」 これは、1月20日の菅義偉総理（72）の答弁だ。衆議院本会議で代表質問に立った立憲民主党・枝野幸男代表（56）が、万一の事態に備えた東京五輪の「プランB（代替案）」について問いただしたが、のらりくらりと追及をかわし、「プランB」には触れずに終わった。 現状、新型コロナのワクチン接種は2月下旬に開始予定。医療従事者と高齢者が優先されるため、到底、五輪開幕までに国民全員が接種完了となりそうにない。不安になるのも当然で、一部の世論調
安倍政権vs小池都知事「GoToバトル」の舞台裏「都民感染500人まで想定内だった」
政府が緊急事態宣言を解除したのが5月25日。東京都の休業要請が全面解除されたのは6月19日のことだった。その後、コロナ感染者が激増しているのは周知のとおり。しかし、メディアがどれだけ騒ぎ立てても安倍政権は動じない。なんでも、全ては想定内だというのである。 東京都の感染者は7月9日から4日連続で200人超え。17日には過去最高の290人超えを記録した（7月17日現在、以下同）。小池百合子都知事（68）は警戒レベルを最高水準に引き上げる見解を示し、23日から始まる4連休を前に、都民に対して「不要不急」の外出を控えるよう訴えた。 東京に次ぐ感染者数を示す大阪府でも16日には解除後最多の66人に上り、吉村洋文知事（45）も感染拡大防止策の徹底を訴えた。当然ながら、全国総数も右肩上がりとなっている。 連日の報道では、新たな対策、道筋を国が示してくれないものかと嘆きの声が出るばかりだ。それでも安倍晋三
「アベノマスク」批判の急先鋒・朝日新聞が「布マスク高額販売」の支離滅裂
安倍首相が新型コロナウイルス対策として全世帯に布マスク2枚を配布することを発表したことに猛バッシングしていた朝日新聞。しかし、自社のオンラインショップで布マスクを3300円という高額な価格で販売していたことが明らかとなり、ネット上では非難轟轟だ。 「朝日新聞は布マスクに対し、先陣を切るかのように『感染を防ぐ効果がほとんど期待できない布製マスク』や『「アベノマスク」海外でも報道 マスク配布に「冗談か」』、『WHOは、新型コロナ感染拡大期における布マスク使用について「いかなる状況においても勧めない」と助言している』など批判的な記事を連発していましたが、まさか自社のオンラインショップで布マスクを販売していたとは、開いた口が塞がりません」（ネットライター） 朝日新聞のオンラインショップで販売されていたのは「洗える立体ガーゼマスク2枚セット 3300円（税込み）」で、「洗って繰り返し使える、マスク品
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公安警察が「学術会議」除外6人を極秘調査！「下半身トラブルも洗い出し…」
