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世界有数の観光大国のタイの中でも、安くておいしいローカルフードとしてバンコクの屋台は世界中の旅行者に愛されています。しかし、バンコク都は衛生面や町の美化を理由に、2017年内にもバンコクの路上からすべての屋台を撤去させる計画です。 BMA bans all street food across Bangkok this year http://www.nationmultimedia.com/news/national/30312543 Is Bangkok really banning street food? - CNN.com http://edition.cnn.com/2017/04/20/foodanddrink/bangkok-street-food-ban/ The best street food on the planet, but Bangkok bans its r
木の皮を食べる若いマンドリル。マンドリルは高度な社会性を持ち、毛づくろいによって争いを静めたり、つながりを深めたりする。ガボンで撮影。(PHOTOGRAPH BY NORY EL KSABI) 床に落ちた物は食べない。きちんと手を洗う。見るからに菌が繁殖した食べ物は避ける。どれも病気を避けるために私たちが行っている方法だ。同じように、アフリカに生息するマンドリルも寄生虫を防ぐ行動をとることが、4月7日付けのオンライン科学誌「Science Advances」に発表された。(参考記事:「動物大図鑑:マンドリル」) ただし、マンドリルのやり方は少々芳しくない。文字通り、互いの糞のにおいをかぐのだ。(参考記事:「サルの睾丸、なぜ青い?」) マンドリルは、糞のにおいで体内に寄生虫がいるかどうかがわかるという。もし感染した者がいると、その個体への毛づくろい(グルーミング)を避ける。(参考記事:「サイ
帆船ハッカ @kotosakikotoko この前の論文に触発されてちょこちょこシャクシャイン関連の論文探して見つけた『蝦夷地における異民族との接触と衝突(市毛幹幸)』読了。 2013-02-22 07:27:15 帆船ハッカ @kotosakikotoko この論文は寛文期の蝦夷地を、松前と各アイヌ勢力の関係など政治的な側面や異文化接触の視点から蜂起を読み解いているのだけれど、シャクシャインの蜂起の原因のひとつに、松前藩の調停能力の不全を強調している。 2013-02-22 07:28:18 帆船ハッカ @kotosakikotoko アイヌ集団間で対立が起こる度に松前藩は介入し調停を行うが、紛争は幾度も引き起こされ、ツクナイの未提出・和平の破棄などの調停無視に対する懲罰も(松前藩自身の権力の弱さ故に)貫徹されず、調停は実効性のないものと化していた。 2013-02-22 07:30:2
日本代表MF香川真司の所属するドルトムントは、現地時間11日のUEFAチャンピオンズリーグ準々決勝初戦のモナコ戦前にチームバスが爆破される事件が起き、スペイン代表DFマルク・バルトラが骨折する被害が出たが、ドイツ連邦警察は28歳の容疑者を逮捕した。ドイツ地元誌「シュピーゲル」が報じている。 【写真一覧】美女サポーター特集 あのスター選手の美人妻やガールフレンドも… 爆破事件で逮捕されたのはドイツ南部テュービンゲン在住の28歳男性、セルゲイ容疑者。チームの宿舎からジグナル・イドゥナ・パルクに出発した直後のバスを遠隔操作で三度爆発させた容疑がかけられている。 イスラム過激派の犯行を示唆する声明文が事件直後に現場付近で発見されたが、それはカモフラージュだったようだ。実際は爆破事件により、ドルトムントの株価を暴落させることで、利益を得ようとした金銭目的の犯行だったという。 セルゲイ容疑者はド
来年3月、山口県周南市の徳山駅前にオープン予定の新図書館に、またひとつ疑惑が持ち上がった。 この図書館を空間プロデュースから手掛け、開館後は指定管理者として運営を一手に担うのは、レンタル大手・TSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)だ。同社が2011年に東京・渋谷にオープンした代官山蔦屋書店を彷彿とさせる、イメージ先行の図書館がまたひとつつくられようとしている。 3月18日付当サイト記事『ツタヤ図書館、ダミー本3万5千冊に巨額税金…CCC経営のカフェ&新刊書店入居』において、152万円もの税金を投入して、中身が空洞の“ダミー本”を3万5000冊分も購入する計画であると報じ、大きな反響を得た。 中心市街地開発の一貫として、建設が予定されている駅ビルにできる複合施設内に、国の補助金をもらうために公共図書館をつくる――。そんな周南市の計画は、佐賀県武雄市、神奈川県海老
英ネイチャー誌3月特集が「日本の科学力は失速」と明確に打ち出したのをマスメディアは理解できなかったと言わざるを得ません。科学技術立国崩壊を食い止めるおそらく最後の機を逃し、失政の共犯者に堕しました。ネイチャーによる日本語プレスリリースはこう述べています。世界の《全論文数が2005年から2015年にかけて約80%増加しているにもかかわらず、日本からの論文数は14%しか増えておらず、全論文中で日本からの論文が占める割合も7.4%から4.7%へと減少しています》《他の国々は研究開発への支出を大幅に増やしています。この間に日本の政府は、大学が職員の給与に充てる補助金を削減しました》《各大学は長期雇用の職位数を減らし、研究者を短期契約で雇用する方向へと変化したのです》……この国立大学法人運営費交付金の削減と世界での論文数シェア減少の相関ぶりがひと目で理解できるグラフを用意しました。 2015年の科学
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