文章を読むのが人間であれば、入力にミスがあっても簡単に気付いて正しく読むことができますが、コンピューターにはそうした柔軟性がないため、プログラミングを行う際には一言一句正確に文字を入力する必要があります。この時に問題になってくるのが「O(オー)と0(ゼロ)」や「I(アイ)とl(エル)」など「人間には同じに見えるのに内部的には違う」文字で、これらの打ち間違いを目で探すのは至難の業。そんな紛らわしい文字をパッと見分けやすくしたプログラミング用のフリーフォントが「Programming Fonts」にまとまっていたので、どんなものがあるのか確かめてみました。 Programming Fonts - Test Drive http://app.programmingfonts.org/ サイトを開くと下のような画面になります。左から見たいフォントを選ぶと右のサンプルコードが選んだフォントで表示され

人間にとって呼吸とは「酸素を吸って二酸化炭素を吐く」という生きるために必要不可欠な運動であり、肉体的・精神的な健康にも大きな影響を与える運動でもあります。深呼吸を行うことでストレスが緩和されることもあれば、精神的不安や過度の緊張によって過呼吸が引き起こされることも。そんな呼吸について、どういった呼吸法を行えば肉体や精神にいい影響を及ぼすのかをScientific Americanがまとめています。 Proper Breathing Brings Better Health - Scientific American https://www.scientificamerican.com/article/proper-breathing-brings-better-health/ 中国の道教やインドのヒンドゥー教では、「気」や「プラーナ」と呼ばれる生命エネルギーを支えるものの1つとして呼吸が重

コンビニ大手の「ローソン」は、国内の店舗数を今年度は増やさないことになりました。人件費の高騰や競争の激化で採算が取れなくなっている店の閉鎖を進めるためで、店舗数を増やさないのは17年ぶりです。 発表によりますと、ローソンは、先月から来年２月末までの１年間で全国で新たにおよそ700店舗を開く一方、同じく700程度の既存の店舗を閉鎖します。 全体の店舗数は横ばいの１万4500店余りとする計画で、前年度より店舗数が増えないのは2002年度以来17年ぶりです。 これは、人手不足で人件費が高騰していることに加え、他社のコンビニやスーパー、ドラッグストアとの競争が激しさを増す中で、採算が取れなくなっている店舗の閉鎖を進めるとともに新規の出店を抑えるためです。 また、コンビニ業界で24時間営業の在り方が問題になる中、ローソンは現在、全国の41店舗で営業時間を短縮していますが、来月からこれに２店舗が加わる

新しい元号が「令和」に決まったあと、会社の名前に漢字の「令和」を入れた企業が全国で31社登場したことが信用調査会社の調べで分かりました。 しかし、その後、調査したところ10日の時点で「令和」を社名に用いた企業が、31社あったということです。 このうち新たに設立された会社が12社、社名の変更が19社で、全体のおよそ７割が元号が発表された今月１日に法人登記を申請していました。 さいたま市の会社は社名を「ＹＩＣコンサルティング」から「令和コンサルティング」に変更したほか、東京港区の「平成書籍」は「令和書籍」に変更しました。 調査会社は「今回は新たな元号の発表が前から予定されていたため事前に登記の準備をしていた企業が多い。心機一転して新規事業に取り組もうという気持ちが込められているのでは」と話していました。

ネット通販大手の「アマゾンジャパン」は、利用者に購入額の１％以上のポイントを必ずつけるとしていた計画を撤回することを明らかにしました。 来月下旬からはすべての商品を対象に購入額の１％以上のポイントを必ずつけ、その原資は、出品事業者が負担するという計画を示していました。 しかし、この計画について公正取引委員会が出品者の中小企業に行き過ぎた負担をさせた場合は問題だとして調査に乗り出していました。 こうした中、アマゾンは10日、予定していた計画を撤回することを明らかにしました。 ポイントをつけるかどうかはこれまでどおり出品事業者の判断に任せるとしています。 また、アマゾンがみずから調達して販売する商品については、新たなポイントの戦略を検討中で、近く公表したいとしています。 アマゾンは今回の対応について「利用者により価値のあるポイントのプログラムをつくっていきたい」とコメントしています。

世界最大規模の旅行予約サイト「エクスペディア」の日本法人などが、自社のサイトに掲載するホテルなどに対し、宿泊プランの価格がほかのサイトより高くならないよう要求していたとして、公正取引委員会は独占禁止法違反の疑いで立ち入り検査に入りました。 ▽世界最大規模の旅行予約サイト、アメリカの「エクスペディア」、 ▽オランダの「ブッキング・ドットコム」の日本法人、 ▽「楽天トラベル」を運営する大手ＩＴ企業「楽天」です。 関係者によりますと、３社は自社のサイトに掲載するホテルや旅館などに対し、宿泊プランの価格がほかのサイトより高くならないよう要求していたということです。 公正取引委員会は、低い価格設定で取り引き業者を拘束する行為は独占禁止法で禁止された不公正な取引方法に当たる疑いがあるとみて詳しく調べています。 ３社のほかグーグル、アップルなどＩＴ分野の世界的な巨大企業は、情報配信や電子商取引といったサ

Facebookアカウントを「利用解除」すれば、Facebookは私のオンラインでのアクティビティを追跡しなくなるだろうと思った。だが、同社は私を監視し続けた。 この1年間、私はFacebookでの自分の存在を最小限にしようとしてきた。10年使ったアカウントを削除してダミーのアカウントに置き換え、このアカウントは極力使わないようにした。スマートフォンから公式アプリも削除した。 この1月からは、ダミーアカウントを使うたびに、ログアウトするだけでなく、利用解除（編集部注：アカウントを完全に削除するのではなく、一時的に停止）している。私はFacebookを完全にやめることはできなかった。週に2回のワークショップのためにログインする必要があるからだ。 ここまで用心すれば、Facebookが収集する私に関する情報は減るだろうと思った。だが、時間の無駄だったことが分かった。 利用解除状態でも、Face

総務省が発表した人口推計によりますと、去年10月１日現在の日本の総人口は１億2644万3000人と８年連続で減少し、減少幅、減少率ともに過去最大となりました。また、15歳から64歳までの「生産年齢人口」の割合は59.7％で、比較可能な昭和25年と並んで過去最低となり、働き手不足が一層進んだ形です。 それによりますと、外国人を含めた日本の総人口は１億2644万3000人で、前の年よりも26万3000人、率にして0.21％減りました。 日本の総人口は、平成20年をピークに、平成23年以降は毎年減っていて、これで８年連続の減少となり、減少幅、減少率ともに過去最大となりました。 年齢区分別にみますと、15歳から64歳の「生産年齢人口」は7545万1000人で、総人口に占める割合は59.7％となり、比較可能な昭和25年と並んで過去最低となりました。 「生産年齢人口」は、平成４年の69.8％をピークに

LINEとスターバックスコーヒージャパンは4月8日、2018年12月に締結したデジタル領域における包括的業務提携の内容について発表した。

by bruce mars 前日によく眠れなかった日には、日中であっても「昼寝がしたい」と思うことがあります。昼寝は体にいいといった多くの研究結果もある一方で、昼寝をすると夜に眠れなくなったり生活リズムがズレたりするのではないかという懸念もあります。実際のところ、人は昼寝をするべきなのかどうなのか、5人の専門家に対して尋ねた結果が、学術系メディアのThe Conversationで公開されています。 We asked five experts: should we nap during the day? https://theconversation.com/we-asked-five-experts-should-we-nap-during-the-day-112523 ◆睡眠科学者のKathleen Maddison氏：昼寝はするべき Maddison氏によれば、日中に眠くなることは睡

by Michał Parzuchowski 女性作家のマリア・コンニコワ氏は、2017年にゼロからトランプゲームの「ポーカー」を学び始め、その体験を書籍化する予定でした。しかし、コンニコワ氏はポーカーに夢中になりすぎ、賞金のかかったトーナメントで大金を得られるほどの実力を身につけてしまったため、一時は書籍の出版が延期される事態にまで発展しました。そんなコンニコワ氏が、プロのポーカープレイヤーとして活動した中で得た知見を語っています。 Maria Konnikova Won a Quarter Million Dollars Playing Poker https://www.thecut.com/2019/03/maria-konnikova-won-poker-tournament.html コンニコワ氏が初めてポーカーをプレイした2017年当時、彼女の中に「お金のためにポーカーをプレ

24時間営業をめぐる問題を受けて、コンビニ大手が出店戦略を見直します。新規の出店を大幅に抑え、店舗の増加にブレーキがかかることになりました。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます このところ大掛かりな再編に取り組んでいるNTTグループ。その渦中にあるNTTコミュニケーションズ（NTT Com）が事業戦略を発表した。果たして、どういうことなのか。 NTT Comも渦中にあるNTTグループの大再編 なんとも不思議な記者会見だった。NTT Comが4月9日に開いた2019年度（2019年4月〜2020年3月）の事業戦略説明会のことである。何が不思議かというと、NTTグループの再編に伴って2019年7月に国内事業会社とグローバル事業会社に分割される予定のNTT Comが、分割後も含む2019年度の事業戦略を説明していたからだ。 これはどういうことなのか。NTT Comの庄司哲也社長は今回の会見で、同社は7月以降、国内事業

既報の通りLINEとスターバックスコーヒージャパンは4月8日、2018年に締結したデジタル領域における包括的業務提携の内容として、決済機能を持つ「LINEスターバックスカード」などの施策を発表した。発表会の席で両社は、「デジタルなサービスにもぬくもりを」という思いが一致したと語るが、どのような形でデジタルなサービスにぬくもりを持たせようと考えているのか。両代表の発言から探る。 23年間守り続ける「Starbucks Experience」 スターバックスコーヒージャパン代表取締役CEOの水口貴文氏は、1996年に日本1号店を出店して以来23年間変わらずに、同社のミッション、存在意義として「お客さまとのつながりを持ちながら、人々を心豊かに、そして活力を持ってもらう」という言葉を挙げた。スターバックス コーヒー ジャパンは2018年末の時点で日本全国に1415店舗を構え、1日当たりおよそ80万

Slack Technologies CEOのスチュワート・バターフィールド氏（中央）、Slack Japan カントリーマネージャーの佐々木聖治氏（右）、Slack Technologies エンタープライズプロダクト部門責任者のイラン・フランク氏（左）。 Slack Japanは4月9日、東京の大手町パークビル内に移転した新オフィスをメディア向けに公開した。 新オフィスは大手町パークビルの17階で、3月初旬に移転。世界では10番目のオフィスになるという。床面積は約1400平方メートルで、最大80名程度の従業員が収容可能。社員だけではなく、パートナーとのコラボレーションも念頭に仕事を進めることを重視して設計されたものとしている。 特徴となっているのは“縁側”。伝統的な日本の建築様式をモチーフに、オフィスを横断する長い縁側スペースを、西側の窓前面に沿って設けており、これに沿ってカフェや会議

Googleは米国時間4月10日、オンプレミスまたはクラウド（Google Cloud Platform（GCP）、Amazon Web Services、Microsoft Azure）にあるアプリケーションを管理できる「Anthos」を発表した。Googleは2018年、GCPまたはオンプレミスでサービスを構築・管理できるプラットフォーム「Cloud Services Platform」を発表しており、Anthosはこれを土台としたソフトウェア定義プラットフォームとなる。 Anthosは現在、オンプレミス環境とGCPをサポートする。Googleのテクニカルインフラ担当シニアバイスプレジデントのUrs Holzle氏は記者向けの席で、将来的に「どこでも」動くと語っている。「これにより、一貫性がある1つのオープンソースベースのアプローチを全ての環境で使うことができる」とHolzle氏。「こ

ネット通販大手の「アマゾンジャパン」は、有料の会員サービス「Amazonプライム」を年間契約で1000円引き上げるなど、導入以来初めて値上げしました。 また、月間契約も100円値上げし、500円とします。 値上げは新規の会員については12日からで、現在、会員になっている場合は来月17日から自動的に適用されます。 「Amazonプライム」は2007年に導入され、一部の商品の配送料無料や通常よりも早く商品が届く特典のほか、動画の見放題などの特典がある有料の会員サービスです。 このサービスの値上げは初めてで、会社は人手不足に伴って配送のためのコストが増加していることなどを踏まえたものだとしています。

１４日午前１１時１０分ごろ、東京発博多行きの山陽新幹線「のぞみ１７号」で、乗客の男が非常用ドアコックを使ってドアを開け、線路に飛び降りた。 ＪＲ西日本によると、新幹線が新大阪駅から新神戸駅へ向かった約５分後に、９号車のデッキにある非常用ドアコックのカバーが開いた表示が運転台に出たため、緊急停止した。その後、男がドアを開けて飛び降りたという。 新幹線は新大阪―岡山間で運転を見合わせたが、男は確保され、約４５分後に再開した。男は会話はできる状態で、新神戸駅で警察に引き渡されたという。兵庫県警によると、男は５０代で、県警は新幹線特例法違反容疑で調べている。

自宅に侵入者がいるという女性の緊急通報を受けて出動した米オレゴン州ワシントン郡警察がその女性宅で発見したのは、バスルームに閉じ込められたロボット掃除機だった。 ワシントン郡保安官事務所の所員が米国時間4月9日付けのFacebookの投稿で明かしたところによると、その女性の911番通報は、鍵がかけられたバスルーム内に不審者がおり、ドアの下から影が見えるというものだった。 通報を受けた数分後、複数の警官が警察犬と共に女性宅に出向くと、バスルーム内から「ガサガサ」と音がした。外に出てくるよう容疑者に呼び掛けると、「ガサガサ音がより頻繁になった」ため、警官らは銃を構えながらバスルームに入った。するとそこにあったのは、ぽつんと扉の向こうでつっかえていたロボット掃除機「Roomba」だった。 BURGLARY SUSPECT CAPTURED 1:48pm: Reporting party calls

舞鶴市は、「大阪、梅田、神戸、三宮、京都市内のいずれにも1時間半以内でいける利便性の高いところ」（舞鶴市 市長の多々見良三氏）と説明する。 “便利な田舎暮らし”を推進してきたが、日本の地方都市では、少子高齢化や、地域経済の停滞、地域コミュニティの弱体化などにより、地方自治体の財政が悪化し、暮らしやすい街づくりが課題となっており、舞鶴市も例外ではない。舞鶴市は推計人口が8万990人（2018年11月時点）で、今後も減少を見込む。「特に医療や教育のレベルを保つには20万人の人口がいないと適切なレベルが保てない」（多々見氏）と危機感を抱いてきた。

動画共有アプリ「TikTok」に投稿した動画による炎上が増えている。動画に批判・非難コメントが殺到する例もあるが、TwitterやYouTubeなどに転載されたものが拡散、炎上する例が多いようだ。 “TikTok炎上”はなぜ起きるのか。また、今の若者たちの炎上に対する考え方も変わってきており、その実態もお伝えしたい。 増加するTikTok発の炎上事件 最近、TikTokの投稿から炎上事件が立て続けに起きている。2018年12月、四国地方の男子高校生が、コンビニ店内の冷蔵庫からミネラルウォーターのペットボトルを取り出して飲む動画がTikTokに投稿され、炎上した。動画内では、制服姿の男子高生が購入前にも関わらずペットボトルの蓋を開け、「うまい、あー、うまい」と飲んでむせる姿が映っている。 この動画は、投稿後すぐにTwitterに転載されて炎上。実は商品は購入済みだったが、「面白い動画を投稿し

消費者庁は１２日、イオングループの「イオンライフ」（千葉市）に、景品表示法違反（有利誤認）で課徴金１７９万円の納付を命じた。 消費者庁によると、同社は２０１７年３～５月、「イオンのお葬式」という名称の葬儀サービスの新聞広告で、「追加料金不要」「家族葬４９万８千円（税込み）」と表示。しかし、寝台車や霊柩（れいきゅう）車の移動距離が５０キロを超えたり、火葬場利用料が１万５千円を超えたりした場合などは追加料金が発生していたという。同社は「（命令を）しっかり受け止め、再発防止策を徹底したい」としている。

吉野家は、国の消費増税対策のポイント還元制度に参加する方針だ。１０月の増税後、国内約１２００店全店でキャッシュレス決済した場合、２％分のポイントを還元する。還元分については、フランチャイズ（ＦＣ）店は国の補助で賄い、直営店は吉野家が負担する。 国のポイント還元制度では、外食やコンビニなど大手のＦＣ店舗は還元率が２％。 吉野家は、コンビニ各社がポイント還元を全店で実施する意向を示していることを踏まえ、参加を決めた。吉野家ホールディングスの河村泰貴社長は「軽減税率の導入によって（コンビニ弁当などの）中食との競争が激しくなる」と話す。 吉野家は直営店が１１００店。ほぼ全店でＪＲ東日本の交通系ＩＣカード「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」などの電子マネーが利用でき、東京都心の利用率は１割ほどという。 傘下の「はなまるうどん」などでのポイント還元の導入は「検討中」という。（長橋亮文）

オランダで不妊治療のクリニックの院長だった男性医師が、治療を受けた女性に無断で体外受精に自分の精子を使い、49人の子どもを産ませていたことがわかりました。男性医師はほかにも子どもを産ませていた可能性があり調査が進められています。 ＡＦＰ通信などによりますとこのクリニックで不妊治療を受け体外受精で産まれた子ども本人やその両親が子どもたちと医師の容姿が似ていることに気付き、医師の遺族を相手に裁判を起こして関係性を明らかにするよう求めていました。 その結果、医師のＤＮＡの提供を受けて鑑定を進めたところ、49人の子どもについて親子関係が認められたということです。 このクリニックは1980年代から90年代にかけて地域最大の精子バンクとして知られていたということで、この頃に産まれた子どもたちはすでに20代から30代になっています。 子どもやその両親を支援するＮＧＯでは医師が治療を受けた女性に無断で自分