ビジネスについて潜在顧客に知ってもらうことで、ブランドを定義し、価値観を反映させる助けになる。コーナーストーンコンテンツは、次の両方の効果を生み出す: 第一印象を良いものにするウェブサイトが共有したい内容をグーグルに伝えるコーナーストーンコンテンツの目的(意図)に注意してほしい: コーナーストーンコンテンツは、訪問者をすぐにコンバージョンさせることを意図しているわけではない。 コーナーストーンコンテンツの主な目的は、訪問者の興味を引くことで、自分のことを覚えてもらい、実際にサービスが必要になったときに戻ってきてもらうことだ。 コーナーストーンコンテンツは「エバーグリーン(常緑樹:常に新鮮な)コンテンツ」と呼ばれることもある。これは最も効果的な記事のタイプを知る手掛かりになる。トレンドに対応するだけでなく、人々がよく検索しているテーマを選ぶべきだ。 たとえば、通信事業者であれば、次のような情
ルールを設けず成果を出す「東急ハンズ流Twitter活用術」東急ハンズの公式アカウントは、山田さんの所属する広報の3名が運営する「東急ハンズ広報(@HintMarket)」、本田さん小野さんらデジタル戦略部3名が運営する「東急ハンズ(@TokyuHands)」、そして各店舗や各サービス担当者が運営するものを数えると実に30以上に上る。 広報は企業としてのお知らせ、東急ハンズアカウントは顧客とのコミュニケーションというように、それぞれ役割を明確にし、情報の出し分けを行なっています。ただし、共通しているのは一方的な“宣伝”にしないこと。お友だちとして感じてもらえるようなスタンスで、お客様にとって面白い・楽しい・役立つ情報を意識して発信しています。近年、新店舗でもオープン前からアカウントを開設し、お客様の期待感を高めるような取り組みも積極的に行うようになりました(山田さん) いずれのアカウントも
日経BPコンサルティングは、「Webブランド調査2018-春夏」の結果をまとめ、6月20日に調査報告書を発行した。総合ランキング1位は「Yahoo! JAPAN」で3回連続での首位となった。一般企業編(インターネット専業企業を除く)で1位は「サントリー」で、2位は「Tボイント」「Tカード」などのポータルサイトである「Tサイト」だった。調査は4月12日~20日に全国20歳以上のインターネット・ユーザーを対象にインターネットを利用して行った。有効回答数は3万7,884件だった。 総合ランキング第2位となったのは「楽天市場」、第3位は「Amazon.co.jp」で、いずれも前回と同順位だった。第1位のYahoo! JAPANは「態度変容:製品・サービス」「態度変容:企業活動」が共に上昇し、Webブランド指数(WBI)は前回113.6ポイントから1.2ポイント増の114.8ポイントとなり、インター
今日は、Web担の運営に関するお知らせです。わたくし安田は、Web担が12周年を迎える2018年7月24日をもって、Web担当者Forumの編集長から離れます。Web担は30代の新しい四谷編集長に任せて、新たな時代に向けて進んでもらいます。 Web担12周年で編集長を交代Web担当者Forumは、2018年7月24日で12周年を迎えます。 12年間という長い間、メディアを運営できてきたのは、ひとえに読者さんのおかげでございます。みなさんがWeb担をご覧くださり、「Web担、いいよね」と言ってくださり、新しいスタッフが入ってきたら「とりあえずWeb担は見ておくように」と言ってくださったおかげで、これまでWeb担を続けられました。 また、その読者さんにコンテンツを届けるために協力してくださった筆者さん、取材先の方、セミナー講演者さん、ライターさん、カメラマンさん、イラストレータさん、漫画家さん
日本語版のGoogle ウェブマスター向け公式ブログでも発表されました:「 モバイル ファースト インデックスを開始しますMFIへの切り替えは、準備ができたサイトから順次MFIへの切り替えは、グーグル検索全体で一気に行うのではなく、準備が整っているサイトから順次適用していく形だ。つまり、サイト単位でのMFI移行となる。 MFIの準備ができているかどうかは、モバイルファーストインデックス向けのベストプラクティスに準じているかどうかでグーグルが判断する。 準備が整っているサイトには、Search Consoleのメッセージで通知が届くほか、モバイル向けのGoogleクローラ「Googlebot」(ユーザーエージェント名に「Mobile Safari」あり)のクロールが大幅に増えるということだ。 MFIが適用されると、検索結果にモバイル向けページが表示される。この場合、Google検索結果ページ
オウンドメディアで集客UPに効くコンテンツの定番に、「調査データ記事」があります。さまざまなリサーチデータをコンテンツ化することで、共感や洞察感を引き起こし、自分の意見を添えてソーシャルシェアを高められるため、よく活用されています。 また、そうしたデータをインフォグラフィック化することで、ビジュアル面のインパクトを強める手法も使われています。 でも、そうしたコンテンツを作るために行う「インターネット調査」について、ちゃんと考えたことありますか? 今や主流となったインターネット調査を、これからも適切に行い、リサーチによって本当の生活者の姿や声を把握できるようにするために守るべき大切なことを、JMRA(日本マーケティング・リサーチ協会)さんが「インターネット調査品質ガイドライン」としてまとめています。 これは、調査を発注する企業の担当者さんも、ぜひ把握しておいてほしいものです。 「インターネッ
ページタイトルは、会社やお店の「看板」のようなものであり、利用者と検索サービスに対して、ページ内容を端的に伝えるものです。 検索結果で表示され、利用者の判断材料になる検索順位決定の重要な評価項目のひとつであるという、ユーザビリティと検索エンジン最適化(SEO)の両面で、ページタイトルはとても重要です(グーグルの検索結果では、検索語と一致するキーワードが太字で表示され、利用者がひと目でわかるようになっています)。 ほかにも、ブラウザ上部のタイトルバーに表示されたり、ブックマーク(ブラウザの「お気に入り」だけでなく、ソーシャルブックマークも含めて)の表示名に使われるため、クチコミの広がりなどにもページタイトルの巧拙が大きく影響します。 ホーム(トップページ)には、ウェブサイト全体をあらわすページタイトルをつけます。サイト名とあわせて、サイトにとって重要なキーワードを含めるのが一般的です(文字数
企業Webサイトのトップページを訪問者ごとにパーソナライズするのは、どうなのだろうか。Optimizelyのサイトでトップページをパーソナライズした事例から、その考え方やセグメントの分け方、クリエイティブ、そして成果を紹介する。 1998年、ジェフ・ベゾス氏はインターネットについてあるビジョンを抱いていた。同氏がアマゾンを設立してから4年が経った頃で、アマゾンは書籍や音楽の巨大オンライン市場として軌道に乗りつつあった。 その年に行われたワシントン・ポストとのインタビューで、ベゾス氏はウェブについて先見性のあるコメントをしている。同氏は次のように述べていた。 顧客が450万人いるなら、店舗が1つではだめだ。450万の店舗が必要だ。 それから19年たった2017年の今、私がアマゾンのトップページを訪問すると、その内容はかなりパーソナライズされている(2016年8月には、蛍光色に光るライトスティ
グーグル検索で「不正確」「暴力的」「集団や個人に対して差別的」といった内容の「フェイクニュース(偽ニュース)」が検索結果に表示されないように、グーグルは検索アルゴリズムに大きな改善を行った。 この対策に加えて、「強調スニペット」や「オートコンプリート」などに不適切なものが表示された際に、検索ユーザーがその場でグーグルにフィードバックを送る機能も、同時に追加されている。 Google 検索における最新の品質向上について(Google ウェブマスター向け公式ブログ) グーグルはこれまで「検索結果に表示される情報が正確かどうかについては、保証していない」としていた。 実際には、正確な内容が表示されるようにするための仕組みを一切設けていないわけではないのだが、「ホロコーストはなかった」「オバマ氏はクーデターを企んでいる」といった情報が検索結果に表示されてしまっていたのは事実だ。 そうした「フェイク
コンテンツプロモーションは難しい。オーディエンスが多様化し、彼らにリーチするためのチャネルも増え続けているため、コンテンツマーケターの仕事は途方もなく大変なものになっている。 しかし、ありとあらゆるチャネルにわたり、リアルタイムで、まさに適切な人々に適切なタイミングでリーチする単一のソリューションがあるとしたらどうだろう。 そんなものなどありそうにないと思えるかもしれないが、実は、この選択肢はもう目前にある。それどころか、ある人々にとってはすでに存在している。 その選択肢こそ、「プログラマティック」だ。 このプログラマティック配信は、「コンテンツ」という観点からはまだ初期段階だ。しかし、プログラマティックを支える技術や方法論は、コンテンツマーケティングの世界、さらにはSEOにとって大きな可能性を秘めている。 プログラマティックとは(まず広告で理解)複雑で利用しづらいように見えることの多いプ
DeNAは、2016年に発生したWELQをはじめとする“キュレーション”メディアの問題に関する第三者委員会による調査報告書を受領し、その内容と、今後の対応方針などを3月13日に発表した。 調査結果を受け、DeNAでは次のような関係者の処分を発表している。 守安功氏(代表取締役兼CEO): 月額報酬の50%を6か月減給(2016年12月公表の30%を6か月減給から変更)村田マリ氏(執行役員メディア統括部長兼Palette事業推進統括部長): DeNA執行役員、子会社iemo代表取締役、Find Travel代表取締役を辞任する意向を表明中川綾太郎氏(子会社ペロリ代表取締役): 3月12日付けで同社の代表取締役を辞任その他執行役員など27名についても就業規則に基づく処分調査結果によると、DeNAが運営していた10サイトの記事についてサンプル調査を行った結果、次のような問題が見つかったという。
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