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ブックマーク / xtech.nikkei.com (30)

  • なぜなぜ分析では「主語」をしっかり書く、「誰」が不明確だと次のなぜが曖昧に

    「なぜなぜ分析」は、しっかりした理屈のもとに原因追究、および、再発防止策を導くものです。従って、その分析で使われる表現は、適切なものでなければなりません。 しかし、表現というのは、意外と難しいもの。なぜなぜ分析でよくある間違いは、主語が明記されていないケースです。もし主語が欠けていると、次の「なぜ」を考える際の主体がぼやけてしまいます。 そこで、機械などのトラブルの場合は「部品名」を、ヒューマンエラーによるトラブルなどでは「誰」をしっかりと明記する必要があります。 では、そのことについて、以下の事例で、説明しましょう。 これは、工事中に管が人の足に当たってしまった事例をなぜなぜ分析したものから、引用したものです。 事例のように、管を固定しなかった人が限定できるのであれば、その人を主語にして文を書かなければなりません。 なぜなら、「誰」を明確にしないと、次の「なぜ」とのつながりが非常に曖昧な

    なぜなぜ分析では「主語」をしっかり書く、「誰」が不明確だと次のなぜが曖昧に
  • このままでは全員「ゆでガエル」に--野村総研が携帯電話業界に提言

    野村総合研究所(NRI)は1月26日,携帯電話市場の継続的で飛躍的な発展のために,競争構造を見直すべきだという提言を発表した。同社が毎月発行する報告書「NRI Consulting NEWS」の最新号の中で,北俊一・上級コンサルタントが指摘している。 「いまのままでは,携帯電話事業者もメーカーも販売代理店も破たんしかねない。少しずつお湯が熱くなっているのに気付かないでいるカエルが,結局“ゆでガエル”となって死んでしまう話を想起させる状況にある」 北氏の提言は,「販売インセンティブ廃止は携帯電話業界の福音となるか」と題するもの。事業者が1台当たり3万円強~4万円弱も支払っている電話機の販売支援金(インセンティブ)をなくしていくことが,業界の発展に欠かせないのではないかと問いかける。さもなくば,業界の成長はおろか,存続さえおぼつかないという。 日では,高機能な携帯電話機が1万円台後半~3万円

    このままでは全員「ゆでガエル」に--野村総研が携帯電話業界に提言
  • Amazon、「Kindle Fire HD」を170カ国で販売、「Appstore for Android」も200カ国で

    Amazon、「Kindle Fire HD」を170カ国で販売、「Appstore for Android」も200カ国で 米Amazon.comは現地時間2013年5月23日、タブレット端末「Kindle Fire HD」の7型モデルと8.9型モデルを世界170カ国以上の顧客に販売すると発表した。併せてAndroid用アプリケーション配信サービス「Amazon Appstore for Android」を世界のほほ200カ国で始めたことも明らかにした。 Kindle Fire HDはこれまで、米国、日、英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペインの7カ国で販売していたが、これを一気に世界170以上の国、地域に拡大する。Amazonは国、地域についての詳細を明らかしていない。だが発表資料で、アイルランドとジブラルタルの顧客は英国サイト「Amazon.co.uk」で、オーストリアとルクセン

    Amazon、「Kindle Fire HD」を170カ国で販売、「Appstore for Android」も200カ国で
  • 971人の回答から見えたIT業界の悲しい組織風土の現実、半数が「同僚のことをよく知らない」

    ある程度は予想された結果とはいえ、これほど深刻な状況だったとは──。そう言わざるを得ない衝撃的な回答の数々だった。 日経情報ストラテジーとITproが2013年2月に共同で実施した、IT業界における組織風土改革についてのアンケートの集計結果である。 このアンケートは、ITproのウェブサイトと、日経情報ストラテジーが2月22日に都内で開催した有料セミナー会場の両方で実施した。内容は同じものである(実施したアンケートのページはこちら:助けて!組織風土改革にすがるIT業界、既にアンケートは終了)。 6つの質問と自由意見に対し、合計で971件もの回答をいただいた。まずはこの場でご協力いただけたことに、お礼を言いたい。当にありがとうございました。 回答はITproで883件、セミナー会場で88件の有効数が集まった。ITproでのアンケート期間は2月5日から同19日までである。 対象はITproの

    971人の回答から見えたIT業界の悲しい組織風土の現実、半数が「同僚のことをよく知らない」
  • 絶対に言ってはいけないこのセリフ

    中国に董事長として赴任することになったという知人から、どうしたら中国の現地従業員をうまく働かせることができるかと聞かれた。私は、かつて中国企業を買収し100名以上の中国人従業員をマネジメントした経験がある。そのときは、ずいぶん苦労をした。 どうしたら上手く中国人の部下をマネジメントできるかというのは、とても難しい問題である。突き詰めると、結局は中国人をトップに据えて任せた方がいいという結論になってしまいがちだ。我々日人には理解しがたい中国人のプライドや面子の問題があるからである。ただ、自身の経験から、どうすると中国人と上手くいかなくなるか、中国人の部下を怒らせてしまうか、ということについては十分に経験している。それをあらかじめ知っているだけでも、ずいぶんと結果は違うのではないかと思う。 場面1:みんなの前で叱って「面子をつぶすこと」 これをやってしまったことがある。従業員全員にそのミスに

    絶対に言ってはいけないこのセリフ
    taskapremium
    taskapremium 2012/10/27
    その中国人従業員は会社を辞めると同時に競争相手企業に転職し、徹底的、かつ執拗に当社の顧客を奪っていった。>
  • [速報]スルガ銀-IBM裁判、日本IBMに74億円超の賠償命令

    勘定系システムの開発失敗を巡り、スルガ銀行が日IBMに115億8000万円の支払いを求めた裁判で、東京地方裁判所は2012年3月29日、日IBMに74億1366万6128円の支払いを命じる判決を言い渡した。 スルガ銀行は2000年代初頭に勘定系システムの刷新を計画し、海外製の勘定系パッケージ・ソフト「Corebank」を担いだ日IBMの提案を採用した。ところが刷新プロジェクトは要件定義から難航。新システムを完成させることができなかった。 結果的にスルガ銀行は日IBMに新システムの開発中止を通知し、2008年3月に「日IBMの債務不履行によりシステムの開発を中止せざるを得なくなった」として、日IBMに損害賠償を求める訴訟を東京地裁に提起していた。 関連記事:“スルガ銀-IBM裁判”を振り返る ■変更履歴 スルガ銀による賠償請求額について、当初の記事では「111億700万円」と書い

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  • イトーヨーカドー全店でマルチ電子マネー端末導入、ナナコ以外も利用可能に

    セブン&アイ・ホールディングスは2012年7月24日、傘下の総合スーパー「イトーヨーカドー」と大型ショッピングセンター「アリオ」の計176店舗、約5000のテナント専門店にマルチ電子マネー決済端末を導入すると発表した。7月末までに、まず8店舗で稼働させる。 セブン&アイグループ独自の電子マネー「nanaco(ナナコ)」に加えて、「楽天Edy」「交通系電子マネー(JR東日SuicaJR西日のICOCA、首都圏私鉄のPASMOなど)」に対応し、これらの電子マネーを買い物に使えるようになる。イオンの「WAON」や、ポストペイ型電子マネーであるNTTドコモの「iD」やJCBの「QUICPay」には対応しない。 2012年内にイトーヨーカドー・アリオの約60店舗・約2700のテナント専門店に順次マルチ電子マネー決済端末を導入する。その後はイトーヨーカドー・アリオ全店への展開を進めると共に、「

    イトーヨーカドー全店でマルチ電子マネー端末導入、ナナコ以外も利用可能に
  • 電気自動車の走行距離は?

    震災以前、日のスマートグリッドは、ソーラーパネルと電気自動車(EV:Electric Vehicle)に代表されていた。電力安定供給への不安が高まる震災後も、EVに対する期待や興味は衰えていないようだ。ガソリンで走行する自動車でもICT(情報通信技術)によりハイテク化されたものは多いが、電気自動車においてはICTの出番はさらに増えることになる。 Tesla Motorsが新たに発売するModel S(写真1)には、インターネット接続が基機能として搭載されている。このような機能があれば、EVの位置や自動車の状態などの情報をネットを通じて発信することが可能になる。 インターネット接続が可能で、基モデルの価格は定価の4万9900ドル。連邦政府補助金7500ドルに加え、カリフォルニア州では2500ドルのリベートの現金を受け取ることができるので、実質3万9900ドルで購入できる。基モデルの走

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  • 「コンクリートから人へ、はちょっと違う」、安藤氏

    「人からコンクリートへ」。こんなタイトルの講演を設計者の安藤忠雄氏が7月7日、行った。安藤氏は講演の冒頭で「社会は『コンクリートから人へ』であるが、それはちょっと違うのではないか」と述べた。また、「建築は人を集める場所であり、ハコではない。もう一度コンクリートは必要になる。人が集まって楽しそうにしている姿を私はもう一度見たい」と語った。

    「コンクリートから人へ、はちょっと違う」、安藤氏
    taskapremium
    taskapremium 2011/09/23
    そらまあこの人はコンクリで飯食ってきた人やからなあ。この人の作る個人住宅は光熱費が異常にかかるらしいから。もうそろそろ退場すべき時やね。
  • 計画停電で注目されるスマートグリッド

    今回はスマートグリッド情報ネットワークモデルのオペレーション要素について述べる予定だったが、現在問題になっている計画停電がオペレーションの要素で取り扱う事項なので、予定を変更し、計画停電とスマートグリッドについて述べる。 計画停電は強制的な節電であり、広範な活動に多大な影響を及ぼす。しかし、計画停電を行わずに需要が供給を超えるような事態が発生すれば、電力網が不安定になり、連鎖的に発電所が停止したり電力網内の装置や機器が破損したりする可能性がある。そのような事態が発生すれば、破損や故障の程度にもよるだろうが、復旧には数日どころか、数週間から数カ月を要する可能性がある。需要と供給のバランスは何としても維持しなければならないのだ。 計画停電を回避するには2つの方向がある。消費量を抑えることと、発電量を増やすことだ。すぐ実行できる方法として現在節電が広く呼びかけられており、また休止中の発電所を早期

    計画停電で注目されるスマートグリッド