[公式サイト：Augmented Reality Cinema]が現時点で「間もなく公開」モードなので機能的な詳細は不明。動画から判断する限り、イギリス・ロンドン内の各所に足を運び、該当アプリを入れたiPhoneのカメラ越しに周囲状況を眺めると、その場所(あるいは近しい場所)で展開された、多種多様な映画のワンシーンが映し出されるというものと思われる。 元々観光名所が多いロンドンだが、同時に色々な映画、テレビドラマの舞台としても使われている。当然観光をしている最中に「ここは何処かで見たような」「この場所、あの映画に登場したナ」と思い返す場所もある。そのような時に、単に「あったような」で終わるのと、このアプリを使って実際にそのシーンを確認し「なるほど、あの映画のあの場面で、この場所が」と確認するのとでは、場所に対する思い入れが随分と違ってくる。動画・写真にあるように、そのシーンと実際の情景をオ

IMJモバイルは2011年6月29日、普段からインターネットを利用している女性を対象にした、サイト閲覧態度などのデジタル領域に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、スマートフォン経由でのウェブサイト閲覧平均時間は、一般携帯電話の時間に比べて約2倍に達していることが分かった。一般携帯電話が1日平均42分なのに対し、スマートフォンでは80分という試算結果が出ている([発表リリース])。 今調査は2011年5月26日から27日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1240人。年齢階層区分は10代19.7％・20代23.7％・30代29.2％・40代27.4％で、総務省通信利用動向調査のインターネット利用率と、総務省の人口推計を元に割り付けが行われている。また、同様の調査結果で男性を対象としたものが今年4月12日に[発表されており]、項目によってはこの値を併用

外務省は2011年6月9日、アメリカ合衆国における対日世論調査の結果を発表した。それによると調査母体のうち一般人においては、日本を「豊かな伝統と文化を持つ国」と認識している人が97％に達しており、各選択肢の中ではもっとも高い値を示していた。次いで「経済力・技術力が高い」「アニメ・ファッション・料理など新しい文化を発信」が上位についている。経年データによれば「アニメ・ファッション・料理など新しい文化を発信」がこの数年間、上昇傾向にあるのが確認できる(【発表リリース】)。 今調査は外務省が【ギャラップ社】(The Gallup Organization、1935年に創設されたアメリカ世論研究所を前身とする世論調査などを行う企業で、世界数十か国に拠点を設けている。民間企業による世論調査の先駆け的存在で、その世論調査は「ギャラップ調査」と呼ばれ、高い信頼を得ている)に委託して行ったもので、有効回答

リサーチバンクは2011年6月22日、健康に関する調査結果を発表した。それによると40歳以上の既婚男女から成る調査母体においては、80代前半まで自分自身が生きていたいと考えている人がもっとも多く、全体の1/4強に達していた。70代後半から80代がボリュームゾーンで、この領域で6割強に達している。また「自分の配偶者より長生きしたいか」という問いには、男性が1/4ほどしか「長生きしたい」と回答していないのに対し、女性は6割近くが回答しているのも確認できる【発表リリース】)。 今調査は2011年6月10日から14日にかけてインターネット経由で、40歳以上の既婚男女に対して行われたもので、有効回答数は1762人。男女比・年齢階層比は非公開。 平均寿命とは、その時点での0歳における平均余命のことを指し、平均余命とはその年齢の人が(各種状況が今後変化しないと仮定した時に)あと何年生きられるかについての

iシェアーズは2011年6月22日、ETF(上場投資信託、Exchange Traded Fund)に関する調査結果を発表した。それによるとETFを実際に購入した経験のある調査母体に向けた「今後3年間で経済成長すると思う国は」という設問に対し、もっとも多くの人が同意を示したのは「インド」だった。8割近い人が「インドはこの3年間で経済成長を果たす」と回答している。第二位の中国は2/3強、第三位のブラジルは5割近くの人が経済成長を見込むという結果が出ている(【発表リリース】)。 今調査はETF購入経験者の20-60代男女を対象にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比・年齢階層比は非公開。調査そのものは2011年3月4日から7日に実施されており、先の東日本大地震に関連する投資マインドの変化の影響は考慮されていない。 調査母体はETF購入者であることから、多かれ少なかれ

アメリカンホーム保険は2011年6月22日、女性の「疲れ」に関する調査結果を発表した。それによると女性から成る調査母体においては、この一か月で疲れを感じている人は9割近くに達していることが分かった。疲れの原因として、もっとも多くの人が認識しているのは「家事・仕事」で、疲れを感じた人の8割が原因と実感している([発表リリース])。 今調査は2011年4月22日から25日にかけて全国(岩手・宮城・福島・青森・茨城県をのぞく)に対して携帯電話利用のインターネット経由で、20-49歳の女性有職者及び専業主婦に対して行われたもので、有効回答数は1002人。年齢階層比は20代・30代・40代で均等割り当て。 調査母体に対し「調査時点で直近一か月の間」どれくらい疲れを感じているかを聞いたところ、全体では35.8％が「非常に感じている」、51.8％が「やや感じている」と回答し、合わせて9割近い人が「自分は

日本銀行は2011年6月21日、2011年第1四半期(1-3月)における資金循環の日米比較に関するレポートを公開した。それによるとアメリカは「現金・預金」「債権」額は減少したものの、他の項目、特に「株式・出資金」額の増加が著しく、リスク資産の保有額が増加傾向にあることが分かった。一方日本は全般的に減少傾向にあり、「投資信託」が主要項目別では唯一額を増加させている(【リリース掲載ページ】)。 今リリースは日本銀行が年4回定期的に速報値として発表しているもの。以前掲載した記事から連携・連動させる形で色々とグラフ化してみることにする。 まずは直近、2011年第1四半期(1Q)時点での、日米の家計における資産構成比率。日本が「現金・預金」に大きく傾倒している一方で、アメリカが「株式・出資金」や「投資信託」「債券」を大量に保有している図式に変わりは無い。

今般の東日本大地震とそれに伴う震災においては、日本に向けて世界各地からさまざまな救いの手が差し伸べられた。【対米89％、好感度もうなぎ昇り…対外国・震災対策評価】でも紹介したアメリカ軍による「オペレーション・トモダチ」が著名だが、他にも【やっぱり台湾からの募金は半端無かった件について】の例にもあるように、多種多様なルートで寄付金が届けられている。今回紹介するのも寄付金の一つの集め方の事例で、良く考えられた賢い手法といえるものだ(I Believe in Advertising) これはオーストラリアの日本赤十字社が展開した、日本の東日本大地震・震災に向けた寄付金を募るキャンペーンの一環。西洋諸国でもオリエンタルでヘルシーな料理としてお寿司、特に回転寿司が注目を集めているのは周知の事実だが、その回転寿司屋で展開されたもの。 回転寿司には普通、様々な握りをはじめとした多種多様な料理がお皿に乗せ

メディア環境研究所は2011年6月25日、毎年2月に実施している「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査・2011」の抜粋編を発表した。今回発表された抜粋編では公開スタイルにおいて幾つかの変更があり、これまで当サイトで継続掲載していた記事の執筆が不可能となった。今回はそれに代わり「トピックス」の形で紹介されていた、少々気になるデータを取り上げることにする。具体的にはスマートフォンの所有状況と、ツイッターの利用状況についてである(【発表ページ】)。 今調査は郵送調査方式で行われ、2011年2月4日に発送、2月17日投函を締め切りとしたもの。東京・大阪・愛知・高知の四地区を対象に RDD(Random Digit Dialing)方式で選ばれた15-69歳の男女に対し調査票が計2953通送付され、2744通が回収された。デジタル手段ではなく、郵送方式で調査が行われたことから、比較的片寄り

6月2日掲載の【各国エネルギー政策が見えてくる・世界主要国のエネルギー源をグラフ化してみる(「2010-2011」対応版)】でも解説したが、昨今のエネルギー情勢や読者諸氏からの要請を受け、【図表で語る エネルギーの基礎　2010-2011】を基として、関連する記事データの更新、さらには各種状況の変化を盛り込んだ分析や精査、検証を行っている。今回は主要国の電力消費量をグラフ化した記事の内容を最新のものに差し替えることにする。電力は近代社会の維持発展に欠かせない主要エネルギーなだけに、各国の電力事情がよくわかる結果となっている。 今回グラフを作成する項目は国際エネルギー機関(IEA：International Energy Agency)が発行している調査資料「Key World Energy Statistics」の最新版【Key World Energy Statistics 2010】を

経済産業省は2011年6月8日、特定サービス産業動態統計調査において、2011年4月分の速報データを発表した。それによると、2011年4月の主要メディアにおける広告費売上高は前年同月比でマイナス8.6％と減少を見せていることが明らかになった。主要項目別では「雑誌」がマイナス15.3％と、もっとも大きな減少率を記録している(【発表ページ】)。 今記事のデータ取得元の詳細などは記事の一覧【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)】の中で解説している。そちらで確認してほしい。今記事はその2011年4月分データ(公開は2011年6月)の速報値を反映させたもの。なおそれより前のデータについては、速報値の後に発表される確定値で修正されたものを用いている。 比較しやすいように先月発表データと並列して図にしたが、先月3月分で新聞が先行する形となった

【博報堂DYホールディグス(2433)】は2011年6月9日、同社グループ主要3社の2011年5月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が同年6月7日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内二大広告代理店の2011年5月次における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 先日電通の値が出た時点で速報として【4マス壊滅...電通2011年5月度単体売上をちょいとグラフ化してみる】で伝えたが、東日本大地震の影響が先月、そして先々月の以上に出ていることが分かる。今月も「博報堂より電通の伸び率が良い(あるいは下げ率が低い)」項目が多数存在する状況となり、しかも影響力が大きい4マスでは、電通がより良いのが3項目、博報堂がより良いのが1項目。混乱期における電通の底力を先月に続き認識