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ブックマーク / ryukyushimpo.jp (4)

  • 日本縦断2800キロを徒歩で挑む 18歳の比嘉さん、きょう波照間を出発

    【糸満】「周りの人に元気と勇気を与えたい」―。糸満市の比嘉琉久(りゅうく)さん(18)は、徒歩で総距離2800キロの日縦断に挑む。22日に日最南端の波照間島を出発し、来年1月28日には最北端の北海道稚内市にたどり着く予定だ。 高校が就職休みに入った今年2月から、比嘉さんは公認会計士を目指して専門学校に通っている。通信講座を受講しているため全てがオンライン授業で、1日のうち、約8時間は部屋にこもるようになった。 初めて人と1カ月も会わない経験をして、「気分があまり上がらなくなった」。同じころ、新型コロナウイルス感染症の影響が広がっていた。周りで悩む人が増え、自分と同じような人がたくさんいると感じた。「そんな人たちに元気と勇気を与えたい」と、日縦断を決めた。 元々旅が好きで、「でっかい挑戦をしたい」という夢もあった。今回の旅の資金を集めるため、クラウドファンディングを実施。一度目は失敗し

    日本縦断2800キロを徒歩で挑む 18歳の比嘉さん、きょう波照間を出発
    takeori
    takeori 2021/10/25
    これ、ネタにしまくってたら AbemaTV のおもちゃになって死んでしまった自称登山家の栗城史多さんと同じことになると思うのだよな
  • 最強台風がくる前に…沖縄県民が伝えておきたい経験と対策【WEB限定】 - 琉球新報デジタル

    「2019年最強クラス」と言われる台風19号が日列島に接近する中、毎年台風が直撃する沖縄県民がツイッターで「#台風19号がくる前に沖縄県民が伝えておきたいこと」というハッシュタグをつけて台風対策を発信している。沖縄県民の経験に基づいた工夫、対策がズラリと並んでいる。(玉城江梨子) 外には出るな! 激しい風の影響で県道沿いの電柱が軒並みなぎ倒され、通行ができなくなった=2003年9月、沖縄県城辺町(当時) 2003年に宮古島を直撃した台風14号は最大瞬間風速74メートルを記録。死者1人、けが人が94人に上った。台風で人が死ぬこともある。 多くの人が訴えたのが外に出るな!ということだ。 #台風19号がくる前に沖縄県民が伝えておきたいこと 絶対に外出るな、絶対に出勤するなさせるな 死ぬぞ — 温玉@100kg超FATMEN (@scramble_0419) October 10, 2019 停

    最強台風がくる前に…沖縄県民が伝えておきたい経験と対策【WEB限定】 - 琉球新報デジタル
    takeori
    takeori 2019/10/12
  • 防衛局職員が軍用地投資本 「ドル箱」「おいしい果実」 - 琉球新報デジタル

    防衛局職員が出版した軍用地投資 防衛省沖縄防衛局に勤務する沖縄県出身の40代男性職員が、県内の軍用地への投資を勧める書籍を出版していたことが25日までに分かった。自身も米軍嘉手納基地などの軍用地を購入し収入を得ており、地代の値上げが続く軍用地を「ドル箱」「おいしい果実」などと紹介。投資のノウハウを指南する内容で、「最大のリスクは『基地返還』」だとも説明している。防衛省は無断で出版したことを問題視し、この職員の処分を検討している。 書籍のタイトルは「お金持ちはこっそり始めている 当は教えたくない!『軍用地投資』入門」で、4月にすばる舎(東京都)から出版された。著者名は「里中一人」というペンネームになっている。沖縄防衛局によると、この職員人が書籍を回収している。 小野寺五典防衛相は25日の会見で「規律違反の有無も含め詳細を調査中で、判明した事実に基づき厳正に対処したい」と述べた。 書籍で

    防衛局職員が軍用地投資本 「ドル箱」「おいしい果実」 - 琉球新報デジタル
    takeori
    takeori 2018/06/04
  • 【編集ノート】基地がないと食べていけないの - 琉球新報 - 沖縄の新聞、地域のニュース

    コラム 【編集ノート】基地がないとべていけないの2010年7月2日  取材に訪れる県外メディアの記者や沖縄通と称する人たちからよく投げ掛けられる質問に「基地反対と言ったって、沖縄は基地がないとべていけないんでしょう」というのがある。  沖縄に住んでいると北谷町美浜や那覇新都心のにぎわいに、米軍基地返還後の発展を実感できる。  県民総所得に占める基地関連収入の割合は2007年度で5・3%。小さくはないが大きくもない。ちなみに観光収入は10・9%だ。県は21世紀ビジョンで米軍基地が「県の経済的な生産能力を抑制している」と記述し、基地が経済の阻害要因になっていると指摘している。しかし県外の人は「軍用地料や基地内雇用が沖縄を支えている」とみる。 「軍用地料は真水(純粋な収入)でしょう」という反論もあるが、基地経済は民間の経済活動が雇用や関連消費を増やしていくような自己増殖作用はない。 基

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