若者の間で「リアル」などのモバイルサービスが流行していることが、注目を集めている。大人とは違う携帯電話の使いこなし方が話題となっているようだ。しかしその一方、大人が若者の流行に気づくころには、そのブームは若者の間ではすでにピークを越しているという指摘もある。 そこでCNET Japanでは、若者の中でも特に流行に敏感な「ギャル」と呼ばれる10代後半の女性に焦点を当てることにした。現在ギャルの間でどのようなモバイルサービスがはやっているのか、また、携帯電話自体をどのように使いこなしているのか。2万人のギャル会員を持ち、ギャル専門のマーケティングを手がける有限会社SGR代表取締役社長の西本裕美氏に、現在のギャルの携帯電話事情について話を聞いた。なお、SGRは2008年12月に社名をシホ有限会社G-Revoから変更しており、「ギャル社長」として有名になった藤田志穂氏が設立した会社としても知られて

グリーがプラットフォーム戦略を発表した。まずは今春に「GREE Connect」という仕組みを構築し、ソーシャルネットワーキングサービス「GREE」と外部のウェブサービス、ウェブ接続デバイスを連携できるようにする。いずれはGREE上で動くアプリケーションをパートナー企業や開発者が作れるようにすることも検討している。 公表されているのはここまでだ。これ以上の情報、例えばオープンソーシャルに対応するのか、パートナー企業にはどのような利益還元があるのか、その他の技術仕様などはあらためて発表されるという。 一見、mixiやモバゲータウンのオープン化戦略を踏襲しているようにも見えるが、実はそうではないと、グリー代表取締役社長の田中良和氏は語る。 「まずお伝えしたいのは、我々はほかの会社が何をしているかよりも、新しいウェブサービスがこれからどうなっていくかを考えているということです。2009年終わりに

Googleの「Nexus One」の発表前は非常に期待が高まっていた。このデバイスが、SIMロックフリーかつ手ごろな価格で提供されると信じている人もいたし、AppleのiPhoneに匹敵するマルチタッチジェスチャーが可能だと言っていた人もいる。iPhoneキラーになるという意見もあった。それは間違いだった。 Nexus Oneがかっこいいデバイスであることは確かだ。だが、デザインだけでなく機能を詳しく見ていくと、新しいものもあれば、ひどく後れているものもあることに気付くだろう。おそらくはそれが、Nexus Oneから学べる教訓だ。「Nexus Oneはまさに自分が探し求めていた端末だ」という人もいるだろう。だが、人によっては、iPhoneを購入する理由が1つ増えるだけかもしれない。簡単に言うと、Nexus Oneはトレードオフのよくある例だ。 では、Nexus Oneのいい点と悪い点を幾

2009年は「モバイルAR元年」だった：ITmediaスタッフが選ぶ、2009年の“注目ケータイ＆トピック”（編集部山田編） 漫画「ドラゴンボール」に登場する「スカウター」（相手の戦闘力が分かる片眼鏡型の装置）のように、デバイスを介して目の前の場所や個人の情報を知る――。2009年は、そんな世界が現実になり、大きな注目を集めた年だった。テクノロジーによって現実空間に情報をオーバーレイする拡張現実（AR）の技術が、iPhoneやAndroidといった高機能で多種のセンサーを備えたモバイル端末と組み合わさることで、一般ユーザーが気軽に体験できるようになったのだ。 そんな“モバイルAR”の日本における火付け役となったのは、頓智・（とんちどっと）の開発したiPhoneアプリ「セカイカメラ」といっていいだろう。同アプリはiPhoneのカメラ映像に「エアタグ」と呼ばれる位置情報とひも付いたコンテンツを

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、イー・モバイル、UQコミュニケーションズの5社が、2010年の年頭所感を発表した。 2009年11月には携帯電話の累計契約数が1億1000万を突破したが、端末の出荷台数は減少傾向が続いた。一方、「iPhone 3GS」をはじめとするスマートフォンが注目を集め、イー・モバイルやUQコミュニケーションズなどのデータ端末も躍進した。さらに厳しい戦いが予想される2010年を迎え、各社のトップはどのような抱負を表明したのか。 「変革」と「チャレンジ」を実行フェーズに移行する――NTTドコモ NTTドコモは、2008年10月に中期ビジョン「新たな成長を目指したドコモの変革とチャレンジ」を発表。同社 代表取締役社長の山田隆持氏は、2009年は同ビジョンに基づいて「変革」の取り組みを継続するとともに、「チャレンジ」を実行するための準備期間だったと振り返った。 「変革」

電通の100％子会社であるサイバー・コミュニケーションズ（cci）、およびその子会社であるクライテリア・コミュニケーションズは1月5日、スマートフォン向けの広告事業に参入すると発表した。 両社は展開中のアドネットワークサービス「ADJUST」の技術や日本語解析技術「スーパーなずき」を活用しながら、スマートフォン向けにアドネットワークサービスを提供する。ターゲティング広告も視野に入れている。 cciが参画媒体社を集めるほか、スマートフォン広告を活用したプロモーションサイトやアプリの制作支援、マーケティング分析などを行う。クライテリアは媒体社やアプリ開発会社に対し、スマートフォン向け広告配信プラットフォームを提供する。 このほか両社は、サイト運営企業のスマートフォン用コンテンツの開発や、アプリ開発会社のアプリ内広告開発も支援する。

ディー・エヌ・エーが運営するモバイルポータルサイト「モバゲータウン」のアクセス数が2009年12月、380億6700万ページビュー（PV）に達した。ソーシャルゲーム投入以降、PVが急増している。 2009年9月ごろまでは月間180億PV前後で推移していたが、10月上旬にソーシャルゲーム「海賊トレジャー」「ホシツク」「怪盗ロワイヤル」を本格投入したことでアクセスが伸びた。ディー・エヌ・エーは2010年1月以降、他社が開発したソーシャルゲームを公開する計画だ。 なお、他社の状況はソーシャルゲームで先行するGREEが2009年9月時点で234億6000万PV、mixiが10月時点で177億1000万PVとなっている。

博報堂DYメディアパートナーズとクウジットが、iPhone向けに動画広告を配信するサービス「A-CLIP ver.1.0」を開発した。 新聞広告に掲載された専用の画像パターンをiPhoneのカメラで撮影し、認識させると動画広告が表示されるというもので、1月8日の朝日新聞朝刊（東京本社版）に第1弾の動画連動広告が掲載される。これに伴い、1月7日からApp StoreでiPhone版の「A-CLIP」の配信が開始された。 A-CLIPの利用者は、アプリを起動して1月8日の朝日新聞の朝刊に記載された特定のマークをiPhoneのカメラで読み込むことで、紙面に掲載された広告商品に関連する映像や音声のコンテンツを視聴できるようになる。 A-CLIP ver.1.0は、博報堂DYメディアパートナーズの動画変換配信サービス「Rocket Box」と、クウジットのAR技術「KART」（Koozyt AR T

2010年以降、スマートフォンとケータイは近づいていく──NTTドコモ 辻村氏に聞く（前編）：新春インタビュー（1/2 ページ） 2009年から2010年にかけて、日本のモバイルIT業界は大きな転換期に入ってきている。 例えば2009年を振り返ってみれば、Appleの「iPhone 3GS」を代表とするスマートフォンや、ノートPCとデータ通信端末とのセット商品が新市場として着実に成長。一方で、既存の携帯電話市場でも、おサイフケータイの一般普及が始まり、iコンシェルのような生活支援型のサービスが台頭するなど、変化の多い年であった。モバイルITの市場は、より幅広く多様な分野に、そのビジネスの領域を拡大しようとしている。景況悪化という逆風に耐えながら、モバイルITビジネスの変化が感じられたのが2009年でもあった。 そして2010年。携帯電話を中心としたモバイルIT業界はどこに向かうのか。NTT

「最近お仕事はどうですか？」 T氏「それがさっぱりなんですよねえ」 「え、さっぱり？」 T氏「もうここ数年、ずっとそうなんですけど、キャリアが主導でビジネスをやる時代じゃなくなってきたんですよね」 「その傾向は強まっているように感じますね。実際。いまはどうやって公式メニューに乗るかということよりも、どうやってモバゲータウンにアフィリエイトしてもらうかということが大事になってきてるね」 T氏「そうなんですよ。それに端末に新機能を載せても、肝心の端末が売れてないですから」 「昔は新端末が出ると、それにワッと飛びつく人が一定数いて、そこにくっついた新機能を試してみたくてコンテンツに入会する、という好循環があったからねえ」 T氏「そう。今は端末の価格が上がってしまったので、そういう消費行動がなくなってきたんですよ」 「それで各キャリアが開発工数のかからないAndroidへの移行を表明してるわけか」

スマートフォンの“進化の息吹”を感じた2009年：ITmediaスタッフが選ぶ、2009年の“注目ケータイ＆トピック”（編集部園部編）（1/2 ページ） 2009年は、スマートフォンの新しい方向性が示された1年だったように思う。2009年に登場したスマートフォンには、OSのバージョンアップや、多数のソフトウェアベンダーが開発するさまざまなアプリケーションを追加することによって、端末にいろいろな機能を増やしたり、新たな使い方が生まれたりするものが増えた。エンドユーザーが端末を購入した後も、ソフトウェアによって端末が進化し続けるのが当たり前になってきたのだ。 一方、純国産のケータイにも、タッチパネル対応機種の増加やカメラの高画素化、HD動画撮影機能の搭載、ソーラーパネルの採用、無線LAN対応など、数々のトピックがあったが、有無を言わさずユーザーを引きつけるような端末やサービスは、スマートフォン

Google Analytics（グーグルアナリティクス）とは、米グーグルが提供する無償のWebアクセス解析ツールのこと。「現場でプロが培ったGoogle Analyticsの使い方」は、ASCII.jpの担当者が蓄積してきた「Google Analytics」によるアクセス解析のノウハウを具体的なケースをもとに、Google Analyticsの使い方を学び、指標の意味を深く読み取るための方法を紹介する。 <cj:inc template="792" element_id="498083" />

モバイル市場は、加入者1人あたりの月間売上高（ARPU）が減少していき、今後の携帯電話通信事業者は「量的な拡大」から「質的な拡大」へシフトする必要がある――。野村総合研究所（NRI）が12月24日に開催した「2014年度までのIT市場動向」に関連する説明会では、こうした見解が述べられた。 NRIでは、現在2兆329億円という規模の“モバイル関連市場”が、2015年3月末には4兆1769億円に拡大すると見込んでいる。その成長率は年平均15％だ。このモバイル関連市場は、モバイルソリューション（2015年3月末で7207億円）、モバイルコンテンツ（同4606億円）、モバイルEC（同2兆5403億円）、モバイル決済（同1008億円）、モバイル広告（同2231億円）、ワイヤレスブロードバンド（同1314億円）で構成され、モバイルECが最も大きな割合を占めるものと見込まれる。 モバイル関連市場が平均1

グローバル展開が難しく、「ガラパゴス」と語られることが多い日本のモバイル・ネット業界。しかしそれは、業界の本質的な競争力不足がゆえの問題ではない。特にモバイル×コンテンツの領域ではグローバルで勝負できると考えている。 ゆで蛙に陥りやすい中途半端に大きな国内市場、そしてそれに対応する形で自らの限界を設定してしまっている企業のマインドにこそ、グローバル化を阻んでいる原因があるのではないだろうか。今回は、なぜ今グローバル展開を再考すべきなのか、そしてその際のKey Success Factors（KSF：成功要因）をどう考えるのかについて、ソーシャルアプリでの事例を交えながら「日本の競争優位性」「よりフラットになったグローバル市場」「今このタイミング」というポイントで考察したい。 日本の競争優位性 日本の競争優位は、iモード以来のモバイル・インターネット生態系の中で培われてきたサービスモデルとコ