イケてるWebサイト制作会社をお探しの方へ イケサイに掲載されているようなウェブサイトを作りたい、スマートフォンサイトを作りたいという方は下記の見積もり依頼フォームからお問い合わせ下さい。 オススメのサイト ミツカル保険相談mitsukaru-hoken.com 全国の保険相談窓口・保険ショップを検索 保育園・幼稚園DBhoiku-db.info 全国の幼稚園と保育園のクチコミ情報サイト ブリーダー直販www.cats.to 優良ブリーダーやキャッテリーが育てた猫ちゃん

大日本印刷（DNP）とDNP子会社の早稲田経営出版は2009年4月15日、ブログ上のクチコミ情報を分析、活用するブログパーツの実証実験を開始すると発表した。資格試験受験生のブログの記事から抽出したフレーズをグラフなどで表現し、受験生のモチベーション向上に役立つかどうかを検証する。実験期間は2010年3月末まで。併せてデジタルサイネージ（電子看板）の実証実験も実施する。 DNPなどはブログパーツを早稲田経営出版が経営する早稲田セミナー（Wセミナー）のWebサイト上で無料で配布する。受験生はブログパーツを自身のブログ内に貼り付けると、DNPのクチコミ情報活用サービス「未来見」（サキミ）の自然言語処理エンジンがブログ内の記事を分析する。記事中で資格学習に関するフレーズを自動的に抽出し、ブログパーツ上に受験生の学習意欲の度合いを木が成長する様子の絵で表す（写真1）。また、試験日までの日数を日めくり

サーバーの新製品発表が相次いでいる。米インテルが新Xeonプロセサ「5500番台（開発コード名Nehalem EP）」を投入したのがきっかけだ（関連記事）。ところが、ある発表会の片隅で某外資系ベンダーの製品担当者は、「日本では下位モデルで十分でしょう。CPUパワーを食わないよう現場で色々と工夫されていますから」と、ポツリと漏らした。制約条件の下で工夫することは大切だが、進化し続けるテクノロジと対峙する姿勢としてはどうか。利用者に「楽をしてほしい」と、グローバルに提供されている最新テクノロジの気持ちになれば、出番を待ちながら涙しているのではなかろうか。 テクノロジは“時価”が最も安い 世界規模の金融危機に端を発する不況の中で、コスト削減は喫緊の課題になっている。IT投資においても例外はない。新規投資を凍結・中止したうえで、取引のあるITベンダー各社に対し、運用・保守費用などの一律3割カットを

米Efficient Frontierは米国時間2009年4月14日，2009年第1四半期の検索エンジン・マーケティング（SEM）市場に関する調査結果を発表した。それによると，検索連動型広告に対する支出は前年同期から3.3％減少したものの，ROI（投資回収率）は同10％増加した。同社は，広告主が厳しい景況を受け，支出を抑えてROIの向上を図っていると分析する。 消費者の検索傾向も，ブランドを以前ほど重視せず，比較ショッピングを積極的に行うなど，景気低迷の影響で変化している。その結果，広告主や検索エンジンも2008年10月以降，ROIやCPA（成果獲得単価）の目標を高めるなどして，市場の変化に対応しているもよう。 検索キーワードをみると，旅行分野では「cheap（格安）」や「discount（ディスカウント）」などが増えた。また金融分野では「mortgage（ローン）」の検索が急増し，インプ

欧州の大多数の国において、Facebookが初めてソーシャルネットワークサービス（SNS）トップの座に躍り出たことが、調査会社comScoreが新たに発表した2009年2月の統計により明らかになった。 この結果は、スペインで最も劇的に現れた。同国におけるFacebookのユニークビジター数はわずか1年の間に10倍にまで成長し、第1位の座を獲得した。 事実、米国時間4月15日に公開されたcomScoreの統計が指摘しているように、Facebookが3位以下にランクされている国は、ドイツ（4位）、ロシア（7位）、ポルトガル（3位）だけだった。欧州で最もFacebookの利用者数が多い国は依然として英国で、ユニークビジター数は2270万人にのぼり、フランスが1370万人でこれに続いている。 Facebookは2008年1月に同サイトの翻訳版の提供を開始し、これをきっかけに欧州の多くの国で本格的な

ドットインストール代表のライフハックブログ

ドットインストール代表のライフハックブログ

ここ数年成長の著しいインターネット広告市場の中で、アフィリエイト広告は純広告、リスティング広告に並びメジャーな広告手法となり、多種多様の広告主が活用しておりますが、出稿者向けの書籍、セミナーなどはほとんど行われていない現状です。 それを踏まえて、今回は全5回に分け、費用対効果の高いアフィリエイト広告展開、そしてアフィリエイト広告の向かうであろう今後について説明させていただきたいと思います。 電通が発表した「2007年　日本の広告費」によると、日本国内における総広告費は2003年より継続して右肩上がりで、2007年は7兆191億円にのぼる。 なかでも成長著しいのが、インターネット利用者数及び利用時間の増加、モバイル化、ブロードバンド化の進展が寄与しているインターネット広告市場で、総広告費6003億円（2007年）を占めています。2004年にはラジオを、2007年には雑誌を抜き、2005年以降

リコメンドエンジンエンジンの開発、提供などをしているホットリンクが調査したところ、モバイルサイトにおいてリコメンドエンジンを導入した場合、コンテンツのダウンロード数が増えるほか、サイトの退会率が下がることがわかった。 ホットリンクは、モバイルコンテンツサイトを運営するモバイルファクトリーと共同で調査した。モバイルファクトリーが運営するHTMLメール（デコメ）素材ダウンロードサイト「デコりん」において、ホットリンクのリコメンドエンジン「レコナイズforモバイル」を導入し、サイト利用者の行動履歴に基づいてサイトの表示を変えたり、デコメ素材を推薦したりした。 調査は2007年11月から2008年5月31日まで行われ、そのうち2008年2月1日から4月30日の間のみリコメンドエンジンを導入した。上記の効果指標の数値については、バレンタインデーなどの季節イベントがなく変動の少ない1月後半と3月後半の

「TinyURL」のようなURL短縮サービスは、電子メール、インスタントメッセンジャー（IM）、マイクロブログなどで長いリンクを共有する方法として幅広く使われている。このようなサービスによって作成された何百万ものショートカットは、興味深いデータを収集する絶好の機会となっているが、今まで、これらの機会はすべて無駄にされてきた。 革新的なネットワークであるBetaworksの新しいURL短縮サービス「Bit.ly」が米国時間7月8日に登場した。Bit.lyには、エンドユーザーと先進的な開発者の両者ためのすばらしい機能が備わっている。 よりインテリジェントなURL短縮サービスの登場が待たれていたが、最も野心的な展望でも、Bit.lyのようなサービスが登場するとは思われていなかった。読者にもぜひ利用してほしいと思う。利用すればするほど、恩恵は大きくなる。 Bit.lyが現在できること Bit.ly

ヤフーは7月17日に都内で会見を開き、次世代のクリック課金型広告「インタレストマッチ」を今秋より提供することを発表した。子会社であるオーバーチュア、およびブレイナーと3社共同で開発、運用する。 インタレストマッチ広告は、ユーザーが閲覧中のページの内容と行動履歴を掛け合わせ、ユーザーの興味、関心に適合した広告を表示するサービス。見た目は、すでに提供しているコンテンツ連動型広告「コンテンツマッチ」に似たクリック課金型のテキスト広告だ。表示順位はユーザーの興味関心との適合度合いと入札価格を組み合わせて決定する。 従来のコンテンツマッチはユーザーが閲覧中のページの内容と合致した広告を表示するものだったが、これではユーザーがページのどの部分に興味を持っているかがわからないという欠点があった。 これに対してインタレストマッチ広告は、ページの内容だけでなく、ユーザーの性別、年代、地域などの属性ターゲティ

コムスコア・ジャパンは8月7日、日本のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）に関する2008年6月の利用動向調査の結果を発表した。5月に日本語化したばかりのFacebookが前年比3倍のユニークビジターを集めるなど健闘したが、日本市場での圧倒的1位はユニークビジター数1270万人を記録したmixiだった。 Facebookの6月の日本のユニークビジター数は53万8000人で、2007年6月の17万2000人から大幅増。Myspace.comのユニークビジター数は120万人で、前年同期比10％増だった。また、Orkutは63万8000人、GREEは45万5000人（前年同期比14％減）だった。 Orkutはユニークビジター数こそ少ないが、1人当たりの利用日数は他のSNSを大きく上回っている。6月のOrkutのビジター1人当たりの利用日数は11.5日、1人当たりの利用時間は454時間、閲

前回のコラムでは、多種多様なインターネット広告の手法の中でも“アフィリエイト広告”と“リスティング広告”の使い分けについて触れた。 双方とも広告出稿単価を自由に設定することが可能なため、非常に細やかな運用が必要になる。すでにリスティング広告の出稿に関しては、ウェブに関わる大部分の企業が強く必要性を感じ、同時に運用の難しさも十分浸透しているように感じる。運用を代理店に任せているケースは通例になった。 アフィリエイト広告に関してはどうだろうか。 日本でアフィリエイト広告が利用され始めてもうすぐ10年を迎える。これまでアフィリエイト広告は低コストで集客できる点がメリットとして脚光を浴びてきたため、安価な広告手法としてとらえられてきたように思う。 そしてここ数年、強くフォーカスされているのがアフィリエイトの顧客獲得における成果の“質”の部分だ。広告主はそこを懸念し、以前より随分とアフィリエイト広告

GoogleはYouTubeに関連した発表でここ数日間慌ただしかった。Twitterのボタンから教育コンテンツ向けの新たなチャネルまで、複数の注目すべき発表があった。 「YouTube EDU」と呼ばれるYouTubeの最新チャネルは、単科大学や総合大学から投稿された教育コンテンツに焦点をあてたボランティアプロジェクトである。同チャネルが誇るのは、講義などのコンテンツをYouTubeに投稿した世界中の教育者からの動画だ。これらの動画はYouTubeのメインサイトから集められ、タイトルや視聴数を基に並べられる。 またGoogleは米国時間3月26日、YouTubeのすべての動画の共有オプションにTwitterでの共有を可能にするボタンを追加したことを発表した。ボタンをクリックすると、ユーザーは動画を事前に入力された「つぶやき」と共にTwitterへ送ることができるようになる。今まで動画のUR

2月は、4月からの新年度を控え、学生や新社会人をはじめ、部屋探しに動き出す人々が多くなる時期であろう。そのような人々のなかには、インターネットで情報収集をしてから不動産屋を訪ねるといったパターンの方もいるのではないだろうか。 かくいう筆者も最近部屋探しを行ったが、各地域の相場を調べたり、賃料や間取りなどの希望条件を細かく指定した物件検索を行ったりと、インターネットを大いに活用した。また、いくつかの不動産屋を訪問した際には、物件の周辺をGoogleストリートビューで案内してくれる業者もいた。現地に足を運ばなくても物件の周辺環境が視覚的にわかるということに時代の変化を感じ、同時に部屋探しとインターネットとの親和性の高さが感じられた。 閑話休題。では、この時期の不動産関連サイトの利用状況はどのようになっていたのだろうか。不動産関連サイトの上位4社の利用者数を見たところ、昨年12月から右肩上がりで

ミニブログサービス「Twitter」の日本版がまもなく1周年を迎える。日本語PC版のTwitterウェブサイトのページビューは1年で約4倍に成長し、2009年3月は月間約2300万。ユニークユーザーは月間40万人にのぼる。 Nielsen Onlineによれば、米国では2009年2月の時点でTwitter利用者が前年同月比13.8倍に増え、約700万人が日常的に利用しているという。ローンチして以来の第2次ブームと言われるほどの好調ぶりだ。 そのような中、GoogleがTwitterの買収に関する話し合いで最終段階にあるとTechCrunchが報じた。Twitter共同設立者Biz Stone氏は「われわれの目標は、利益性のある独立した企業を作ること」とコメント。Twitterに出資し、日本版サービスを手がけるDGインキュベーションも、「日本としてはそういった（買収に関する話し合いがあるとい

テレビ広告の指標やフォーマット、ノウハウはインターネットの動画広告にも生かせるか――3月18日から19日まで、米国ニューヨークで開催されたメディア関連の展示会「Media Summit New York」では、Nielsen Online、comScore、Rentrackなどのインターネット広告調査会社の担当者らが出席し、インターネットの動画広告について議論した。 Nielsen OnlineのVice PresidentであるJon Gibs氏は「今、注目しているのはテレビ視聴行動とインターネット動画視聴の関連性だ。テレビでのCM飛ばしという消費者行動は、インターネット上でも現れるのか、など興味深いテーマがたくさんある」と語る。 インターネット動画はテレビ視聴を減らさない 最初のテーマは、インターネットはテレビ視聴時間を減少させるのか、という問いだ。米国では、テレビの視聴時間は増加して

ミクシィは4月8日、ソーシャルネットワーキングサービス「mixi」におけるユーザー同士のつながりを利用して、mixi内に独自のアプリケーションを開発できるプラットフォーム「mixiアプリ」のオープンベータ版を公開した。個人の開発者もmixi向けのアプリケーションを提供できるようになった。 これまではmixiアプリは、パートナー向けβ版として、パートナー企業に限定して実行環境と技術仕様を公開してきた。すでに約300社の企業が開発を開始しているという。 mixiアプリでは、ユーザーがアプリケーションで利用することを許諾したプロフィール、マイミクシィ関連情報など、ソーシャルネットワーキングサービスならではの情報を活用できる。mixiアプリ向けAPIは以下のとおりで、今後はフォトアルバム関連情報などの利用を許可することも予定しているという。 Person & Friends API：ソーシャルグラ

第3章より続く。 今回は、インターネットの歴史の第4章として、「Web 1.0」「Web 2.0」というタイトルで2つの分野を見てみよう。 Web 1.0 質問する相手によって答えは違うだろうが、Web 1.0は一般に、ドットコムバブルがはじけるまでのウェブの時代を指すとされている。サイトのほとんどは静的なページで、情報は単純にインターネット上で利用できるだけであり、アクセスした人専用には作られていなかった。なおわれわれは、短命だった「バブルビジネス」はWeb 1.0の5つの出来事には含めないことにした。 1993年5月 世界初のウェブ新聞The Tech The Techはマサチューセッツ工科大学（MIT）が発行するキャンパス新聞で、ウェブ上で読めるようになった世界初の新聞である。The Techのウェブサーバは完全な新聞を発行できる最初のシステムであり、ウェブが登場したときに存在してい

皆さん始めまして。七丈直弘と申します。私はもっぱら知識産業を対象としたイノベーションの研究をしています。 知識産業とは、特に知識が「ものをいう」産業のことです。その例としては、歴史の長い化学をはじめとして、比較的新しいバイオ、ＩＴ、ナノテクなどがあります。これらの分野では、企業が利益を得るために研究開発する重要性がきわめて高いのが特徴です。 もちろん、どんな産業でも多かれ少なかれ「金がものをいう」という側面があり、純粋に知識だけでビジネスで勝てるというわけではないのですが、いま盛んに知的財産戦略の重要性が叫ばれているのは、最近のビジネス環境の中でそれが与える影響がより高まっているからでしょう。 いま例にあげた化学、バイオ、ＩＴ、ナノテクなどの知的財産を、たとえば「特許」と言い換えると、知識産業がどういうものかより判りやすくなると思います。そして、「特許を取って、ほかが真似できない製品を作っ

今後3年以内に、職場での主な情報機器としてデスクトップPCが使用されるケースは、全体の半分以下になるとの調査結果が発表された。同調査を実施したMeta Groupでは、企業で働く多くの人間が、ノートPCに切り替えたり、シンクライアント経由でメインのブレードサーバにアクセスにするようになると予測している。 デスクトップPCは、約20年もの間、企業ユーザーの主な情報ツールとなってきている。だがノートPCの価格低下や、無線ネットワークの急速な発展もあり、情報処理を主たる業務とするホワイトカラーの労働者による新しい技術の採用が進むにつれて、デスクトップPCの人気が激減するとMeta Groupでは予測している。 Meta Groupで技術調査サービス部門のバイスプレジデントを務めるSteve Kleynhansは、企業ユーザーの45％が、デスクトップPCをメインの情報ツールとして使い続けるだろうと

総務省はこのほど、全国のモニター1000人を対象に実施した「平成20年度電気通信サービスモニターに対する第1回アンケート調査結果」を公表した。 この調査は、電気通信サービスに関する意見、要望などを把握し、電気通信行政に反映させることを目的に総務省が1994年度から実施しているもの。2008年度版は、2008年11月14日から28日の間、全国の20歳以上の男女1000名を対象にアンケートを送付し、回収された938件の回答をもとに集計された。 アンケートでは、固定電話サービス、移動体通信、電子メールの利用状況のほか、「携帯電話不正利用防止法」や電気通信事業者の個人情報の取り扱いなど6項目が調査された。 前年度に比べ、調査結果で目立った項目として挙げられるのは「固定電話サービスへ加入しない理由」。75.4％が「携帯電話を利用しているから」と回答し、前年度の60％からポイントが上昇した。 また、過

ニフティは4月14日、企業向けブログ分析レポートサービス「BuzzInsight」のメニューとして、自社ブランドや商品について言及しているブログ記事数の推移とその書き込み内容をもとに、クチコミの成長性や話題性を測定するブログ分析指標「BPI-Growth」と「BPI-Burst」を提供開始した。 BPI-Growthは、期間内においてクチコミがどの程度増加したかを計測し、長期的な定着を狙ったコミュニケーション施策の効果を測定する指標。一方、BPI-Burstは、期間内における瞬発的なクチコミの増加を計測し、短期的な話題性などを目的としたコミュニケーション施策の効果を測定する指標となっている。 2つの指標を合わせて見ることで、ブランドや商品のクチコミが長期的に成長しているものなのか、短期的な増加なのかを可視化することができ、目的に応じたコミュニケーション施策のプランニングに役立てることができ

ヤフーがGyaOを子会社化し、Yahoo!動画とGyaOを統合させることを明らかにしました。ヤフーやGyaOが著作権処理したコンテンツが並ぶYahoo!動画、GyaOと、ユーザーが動画を投稿するYouTube、普段、動画を見ているのはどっちですか？（両方、という人はより好きなほうを選んで下さい）

ミクシィは、バナー広告内に広告主の最新コンテンツを表示する「mixi FeeMoバナー」の販売を5月初旬より開始する。RSS広告社のバナー広告とRSSフィードを組み合わせる技術「FeeMoバナー」を利用したもの。4月13日より、第1号クライアントであるライフネット生命保険の広告掲載を開始している。 mixi FeeMoバナーには広告主の公式ブログや新製品の情報などが表示される予定。フィードが更新されるとバナー広告の内容も変化する。ユーザーは、バナーに表示された最新コンテンツの一覧から、好きなものを自由に選択できるため、興味のある情報に直接アクセスできるとミクシィでは説明している。

インターネットに関連するすべてのことを対象に表彰する年次の祭典「Webby Awards」の候補が発表された。13回目となるWebby Awardsの候補に推薦された中で多いものは、The New York Timesのオンライン版NYTimes.comから13件、NBC.comから12件、The Onionから8件となっている。読者は数えていたかもしれないが、FAIL Blogからは2件の候補が推薦されている。 また、動画作品も数多く推薦されている。例えば、Funny Or Dieの「Paris Hilton Responds to McCain Ad」や「The Daily Show」に出演していたRob Corddry氏やEd Helms氏が主役で登場するTheWB.comのコメディシリーズ「Children's Hospital」がある。 すべてが掲載されたリストに興味があるなら、

今年に入って、日本映画がアカデミー賞の外国語映画賞を受賞、アニメの実写映画やお笑い芸人監督の作品が人気を博するなど、何かと映画に関する話題が多い。その映画は、実際どのように楽しまれているのだろうか。ネットユーザーを対象に調査を実施し、20代から40代の男女396名の回答を集計した。 映画をどこで見ることが多いかを聞いたところ、「自宅」49.7％、「映画館」29.0％で、「映画を見る」人は合わせて78.8％。「映画をまったく見ない」という回答は21.2％だった。若い年代ほど映画を見ない人の割合が増え、20代では30.3％。若者の映画離れがうかがえる結果となった。 映画を見ると回答した312名に、日本映画と外国映画のどちらを多く見るか聞いてみた。自宅・映画館ともに「外国映画」を見る人が半数を超えてやや優勢。「外国映画」ではアメリカ映画を見ているとの自由回答が大半だった。ちなみに、自宅では「日本