>  >  > シー・シェパードが世界で“晒し者”に？司法闘争激化、地中海のマルタ首相も提訴へ2012年03月10日19時36分提供：【海外事件簿】　米国の反捕鯨団体、シー・シェパード（ＳＳ）が世界の裁判所で訴えられ、法廷に引きずり出されている。南極海の調査捕鯨を実施している日本鯨類研究所は昨年１２月、妨害の差し止めを求めて、ＳＳの本部のある米西部ワシントン州の連邦地裁に提訴。一方、地中海の島国マルタの水産業者は、英国の裁判所に損害賠償訴訟を起こし、第１審で勝訴している。そして、３月上旬にはマルタのローレンス・ゴンジ首相が、ＳＳ代表のポール・ワトソン容疑者（国際指名手配中）を名誉毀損（めいよきそん）で訴えると言い出した。（佐々木正明）　ＳＳは、２０１０年から２年連続で、地中海に抗議船を派遣し、夏季に解禁されるクロマグロ漁の妨害キャンペーンを展開している。２０１０年６月には、マルタの水産業者

日本の電気自動車(EV)にガラパゴス化の懸念が高まっている。 焦点となっているのが、EVの充電規格。昨年10月、独BMWや米フォードなど欧米の自動車メーカー7社が、日本と異なる規格の採用を宣言したことがきっかけだ。 日本では2010年春、東京電力や国内の主要自動車メーカーが中心となり「CHAdeMO(チャデモ)」規格を立ち上げている。両者の違いは、充電器と車をつなぐプラグ形状。共に直流で急速充電、交流で普通充電を行うが、チャデモ方式では直流用と交流用が別口なのに対し、欧米メーカーは直流用と交流用を一体化した「コンボ方式」を採用する。同方式であれば、ガソリン車と同じように一つの充電口(給油口)で足り、車の開発上メリットが大きいという理由だ。 コンボ方式のほうがユーザーの使い勝手も向上するように見えるが、課題は少なくない。充電の際には電池の空き容量など、車との情報のやり取りが必要になる。

Sony や Panasonic が家電のコモディティ化で大赤字を出して苦しむ一方で、今や株価総額が日本の大手家電メーカー８社の株価総額の３倍以上にもなった Apple（参照）。 この差に関しては、私も含めて、リーダーシップの欠如だとか、ゼネコン型のソフトウェア開発スタイルが悪いとか、ソフトウェアの重要性を理解しない経営者、などのさまざまな考察がされているが、その根底にあるのは、「大企業は一度正社員になった人は会社が倒産の危機にでもさらされない限り解雇してはいけない」という日本特有の雇用スタイル。 家電業界の成り立ちは、日本の家電メーカーが業績をのばしていた高度経済成長期とは大きく変わってしまった。ソフトウェアがものすごく重要になったのはもちろんのこと、ハードウェアに関しても、中国を含む東南アジアが「世界の工場」となった今、「何を自分で作り何をアウトソースするか」がコスト削減の上でも差別化

推理小説の有名なトリックの一つに、消える凶器、というものがある。 被害者の死因が刃物による刺し傷であることは明らかなのに、いくら探してもその凶器が見つからない。 実は犯人は氷で作られたナイフで犯行を行なっており、凶器は現場から溶けてなくなってしまっていたのだ…というものである。 ミステリのトリックに対して「そんなこと実際は無理なんじゃない？」という突っ込みを入れるなど野暮な行為であることは百も承知だが、しかし。 どうしても気になる。 これ、可能なのだろうか。