やってしまいました。トレーニング中の怪我で、現在上半身のトレーニングを完全休養中です。それにともなって減量も中断しています。 怪我の原因 結構重めの肩の怪我。その原因はズバリ、ベンチプレスです。 怪我をしたのは、減量期に入る直前の３月下旬でした。 2月に増量期を終えて、3月は維持期にしていたのですが、MAX体重に近い状態を維持していたため、減量期に入る前にベンチプレスのMAX重量にチャレンジしました。 ウォーミングアップから徐々に重量を上げていき、目標のMAX重量 100kg にチャレンジした時、肩にゴリゴリ？ジャリジャリ？とした違和感を覚え失敗してしまいした。 それからは、痛くてもう上がりません。 トレーニングは週3回の分割法で行っていますので、下半身や腹筋はできるのですが、ダンベルにしろバーベルにしろ肩の前方に負荷をかけると痛むため、上半身の種目は、軽い重量でレップ数を増やして誤魔化し

さまざまな個人情報が保存されているiPhone。もしiPhone紛失したら……と考えると心配になりますね。今回は、紛失したiPhoneの発見に役立つ機能「iPhoneを探す」を紹介します。新しいiPhoneを買った際も、確実に設定しておきましょう。 「iPhoneを探す」は、紛失したiPhoneのGPS情報をほかのiOSデバイスや、ブラウザー経由で確認する機能です。 まずはiPhoneから、「iPhoneを探す」機能を「オン」にしましょう。「設定」→「（あなたのユーザー名）」をタップ。

イギリスの元財務大臣であるジョージ・オズボーン氏が編集長を務める、ロンドンの夕刊紙「イブニング・スタンダード」がGoogle・Uberなどを含む大手企業6社に、総額300万ポンド(約4億3000万円)で企業に有利な内容となる記事を書く契約を交わして「編集の独立権」を売り渡していたと、openDemocracyが報じています。 George Osborne’s London Evening Standard sells its editorial independence to Uber, Google and others – for £3 million | openDemocracy https://www.opendemocracy.net/uk/james-cusick/george-osborne-s-london-evening-standard-promises-positi

みなさんは観光先を決める際、インスタグラムを活用したことはありますか？ 現在では、インスタグラムユーザーの増加に伴い、観光先を決める際にインスタグラムの情報を頼りに意思決定する人が増えてきているようです。 今回、ここではインスタグラムユーザーが観光先を決める際に どのようにインスタグラムを活用しているか どのようなハッシュタグが反応がよいか という2点のポイントをおさえて、大学生目線からお伝えしていきたいと思います。 目次 1. ハッシュタグ検索「タグる」インスタグラム活用法 2.観光スポットを「タグる」実例 2-1.名詞そのままで「タグる」 2-2.前の投稿から飛んで探す 2-3.ハッシュタグをフォローする 2-4.位置情報を利用する 3.観光客招致のためのハッシュタグ選定のコツとは？ 3-1. 観光スポットを表現する具体的な名詞であること 3-2. 英語やローマ字でのハッシュタグを付け

「FL STUDIO」がついにMacにネイティブ対応、Windows版とのプロジェクト互換も実現した「FL STUDIO 20」リリース Windows用ソフトとして20年にわたり進化を続けてきたImage-Line Software（ベルギー）の統合型音楽制作ソフト「FL STUDIO」がついにMacに対応。3年ぶりとなる最新バージョン「FL STUDIO 20」が登場した。 「FL STUDIO」は、“STUDIO”という名称のとおり、音楽制作に必要なものをソフトウェア的にワンパッケージしたバーチャルスタジオ。つまりシーケンサー、シンセサイザー、サンプラー、ドラムマシン、エフェクト、オーディオレコーダー、ミキサーなどを完全一体化。外部音源などがなくてもFL STUDIOだけで音楽制作を実現する。さらにFL STUDIO単独で完結するだけでなく、FL STUDIO自身がDAWのプラグイン

5月24日、グーグルは決済サービス「Google Pay」がSuicaとWAONに対応したことを発表した。国内ではnanacoと楽天Edyに加え、4種類の電子マネーに対応したことになる。 Google PayがSuicaとWAONに対応、対応電子マネーは4種類に だが、これらの電子マネーを使えるのは「おサイフケータイ」対応スマホのみで、大きなインパクトはないように見える。グーグルの本当の狙いはどこにあるのか。 Suica、WAON対応も「おサイフケータイ対応スマホ」のみ Google Payは、2018年2月まで「Android Pay」の名前で知られていたグーグルの決済サービスだ。名前の通り、アップルのApple Payに対抗する存在として18カ国以上に展開しており、世界的な普及を目指している。 具体的な決済手段は、Google Payに紐付けた電子マネーやクレジットカードになる。日本で

あとで見るからと、Firefoxのタブを開きっぱなしにしている人は多いでしょう。しかし、Firefoxなどのタブブラウザは、タブを開くたびにPCのメモリを消費します。メモリに余裕がなければ、PC全体のパフォーマンスもはあっという間に低下するでしょう。そこでおすすめしたいのが、Firefoxの拡張機能「OneTab」です。 Firefoxのタブをまとめてメモリを解放 OneTabは、Firefoxで開いているすべてのタブを、リストに変換する拡張機能です。リスト化するとタブは閉じられ、Firefoxが使うメモリ容量を大幅に減らせます。 現在している作業をいったん休止して、ほかの作業を行いたいときなどに利用すれば、効果は絶大。Firefoxが軽くなるのはもちろん、タブを整理することでPC全体の空きメモリが増え、ストレスが大幅に減るというわけです。 (図1)おすすめのFirefox拡張機能「One

HOME > レビュー > 完全ワイヤレスイヤホン “片耳だけ” 無くしたらどうなる？ メーカーに聞いたら色々なパターンがあった 人気が過熱している、左右独立型の完全ワイヤレスイヤホン。記者も複数台を日常的に使用している。 ところで、完全ワイヤレスイヤホンにも「完全」でないというか、むしろ弱点と言える部分がある。左右がバラバラのため、通常のワイヤレスイヤホンに比べて、無くしたり落としたりしやすいのだ。 実際に記者も数ヶ月前、某社製完全ワイヤレスイヤホンのイヤホン部を両耳ごと無くしてしまい、1週間ほど落ち込んで過ごした経験がある（その後、上着のポケットから出て来た）。 両耳を一気に無くすのはレアケースとしても、片方をポロッと落として無くしてしまうということは、けっこうあり得ることだと思う。また無くしはしないまでも、落として壊してしまった、水没させてしまった、などといった事態は十分考えられる。

Appleは現地時間5月29日の夜、「iOS 11.4」の提供を開始しました。 最新の「iOS」には複数の新機能が搭載されており、主な変更点は3つ。 音楽やポッドキャストを別のデバイスに同期してストリーミング再生する技術「AirPlay 2」に対応したほか、スマートスピーカー「HomePod」のステレオベア、クラウドストレージ「iCloud」にメッセージを保管する機能が追加されています。 ・ワイヤレスオーディオ技術「AirPlay 2」に対応 まずはAppleのワイヤレスオーディオ技術「AirPlay」の最新バージョン「AirPlay 2」に対応。 これにより家にある複数のスピーカーを同期させて、同時に音楽を再生する（この機能を「マルチルームオーディオ」と呼びます）ことができるようになりました。 また、対応スピーカーをiOS端末のコントロールセンターや、ロック画面、AirPlayコントロー

フリーランスライター、エディター。アスキーの書籍編集から、オライリー・ジャパンを経て、翻訳や執筆、取材などを紙、Webを問わずこなす。IT系が多いが、たまに自動車関連の媒体で執筆することもある。インターネット（とは言わなかったが）はUUCPのころから使っている。 パスワードの限界、追い打ちをかけるリスト型攻撃 パスワードは、長年その欠点とわずらわしさを指摘されながら、総合的に管理しやすく、システムへの実装もしやすいのも事実で、パスワードに代わる決定打もないため、必要悪のように使い続けられている。生活や業務のネット依存が拡大し、必要なパスワードの数は人間の管理能力を簡単に超えてきている。 にもかかわらず、サービス側は使いまわしや覚えやすいフレーズの利用を禁止、制限したり、定期的な変更も要求してくる。加えて攻撃の高度化により、複雑なパスワードルールにユーザーはさらに翻弄されることになる。ユーザ

金融庁は、複数の仮想通貨交換業者に対し、マネーロンダリング（資金洗浄）対策に問題があるとして、改正資金決済法に基づく業務改善命令を６月中にも行う方向で検討に入った。 顧客の獲得を重視するあまり、管理体制の整備がおろそかになっていたとみている。 改善命令の対象となるのは、仮想通貨交換業の「登録業者」。金融庁はこれまで、特例で営業を認められている「みなし業者」を優先的に調べ、１６社のうち１０社に業務停止命令や改善命令を行う一方、登録業者への改善命令はシステム障害を起こした２社にとどまっていた。 ただ、一部の登録業者では管理体制に問題を抱えているとみられ、金融庁は今後、必要に応じて行政処分を進める方針だ。