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2020年8月10日のブックマーク (5件)

  • 『アクタージュ act-age』連載終了に関するお知らせ|集英社『週刊少年ジャンプ』公式サイト

    去る8月8日、『アクタージュ act-age』の原作担当であるマツキタツヤ氏が逮捕されました。 編集部ではこの事態を非常に重く受けとめて、事実確認のうえ、作画担当の宇佐崎しろ先生と話し合いを持ちました。その結果、『アクタージュ act-age』の連載をこのまま継続することはできないと判断いたしました。 8月11日(火)発売の「週刊少年ジャンプ36・37合併号」の掲載をもって、連載終了といたします。 これまで多くの読者の皆様に応援していただいた作品をこのような形で終了することになり、編集部としても非常に残念でなりません。しかしながら、事件の内容と、「週刊少年ジャンプ」の社会的責任の大きさを深刻に受け止め、このような決断に至りました。 ご心配、ご迷惑をおかけしましたこと、心よりお詫び申し上げます。 編集部はもとより、宇佐崎先生は断腸の思いをなさっていますが、先生をサポートし、また作品を作ってい

    takeori
    takeori 2020/08/10
  • マンガ家・後藤羽矢子先生による実録『密造酒造ってたら税務署の手入れが来た話』

    後藤羽矢子 @hayakogoto 逮捕はされてません😱 税務署で反省文を書いて署長に叱られただけです~!! 前科はありません!! まあ最初からやるなよって感じですが。 twitter.com/jentleman10/st… 2020-08-09 21:08:34

    マンガ家・後藤羽矢子先生による実録『密造酒造ってたら税務署の手入れが来た話』
    takeori
    takeori 2020/08/10
  • 米国は第3の原爆投下を計画していた

    テニアン島に到着した巨大なプルトニウム爆弾「ファットマン」。1945年8月9日に長崎へ投下された。(UNIVERSAL HISTORY ARCHIVE/GETTY IMAGES) 1945年の夏、米国が世界で最初の原子爆弾を投下したとき、戦争は永久に変わった。たった1個の爆弾が、都市とその住民を丸ごと消し去ってしまう時代が訪れたのだ。 米国は、7月にニューメキシコ州の砂漠で原子爆弾の爆発実験を行った後、8月に日の広島と長崎に原爆を投下した。だが、長崎への投下から日が降伏するまでの6日間、米国はこれで終わりとはまだ考えていなかった。次の原爆投下は間近に迫っていた。 長崎への投下で米国は原爆を使い果たしており、降伏しなければさらに原爆を落とすというのはハリー・トルーマン大統領の脅しだったとする主張が根強くある。しかし、それは決して単なる脅しではなかった。 第二次世界大戦末期、米国はできる限

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    takeori 2020/08/10
  • 住民の半分がコロナ感染した町、傷痕深く「新常態」見い出せず イタリア(The Telegraph) - Yahoo!ニュース

    【記者:Biagio Simonetta, Nick Squires】 イタリア北部ロンバルディア州ネンブロの中心部に、おもちゃ屋がある。シャッターは閉まっている。このシャッターが開くことはもうない。おもちゃ屋を経営していた年配のピエラさんが新型コロナウイルス感染症(COVID-19)にかかり、死亡したのだ。隣で息子たちと共に金物屋を営んでいたピエラさんの兄弟も、コロナで亡くなった。 これは、この小さな町を襲った多数の悲劇の一つに過ぎない。 イタリアをはじめ、欧州の多くの国で経済活動が再開する中、ネンブロのような町はニューノーマル(新常態)を見出すのに苦労している。傷痕があまりに生々しいからだ。 理容室を営むマニュエルさんは「月に1度通ってくれていた常連の少なくとも10人が亡くなった」と言う。「彼らに二度と会えないというのが当に信じられない」 ネンブロはイタリアが新型コロナウイルス流行の

    住民の半分がコロナ感染した町、傷痕深く「新常態」見い出せず イタリア(The Telegraph) - Yahoo!ニュース
    takeori
    takeori 2020/08/10
  • 安倍首相、緊急事態宣言回避に全力 「4月発令時の影響甚大」:時事ドットコム

    安倍首相、緊急事態宣言回避に全力 「4月発令時の影響甚大」 2020年08月09日16時04分 記者会見する安倍晋三首相=9日午後、長崎市(代表撮影) 安倍晋三首相は9日、長崎市で記者会見し、新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言について「雇用や暮らしに与える影響を考えれば、できる限り避けるための取り組みを進めなければならない」と述べ、再発令回避に全力を挙げる考えを示した。感染が収束した段階で、新型コロナ対策の特別措置法の改正を検討する方針も明らかにした。 政治判断の余地大きく 感染指標、官邸の意向反映―新型コロナ分科会 首相は4~6月期の国内総生産(GDP)について「年率換算で20%を超えるマイナス成長が予想されており、リーマン・ショックを上回る甚大な影響が見込まれる」と述べ、4月の宣言発令に伴う日経済への打撃の深刻さを強調。「感染・重症化予防に万全を期しながら、社会・経済活動と両立を

    安倍首相、緊急事態宣言回避に全力 「4月発令時の影響甚大」:時事ドットコム
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    takeori 2020/08/10