「人の話を最後まで聞く」は、人間関係の奥義。
仕事における悩み事の一位は人間関係だという。 一口に人間関係といっても色々あるが、今日は他人とうまくやっていくという観点から役立ちそうな話をしてみようかと思う。 否定から入るコミュニケーションが普通だった若い頃 のっけから恐縮だが、若い頃の僕はかなりコミュニケーションに難を抱えていたように思う。 このコミュニケーション障害がどこに起因していたかだが、原因の一つに就労前は”否定から入るコミュニケーション”が割と許されていたというのはあると思う。 学生時代のコミュニケーション作法は真剣勝負であった。 そもそも気心がある程度しれた相手としかコミュしないという事もあったとは思うが、人を認めるという作法がそこにはほぼなく、むしろ相手をdisる事が普通であった。 例えば相手が何か主張しはじめたら 「それはおかしい」 「でも、こういう事もいえるんじゃない？」 という反論が提示される場面が多く、それをキッ
「記述情報の開示の好事例集2021」の公表
令和３年12月21日 金融庁 「記述情報の開示の好事例集2021」の公表 （サステナビリティ情報に関する開示） 金融庁では、投資家と企業との建設的な対話に資する充実した企業情報の開示を促すため、「記述情報の開示の好事例集」を公表しています（本年３月最終公表）。 今般、新たに「サステナビリティ情報」に関する開示の好事例を取りまとめた「記述情報の開示の好事例集2021」を公表します。 「サステナビリティ情報」に関する開示は、近年、社会的な関心が高まっている項目の一つであり、コーポレートガバナンス・コードの改訂等で開示の充実に向けた取組みが進められています。 このような状況の中、現時点でどのような開示が投資判断にとって有用と考えられるかについて、投資家・アナリスト及び企業の皆様による勉強会を開催し、御議論いただきました。 勉強会では、投資家・アナリストの皆様からは望ましい開示に関する御意見や実例
気候変動リスク開示 日本24％、米国64％ ／2020年度 : ■ＣＦＯのための最新情報■
12月27 気候変動リスク開示 日本24％、米国64％ ／2020年度 カテゴリ:財務会計 昨日（12/26）の日経朝刊１面の記事より。 ［日経］気候リスク開示、日本2割どまり 日米2700社分析[有料会員限定] 日本経済新聞が、2020年度の東証一部上場企業約2250社の有価証券報告書と、米S&P500種株価指数の構成企業（金融などを除く約430社）の財務報告「10-K」をもとに、記載されているリスク情報の文字データをテキスト解析したところ、「気候変動」「温暖化」「炭素」といった気候リスクに言及する企業は日本が24%、米国が64%だったようです（3年前は日本が6%、米国が45%だったようです）。 （［出処］日経電子版） 気候変動リスク開示は、まだ黎明期だと思いますので、東証一部上場企業の24％が開示していることに驚きはなかったのですが、米S&P500の64％が開示済みというのはすごいです
映画『マトリックス』（1999年）はこうして作られた（撮影の裏側を解説） - ひたすら映画を観まくるブログ
マトリックス どうも、管理人のタイプ・あ～るです。 さて先日17日、超大作映画『マトリックス レザレクションズ』がついに公開されました。ご存知、キアヌ・リーブス主演の『マトリックス』シリーズ最新作で、なんと前作『マトリックス レボリューションズ』から約18年ぶりの続編となります。 監督を務めたラリー＆アンディ・ウォシャウスキー兄弟は、その間に性別適合手術を受けてラナ＆リリー・ウォシャウスキー姉妹になりましたが、ファンを魅了した激しいアクションシーン等は今回も健在だとか。 思えば、初めて『マトリックス』（1999年）が公開されてから、もう22年も経ったんですねぇ…。というわけで本日は、全世界に衝撃を与えた第1作目の『マトリックス』について、制作裏話や知られざるエピソードなど当時の状況を改めて振り返ってみたいと思います。 1960年代にシカゴで生まれたウォシャウスキー兄弟は、大学を中退したあと
デジタルの商品認証技術「NFT」 経産省が初の実証実験へ | NHKニュース
デジタル空間などで売買される商品がオリジナルのものだと示す証明書のような「NFT」と呼ばれる技術。経済産業省はこの技術を活用した初めての実証実験に乗り出すことになり、国としてできる環境整備を急ぐ考えです。 アメリカのIT大手フェイスブックが社名変更し、力を入れているメタバースなどのデジタル空間で、売買される商品がオリジナルのものだと証明する認証技術がNFTです。 高度なブロックチェーン技術が使われていて、偽造や複製が困難とされています。 アート作品が高額で落札されるなどことしに入って世界で市場が急拡大しています。 こうした中、経済産業省は初めてNFTを活用した実証実験に乗り出すことになりました。 実験は来年2月ごろからファッションの分野で行うことにしています。 デザイナーが制作した1点ものの洋服にNFTを付けてそれを3Dでデータ化します。 その洋服はデジタル空間で転売されてもNFTで履歴が
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