バイオリンによる「F-ZERO」演奏動画がかっこいい！ 効果音まで再現するプロの演奏がテンション上がる
バイオリンで「『F-ZERO（エフゼロ）』を演奏してみた」動画がYouTubeで公開され人気を呼んでいます。ゲーム音楽だけでなくSEまで再現してるだと……？ バイオリンで「F-ZERO」を演奏……！ スーパーファミコン用ソフトとして1990年に発売されたレースゲーム「F-ZERO」。タイトル画面からレース終了までの音をバイオリンで見事に演奏しています。出だしのBGMからテンションが上がりますが、マシン選択時の効果音やマシンの「キュリィィィ」という加速音まで表現しており、その再現度が高すぎて思わず笑ってしまいます。 最初からテンション上がる マシン選択時の再現度の高さよ……！ 上空から降りていくようなシーンの音も再現しつつ、ついにレースがスタート。力強くも美しく、また疾走感もある演奏によって、もともとドラマティックな「ミュートシティ」のメロディーがより熱いものになっています。さらにダメージで
坂本龍一「“無駄”を愛でよ、そして災禍を変革の好機に」 文明をバージョン１.５に進化させるために | 朝日新聞デジタルマガジン＆[and]
全世界の死者が30万人を超えても、コロナ禍の収束が見えません。人類がこのウイルスに打ち勝つにしても、負けに等しい打撃を被る「カドメイアの勝利」になると、誰もが感じています。 私たちがこれまで「日常」と思っていた景色は、すっかり変わりました。コロナ後に到来するであろう「ニューノーマル」についての議論が世界中で始まっていますが、それは多くの場合、単に従来の生活様式が変わるということではなく、世の仕組みや人間と自然との関係をも改変しなければ、という含意が込められています。 コロナショックで変わったライフスタイルや価値観、あるいは見つめ直したことについて、さまざまな立場の方々がつづるリレー連載「コロナ・ノート」。今回は特別編として、ニューヨークに住む音楽家の坂本龍一さんに、コロナ禍で大きく揺らぐ文明や現代社会のありようについて伺います。 「資本主義が行き着いたグローバル経済のあり方を根本的に問い直
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持続化給付金の対象拡大 経産省が中小企業・フリーランスへの追加支援策 | 毎日新聞
経済産業省は22日、新型コロナウイルスの感染拡大で影響を受けている中小企業やフリーランスを含む個人事業主向けの支援策「持続化給付金」について、税の申告方法の違いで対象から外れていたフリーランスや、今年創業した中小企業なども対象に加えると発表した。経済活動の制約が長期化するなか、支援対象を広げるべきだとの批判に応えた。必要な予算を2020年度2次補正予算案に盛り込み、成立後の6月中旬に申請受け付けを始める。 5月1日に申請受け付けが始まった持続化給付金は、今年1～12月のいずれかの月の売上高が昨年同月比で半分以上減ったことを条件に、中小企業（最大200万円）やフリーランスを含む個人事業主（同100万円）に支給する制度。減収の証明は、これまで税務処理上の「事業所得」で判断していた。しかし、インターネットなどで個人を相手にサービスを展開するフリーランスや、ピアノ講師などの専門性が高い個人事業主は
中国 香港の治安維持で法律制定へ 米政府は反対表明 | NHKニュース
22日、中国が抗議活動が続く香港の治安を維持するため、直接、法律の制定に乗り出す方針を打ち出したのに対し、アメリカ政府は「高度な自治の終わりの前兆だ」として、強く反対する声明を出し、米中の対立が一層深まるのは避けられない見通しです。 22日開幕した中国の全人代＝全国人民代表大会で王晨副委員長は、抗議活動が続く香港について、「外国勢力が香港に干渉して、国家の安全に危害を与えている」などとアメリカを非難したうえで、香港の治安維持のための法律を中国政府主導で制定するとともに、中国の関係機関による香港での取締りを認める方針を打ち出しました。 この方針は、来週28日の全人代の最終日に採決される見通しです。 これに対して、アメリカのポンペイオ国務長官は22日、声明を出し、「香港の高度な自治の終わりの前兆になり、一国二制度に対するアメリカの判断にも影響する」として、採決しないよう強く求めました。 アメリ
日本の保守層を狙う中国のサイバー部隊「五毛党」 ソフトイメージでだましつつ「チベットの弾圧はウソ」「安倍支持だけど…」（夕刊フジ） - Yahoo!ニュース
【日本復喝！】 「五毛党」と呼ばれる中国のサイバー部隊をご存じだろうか。正式名称は、「網路評論員（インターネット・コメンテーター）」である。 国内外のネット上で、中国共産党に有利な世論を醸成することを狙う世論誘導集団で、「ネット水軍」とも呼ばれる。中国共産党宣伝部の声を広げ、彼らにとって都合の良いストーリーを語るのが目的だ。 一般人を装い、ネット上のコメント欄やＷｅＣｈａｔ（微信）などを監視しながら、党に有利な書き込みや批判的なコメントの摘発を行う。人権や領土、民族といったキーワードを使い、中国共産党と異なる意見を持つ組織や人物を集団で徹底して罵倒したり、レッテルを貼ったりし、社会的に引きずり下ろすことも狙う。 「五毛党」という名称は、中国共産党が当初、コメント１本につき、五毛（１毛＝１・５円）支給していたことによる。２００４年ごろから「五毛党」と呼ばれるようになった。最近、値段が上がって
日本が｢コロナ第2波｣で最も脆弱になる懸念
5月21日で関西2府1県の緊急事態宣言が解除され、残る首都圏の1都3県と北海道も今後の数値次第とはいえ、何とか今月末の終了が見えてきた。 これまで全国の死者数はまだ3ケタ台にとどまっていて、なんとか「医療崩壊」も避けられている。世界の中で見ると、日本は「被害が軽い」という評価になるだろう。だが、政府の対策が良かったとはとても思われず、なぜこの程度で済んでいるのかは正直よくわからない。海外から見ても、日本の状況は奇異に映るらしい。アメリカの外交専門誌フォーリンポリシー（Foreign Policy）誌に掲載された論文がなかなか興味深いのでご紹介しよう 。 外国人の目から見れば｢対策は間違いだらけ｣ 著者のウィリアム・スポサト氏はニューヨーク出身で、在東京生活15年の経済ジャーナリスト。5月14日に発表された論文は”Japan’s Halfhearted Coronavirus Measure
｢賭けマージャン検事長｣を週刊文春に売った産経新聞関係者とはだれなのか ｢取材源秘匿の原則｣はどうなった
産経も朝日も社員の「賭けマージャン」を認めて謝罪 検察ナンバー2の黒川弘務・東京高検検事長（63）の賭けマージャン問題について、新聞各紙が5月22日付の社説で一斉に取り上げた。産経新聞と朝日新聞は、記者らが黒川氏と賭けマージャンをした事実を認め、「取材のためと称する、不正や不当な手段は決して許されない」（産経社説）、「社員の行いも黒川氏同様、社会の理解を得られるものでは到底ない」（朝日社説）と社説に書いている。 黒川氏は「検察庁法改正案問題」の発端となった人物だ。今年2月に63歳の定年を迎える予定だったが、直前の1月末に安倍政権が半年間の定年延長を閣議決定した。改正案は黒川氏のこの異例人事を後付けで正当化するものだと批判されてきた。 産経新聞と朝日新聞の謝罪は当然である。そして、謝罪すればいいというわけではない。まだ「取材源の秘匿」という重大な問題が残されている。これは「社会の公器」ともい
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