河合塾、駿台予備校とともに「予備校3大大手(SKY)」と呼ばれる代々木ゼミナール。 そんな代ゼミが、全国27校舎のうち7割に当たる20校舎を閉鎖し、数百名の講師の希望退職も募るというニュースが報じられた。 これを受けてソーシャルメディアでは「代ゼミヤバい」「代ゼミ死亡」などと書き立てられているが、実は代ゼミは30年前から今の少子化を見越して、粛々と業態転換を進めてきた可能性があることが分かった。 「代ゼミ死亡」って本当? 代ゼミが全国の7割の校舎を閉鎖し、希望退職者も募るというニュース。 「代ゼミがヤバい」「代ゼミショック」「代ゼミ死亡」…こんな投稿ばかりがソーシャルメディアでは目立っていた。 ポテトクリーム@potatocream代ゼミってそんなにヤバいのか2014/08/24 13:36:49T.Mogai@mogizm代ゼミいよいよヤバいのか2014/08/24 11:13:36 し
全国に約2,200もの個別指導専門塾「明光義塾」を展開する明光ネットワークジャパン様。 2013年秋より、高校生を対象とした映像学習『MEIKO MUSE(メイコウミューズ)』を導入、大学受験のための指導体制をさらに盤石なものへと進化させています。 個別指導のパイオニアである同社が、映像学習を導入したワケとは?また、個別指導にかける思いとは?早速お話をお聞きしました。 まずは、新しく導入された映像学習『MEIKO MUSE』の概要についてお聞かせください。 高校生を対象とした、明光義塾オリジナルの映像学習です。「受験対策」「受験基礎」「定期テスト対策」の3コースから成り、全講座数は約800に及びます(2014年6月現在)。生徒は自分に合った最適な学習プランに沿って、好きなときにタブレット端末で受講することができます。もちろん、明光義塾の講師による個別授業と併用することも可能です。 今回、映
すららネットは2日、オンライン学習教材「すらら」を導入している学習塾を対象に実施した「反転授業」に関する調査の結果を発表した。 「すらら」は、ゲーム感覚で学習できる対話型アニメーション教材。 「すらら」を導入している学習塾のうち、反転授業を実施しているのは61.9%。6割以上の学習塾で、授業と宿題を反転させる「反転授業」を実施していることが分かった。 反転授業を実施していると回答した学習塾に、「家庭での予習学習(反転授業)は効果があると思いますか?」と質問。「とても効果がある」(26.0%)・「効果がある」(43.8%)・「やや効果がある」(15.1%)と回答が続き、約9割が反転授業に何らかの効果を認めた。 導入効果については具体的に、「定期テストや実力テストの点数が上がった」、「入試に合格した」といった成績への影響や、「短期間に授業に追いつけるようになった」、「塾での授業の時短になる」、
栄光ゼミナールでは、これまで20年にわたってPCを使った学習支援システム「CATS(キャッツ)」を運用してきたが、今春からタブレットPCを使用した「iPad mini学習」をスタートさせた。この学習システムにはどんな機能があり、開発時にはどんな苦労があったのか。また、これから目指すことなどについて話を聞いた。 多彩な機能を引き継ぎつつ、アプリも利用可能に 栄光ゼミナールは4月より、iPadを使用した「iPad mini学習」をスタートさせた。首都圏の教室に通う「私国立中入試対策コース」の小4生、「特訓・本科コース」の中1生、「高等部ナビオ」の高1グループ授業受講生がおもな対象となる。同社では家庭のパソコンで使用できる学習支援システム「CATS@Home」を2004年より運用してきたが、今回はその「CATS」をiPad用に最適化させたカタチだ。 模試や「基礎確認テスト」、単元ごとに設けられた
賛否両論市長、今度は公立学校改革へ佐賀県武雄市と言えば、樋渡啓祐市長。賛否両論分かれますが、病院の民間移譲、図書館の指定管理者移行(指定管理者はCCC)、ドラマのロケ誘致など様々な方策を仕掛けた方としても有名です。 この樋渡市長が今度は公立学校改革に乗り出しました。その骨子は日本初の官民一体型学校で、提携する民間企業は学習塾の花まる学習会。そして、運営に特別顧問として参加するのが、藤原和博氏(元・和田中初代民間人出身校長)、それから代田昭久・武雄市教育監(元・和田中2代目民間人出身校長)。 タブレット配布や反転教育などでも賛否両論を招く中、これもこれでさらなる賛否両論を招きそうです。 実際、文部科学省記者クラブでの会見(4月17日)では注目されたこともあり、主要メディアの記者が勢ぞろい。NHKでは夜7時のニュースで2番目に放送されるなど扱いとしてはかなり大きいものでした。 NHKニュースの
北九州市教育委員会は新年度、市内の小学3~6年と中学3年の希望者を対象に、校内で放課後、国語と算数、数学を教える学習塾事業を始める。市内の小中学校 全192校のうち、まず約40校で実施する。学習塾は放課後の空き教室を活用。講師は教員OBや大学生から募り、教員免許の有無は問わない。小学校が6 月、中学校は7月からそれぞれ週2回、約1時間ずつ、文章の読解力や漢字、九九や掛け算、分数などの基礎を無料で教える。総事業費は約7千万円。この北九州市の学習塾事業について私塾界は、市内で教室を運営する大手塾各社に対応の如何を尋ねた。 北九州市でも教室を展開している全教研の中垣一明代表は「結論から言うと全教研では可能です。ただし、市内40校の場所によるのとすべての学校を任 せるというのが、(行政側の)条件になる可能性が高いと思われます。いづれにしろこのようなオファーは増えてくるとと思っています」と取材に応え
ここ数年で急激に増えたフランチャイズ(FC) 塾。その中でも、個別指導の勢いはすさまじい。 現在、40前後の塾で個別指導FCを展開している。各社、加盟者獲得に向け、商品やサービスはもちろん、ビジネスモデルの差異化に入っている。 それぞれのモデルで注目を集めているいくつかの本部を徹底分析し、群雄割拠に入った個別指導FCを比較。今後の動向とその先にある問題に迫る。 総務省「平成21年経済センサス-基礎調査」によると、全国には51,726の学習塾事業所がある。前回の平成18年度の調査では51,625事業所だったから、3年間でちょうど100事業所増えたことになる。しかし実際にはFC勢の拡大もあり、個人加盟者の教室はもっと増えている。この背景には、従来からの個人事業主の廃業や、FCに加盟したものの上手くいかず、早期に廃業した教室の存在がある。 明光義塾を展開する明光ネットワークジャパンを代表に、個別
数字で会社を読む 週刊ダイヤモンドで好評連載中の「数字で会社を読む」。各業界・企業を担当する第一線の記者が、ポイントを絞った財務分析で企業・産業に切り込みます。 バックナンバー一覧 学習塾・予備校市場は縮小を続け、業界再編は加速する一方だ。現在の主戦場である小中学生向け学習塾市場での、“勝ち組”“負け組”の二極分化は明らかで、さらなる再編が待ち受けている。 昨年9月、上場学習塾最大手の栄光(現・栄光ホールディングス)の筆頭株主の座は、創業者の株式売却により、非上場最大手のさなるが電撃的に奪取した。かたや栄光はそれまで筆頭株主だった増進会出版社(通信添削「Z会」の持ち株会社)に、実質的な買収防衛策として第三者割当増資を実施、業界初の敵対的M&Aの幕開けとなった。 それから半年、さなるが保有していた栄光株は今年、栄光と友好関係にある上場学習塾の進学会に売却され、その間にさなるは進学塾「名進研」
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