8月10日の昼下がり、原宿の整体院『H』に現れたのはラフなファッションの男性。漫画家の浦沢直樹だ。座り仕事で固まってしまった身体をほぐしにきたのだろう。 「『BILLY　BAT』の連載が終わった時期ですね。9年間も続いていましたから、疲れもたまっていたんでしょう」（コミック誌編集者） 施術を終えると浦沢は近くのスポーツショップへ。しばらくすると黒髪の女性が現れ、慣れた様子で彼のカバンを持つ。 すると浦沢は、空いた両手でメガネをはずしてニットキャップをかぶって変装をした。 人目をはばかる理由があるのだろうか。ふたりはスープカレー店『S』に入って遅めのランチ。この日は別々に帰っていったが、浦沢に関して昨年末ごろから奇怪な噂がささやかれていた。 「頻繁に同じ女性と会っているのを見かけたというんです。もちろん奥さんではなく、出版業界の人間だという話でした」（別のコミック誌編集者） 浦沢は

最近の企業では厳しい勤務環境となると、すぐに「ブラック」の誹りを受けがちだ。その風潮に真っ向から抗うように、古くからの「徒弟制度」を続けている企業がある。一流の職人を育てるその企業にライター・池田道大氏が迫った。

田舎暮らしを体験でき、しかも生活が保証される中には移住の引っ越し費用まで持ってくれる「地域おこし協力隊」。田舎に憧れた若者はネットで見るような町おこしのヒーローになれると勘違いして華やかなウリ文句に釣られて応募する。そうやって集められ使い捨てられていくブラック自治体の地域おこし協力隊の実態がさらに集まってきた。 地域おこし協力隊として中国地方のある県に赴任したCさん、彼は中部地方で手広く公的書類を作成していた司法書士。並行して店を経営していたためお金には困っておらず45歳を機会に田舎暮らしを夢見て一念発起。風光明媚な河川のある村の協力隊に応募し合格した。好条件に惹かれて都会からの応募者が増え競争率が年々高まっていると聞き、面接では、仕事のできる経営者として多様な町おこしのプランを語り、合格を勝ち取った。 「移住促進という係に配属されました。こちらとしては移住を促進するために様々なイベン

「友を引く」として葬式を避ける「友引」。これが決められなくなるとして、葬儀業界に波紋を広げているのが「2033年問題」だ。 〈終活業界に激震!?　友引が消える　六曜の2033年問題〉と大見出しを打ったのはシニア向け雑誌『ソナエ』（9月16日発売号）だ。「六曜」は、「友引」「大安」など日の吉凶を示す民間信仰。結婚式の日程を考えるときに「大安かな」と自然にカレンダーに目をやるように、日本人にとって身近な縁起物だ。

元NHK山形の「号泣お天気お姉さん」が『週刊ポスト』（9月16・23日号）のグラビアに登場、騒動後の様子について初告白している。NHK山形の夕方の情報番組でお天気キャスターを務めていた岡田みはるさんがその名を全国に知られたのは、昨年12月の放送がきっかけだった。 「現在の鶴岡市の様子を見てみましょう」と原稿を読み始めたが、画面に映ったのは新庄市の映像。異変に気づいた岡田さんはすぐに訂正したが、その後、徐々に涙声になり、手で涙をぬぐいながらの天気予報となった。

コンビニ各社が「戦略商品」として大々的に宣伝してきたドーナツが不振にあえいでいる。 コンビニ・コーヒーやフライド・チキンは定番商品となったが、ドーナツは完全にパイの奪い合いとなってしまった。 コンビニ各社は「脱チェーンストア理論」を掲げ、個性的な店舗運営を目指しているが、言葉とは裏腹に現実にはむしろ商品の画一化が進んでいる。今後はM＆A(合併・買収)が加速することで、個性的な商品や店舗はますます消滅していくかもしれない。 そもそもコンビニ各社が一斉にドーナツを積極展開したのはなぜなのか。その背景にはコンビニ・コーヒーの大成功がある。コンビニ・コーヒーは既存のコーヒー・チェーンにそれほど大きな影響を与えることなく、主力商品に育て上げることができたからである。 コンビニ・コーヒーは最近登場してきたというイメージが強いが、実はセブン-イレブンが30年以上も前から繰り返し導入を試みてきた。同

葬儀などで僧侶に払うお布施の金額を明確にする動きが広がっている。仏教界は「宗教のビジネス化」と反発するが、薄れつつある社会との関係の再構築も迫られている。 「なんでも商売にしてもうけるのは安易な世俗主義だ。節度がなさ過ぎる」。全日本仏教会（全日仏）理事長を務める浄土真宗・本願寺派の石上智康総長は、こう憤る。 問題の発端は昨年12月、インターネット通販のアマゾンジャパン（東京・目黒）が「お坊さん便」の取り扱いを始めたことだ。法事や法要に僧侶を定額3万5000円で紹介する。お布施は宗教行為というのが仏教界の立場で、僧侶の側からは「お気持ちで結構」などと金額を明確には示さないのが一般的だ。全日仏は3月にアマゾンに取り扱い中止を求めた。 アマゾンは「コメントは控えたい」としているが今も出品は続く。お坊さん便の運営会社、みんれび（東京・新宿）によるとサービス自体は2013年から始め、問い合わせ

街を歩くと、やたらインドカレーの店を見かけることが増えたと感じるのではないだろうか？　事実、インド料理店の名目でタウンページに登録されている飲食店は’07年の302件から‘14年の1773件と7年間で約6倍に増加（出典：タウンページデータベース）。 ⇒【資料】インド料理店登録件数推移 　その原因として「在日インド人が増えたこと」「日本人のエスニック料理への関心が高まったこと」など、さまざまな言説が語られるが、そもそも根本的な理由は「出店コストの安さ」と指摘するのは経済評論家の平野和之氏だ。 「ラーメン店などは2000万円～3000万円程度かかることもざらですが、インドカレー店は1000万円程度で、居抜きで安くあげれば数百万円程度でも出店できる。その理由は立地です。粉ものの業態は、飲食店の場合は1階であることが必須条件ですが、インドカレー店ならば賃料の安い雑居ビルの2階以上や路地裏などでも

力強さや頑強さを象徴するイヌだったブルドッグ。だが、100年以上にわたる選択的交配が、このイヌをひ弱にしてしまった。 【写真】奇妙な進化を遂げたブルドッグの頭骨 　実は今、ブルドッグたちは呼吸や骨格、皮膚の障害をかかえている。しかも、多くの個体が自然に交尾したり出産したりできない。幼いうちに呼吸障害を起こすと、5歳以上まで生きられない可能性が高い。 7月末、ブルドッグの遺伝子を初めて完全に解析した研究の結果が、オンラインジャーナル「Canine Genetics and Epidemiology（イヌの遺伝と疫学）」に発表された。この研究により、ブルドッグの遺伝的多様性がきわめて低いことが明らかになった。 遺伝子が欠けているとなれば、ブリーダーの人々が願うように、自然に元の健康的な形質を取り戻すというのはかなりの難題だと、研究チームのリーダーである米カリフォルニア大学デービス校の獣医学

「聖（さとし）くんと会ったのはだいぶん前です。母親とはときどき連絡を取っていましたが……。皆さまにいろいろご迷惑をおかけしてしまって、申し訳ありません」 九州に住む植松聖容疑者（26）の親族は、涙声でそう話した。 19人が刺殺され26人が重軽傷を負った、知的障害者施設「津久井やまゆり園」での殺傷事件。犠牲者の多くはベッドに横たわったまま殺害され、植松容疑者の行動は、足跡の血痕を辿ることでわかるほどだった。 1990年に東京都日野市で生まれた植松容疑者。小学校教師の父親と漫画家だった母親は大学の同級生。植松容疑者の両親の同級生はこう語る。 「2人は大学を出てまもなく結婚しました。すぐ子供ができて、若くして一軒家を建てました。僕らの間では、うらやましい存在。事件を知って、まさかあの2人の子供じゃないか、違ってほしいと思っていたんですけど……」 母親が発表していたと思われる漫画作品を、

●　かつてない初速だった反動？　 「ピークに達した」 これは、ここ数日にわたって「ポケモンGO」について使われている表現である。日本に2週間先行して、アメリカでは7月6日にアプリがリリースされたこのAR(拡張現実)位置ゲームは、その人気がすでに頂点に達して、あとは下り坂になるばかり、という意味だ。盛り上がる人気は20日も持たなかったということになる。一説によると、勢いがあったのは最初の1週間だったともいう。 調査サービス会社の「サーベイモンキー」によると、「ポケモンGO」の人気の下降は3つの指標から明らかになったという。1つは、同社のデイリーアクティブユーザー数から見える利用状況。2つ目は、アプリのダウンロードに見られる消費者の関心。そして最後が、グーグルで「ポケモンGO」が検索された回数だ。 同社によると、iOSとアンドロイド両方において、「ポケモンGO」の利用がピークを迎えたの

天下泰平の世上は、日本刀のブームだという。とりわけ女子中高生が、ゲームの影響をうけて刀剣美術館に列をなしているとか。 筆者はこれこそが、日本刀の正常な姿だ、と思う。日本刀はつまるところ、鑑賞のためにしか存在しないのだから。 刀剣女子(？　のみならず、日本刀愛好家の方々に尋ねたい。 侍が腰に差した刀を、どうすれば抜けるか。これはかんたん、鞘走らせれば誰でも抜ける(腕の長さ、腰などチェックポイントはあるが)。 では、どうやって鞘の中に本身(俗にいう真剣のこと)を納刀するのか。鋒(刃物の先端)は切れる。鞘口(その形状から鯉口ともいう)をおそるおそるのぞき込みながら、右腕を前につき出すようにして、刀を納める時代劇などみたことがない。 剣には残心というものがあり、敵を倒したとしても、注意力は前方にむけられていなければならなかった。鞘口をのぞき込んでいては、ふいに倒れた者に斬りつけられるかも

北海道日本ハムファイターズの斎藤佑樹(28)が、出版社社長からポルシェなどを提供されていたことがわかった。斎藤はノーコメントだったが、提供側の出版社社長が「週刊文春」の取材に認めた。 関係者によれば、斎藤は出版社ベースボール・マガジン社の池田哲雄社長に「鎌ケ谷の二軍練習場に通うための車が欲しい」とおねだり。価格が2000万円を超えることもある高級車ポルシェのカイエンを希望したが、マカンの新車に落ち着いたという。マカンも価格は最低でも800万円を超える。 池田社長は、取材に「斎藤から『ポルシェが好きなんで』と言われてね。『お前には頑張ってもらわなけりゃならないから、俺が払ってやる』と」と認めた。他にも社や池田社長が所有するマンションを提供したこともあったという。 野球選手の金品授受を巡っては、過去に桑田真澄、水野雄仁らが処分を受けたこともあり、日本ハムの対応が注目される。 「週刊文春

舛添要一都知事が窮地に立たされている。 13に日開催された都議会総務委員会は、舛添知事の出席を要求し、集中審議を行った。（参照：時事ドットコムニュース） ここ数か月、メディアを賑わかせてきた、「舛添疑惑」は、ついに都議会の追求という局面を迎え、不信任決議提出も秒読み段階に入った。 ここで今一度、舛添氏に降りかかる「嫌疑」なるものを振り返ってみよう。 改めて振り返ってみると、確かに、舛添氏の「セコさ」が浮き彫りになる。情けないほどにセコい。 自身の趣味である書道に関する用品ぐらい、自分のポケットマネーで支弁すればよい。仕事と家族旅行を兼ねて領収書を落とすなど、出張ついでに会社の経費で不倫旅行するせこいサラリーマンのようですらある。こうしてみると、確かに舛添氏には、倫理的な責めを受けるべき余地がたぶんに、ある。 だが一方で、ヤメ検弁護士２名による報告書の通り、「不適切ではあるが、違

ある時から村に刻まれていた歴史が止まり、放置されたままになっている廃村。そのどこか中二病心をくすぐられる響きと、実際に足を踏み入れてわかる独特の佇まいは、マニアを生み出すほどの魅力を持っている。 ⇒【写真レポ】田浦駅からスタート 　廃村と聞くと、人口が少ない地方にあるイメージだが、実は東京駅から1時間ほどの場所にも存在していたのをご存知だろうか。本記事はその「都心から一番近い廃村」の様子をレポートする。 ◆駅から見える海上自衛隊の基地 東京駅からJR横須賀線で約1時間。横須賀駅からほど近い田浦という場所にその廃村はある。駅周辺は山に囲まれ閑散としているが、少し歩くと昔ながらの商店街や海上自衛隊の学校があり、自然と人工物が混在した風景が広がっている。 ※Google Map　35.293186, 139.627353 そして駅から盛福寺というお寺を目指し15分ほど歩くと、京急本線とJ

「公表されていませんが、柴田さんは昨年の5月に離婚しています。彼は'10年に女性トラブルから1年間休業していますが、今回はそういうことではありませんよ。別れた原因は奥さんの浮気。彼女は2児のママだったのですが、恋に落ちた。その相手というのが、ファンキー加藤さんだったんです」（柴田の知人） アンタッチャブルで山崎弘也の相方を務める柴田英嗣が、1年前にひっそりと離婚していた。愛する妻の心を奪ったファンキー加藤は、ファンキーモンキーベイビーズ（ファンモン）のリーダーとして活躍したミュージシャンだ。 「ファンモンは'09年から4年連続で紅白歌合戦に出場した人気グループです。ラップを取り入れた曲で中高生から支持を集めました。今は苦しくても、未来を信じて諦めずに頑張ればきっと報われる……といったような、ポジティブな歌詞の応援ソングを得意としています。好きだという気持ちをストレートに歌ったラブソング

応援してくれていた人たちを裏切る結果になり、本当に申し訳ないと思っています。反社会勢力が関与する闇カジノに通ったことは、絶対によくない。処分は当然のことです。 ただ、海外でギャンブルに熱中した行為自体に後悔はありません。こんなことを言うと、反省していないと叩かれるかもしれない。それでも、僕はあの勝負事は、スポーツ選手として自分を成長させてくれたと今でも思っているのです。 こう語るのは、今年4月、リオデジャネイロ五輪の金メダル候補だった桃田賢斗(21歳)と共に東京・錦糸町の闇カジノに通っていたことが発覚し、バドミントン協会から無期限の登録抹消処分を受けた田児賢一(26歳)だ。 5月14日、田児の姿は成田空港にあった。田児は所属していたNTT東日本も解雇されて現在無職。「これからマレーシアに仕事を探しにいく」と言う田児に記者が声をかけると、「搭乗までの時間なら」と取材に応じた。 4月6

5月13日、政府は、一般住宅を旅行者の宿泊施設として有料で提供する「民泊の」全面解禁に向けた原案をまとめた。 それにともない、「民泊サービスのあり方に関する検討会」も、有識者を交えて昨年11月から10回を重ねていた関連する業界関係者からのヒアリングを5月いっぱいまでで終える。今後は、それらを元に、いわゆる旅館業法免除特区とは別の議論となる“全国的な民泊解禁”についてのルールが6月にはまとめられ、閣議決定を経て施行される運びだ。 突然の規制緩和の動きに、業界の一部は色めき立っているが、これに先立ち３月、”民泊先進国”フランスから宿泊業界団体代表らが訪れ、警鐘を鳴らしていた。これについては各媒体で既に報じられているが、そこで語られなかったもう一つの「民泊の不都合な真実」があった。 ◆世界一の観光立国からの「警鐘」 去る3月17日、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（以下、全旅連）の招

のりのきいたワイシャツにピカピカの革靴、そして、靴擦れだろうか、少し履き慣れない様子で歩く若者たち。ちょっと大きめのトートバッグに、明るめ清楚メイクの女性など、この時期はいかにも「新生活を始めました」という人たちを街中や電車内で見ることができる。 春は、まず別れがあり、そして新たな出会いが待つ。そう約束されていたはずだった。しかし、5年前の3月11日、卒業シーズン真っただ中での予期された別れだけでなく、予期せぬ別れを連れてきたのが東日本大震災だ。 「看護師の専門学校への入学が決まっていて、入学金もすでに支払っていました。でも、あの日から父が帰ってきません。家がなくなってしまい、働き手の父も亡くした。あの時から、機能はすべてストップ。体育館に身を寄せる中で、私1人が地元を離れて学校に通うなんてことはできませんでした」 そう語る日向さん（仮名）は、学校に1日も通わず、地元で残された家族と