阪神が金本知憲外野手（４３）と来季も契約を結ぶ方針であることが１５日、分かった。昨オフ、推定年俸３億５０００万円プラス出来高の１年契約でサインした名球会プレーヤーに対し、球団関係者は「１軍で元気にやっているのだから、そうなるでしょう」と現役続行を要請すると明かした。 右肩痛を抱え、今季７４試合に出場して打率２割３厘、５本塁打、１７打点。１月には「肩が去年のような感じだったら、やめざるを得ないでしょう」と引退も辞さない覚悟でシーズンに臨んだが、若手外野手が育っていない状況もあり、戦力として期待されている。 【関連記事】 金本と桧山での１点ふいに…阪神 ラミレス連敗脱出弾！松井に並んだ鉄人４番！ 中田、アニキと肉体改造で６キロ増！…日本ハム 中田「金本ボディー＋西岡打法」で“自分超え”…日本ハム 金本知憲 を調べる

光のエネルギーを９９％以上吸収してしまう、石炭より黒い惑星を米ハーバード・スミソニアン天体物理学センターの研究者らが発見した。 惑星の大気に光の吸収を促す物質が存在するとみられるが、それだけではこの黒さを説明できず、大きな謎として話題を呼んでいる。英国王立天文学会がホームページで発表した。 「黒い惑星」は木星ほどの大きさ。地球から、りゅう座の方向に７５０光年離れた恒星のそばを回っている。科学者らが、米ケプラー衛星が観測した光の反射率データを調べたところ、ほとんど光を反射しない「黒い惑星」を見つけた。 恒星の光を吸収しているため、惑星の大気の温度は１０００度以上に達し、吸収熱で表面はわずかに赤みを帯びている可能性もある。大気には、光を吸収しやすいナトリウム、酸化チタンなどがあるとみられる。

東京電力など電力９社と電源開発が発足させた「公益産業研究調査会」（略称「公研」）発行の月刊誌『公研』８月号に、東電福島原発事故によるセシウム汚染の稲わらで飼育した肉牛の出荷停止について、賠償を東電に負わせるのは「火事場泥棒」と論じる記事が掲載されていることがわかりました。 問題の記事は巻末の「事務局日誌」。「天日に晒（さら）された稲わらへの放射性物質の影響などは、当然注意していてしかるべき」で、汚染は「その注意の徹底を行政が怠っていたために起きた」と主張。「電力（東電）にその賠償の責を負わすとは責任逃れもほどがある。大衆の怒りに便乗して、何でも彼（か）んでも責任を押しつけてくるとは、火事場泥棒のそしりを免れない」と断じています。 原発事故の賠償責任を国に全面転嫁して東電の責任を棚上げにし、東電が被害者であるかのようにすり替える最悪の免罪論です。 同調査会には、発足時の電力９社などのほか、原

官民共同投資ファンドの産業革新機構は１５日、日本発のアニメ、映画などの企画開発を手掛ける新会社「オール・ニッポン・エンターテイメント・ワークス」を１０月に設立すると正式発表した。 日本の企業や個人が持つ有望な原作やキャラクターを発掘し、映画化する権利などを取得する。米ハリウッドから人材をスカウトして海外向けに仕立て、米の配給会社に売り込む。新興国にも販路を拡大する。 機構が資本金６０億円を全額出資し、東京と米ロサンゼルスに拠点を置く。当初の３年程度で３０億円を投じて成功事例をつくりたい考えだ。パートナー企業として日活や東宝東和、タカラトミー、フジテレビジョンなども参加し、ノウハウや人材を提供する。

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北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル）国防委員長が５月の中国訪問中に肥料とトウモロコシを確保し、茂山（ムサン）鉱山のレアアース開発利権を渡していたことがわかった。 中朝関係を追跡してきた北京のある消息筋は１５日、金委員長の訪中を機に中国が北朝鮮に肥料２０万トンを無償で支援したとがわかった」と話した。また、「２０万トンの肥料が北朝鮮の土地に散布されれば３倍に相当する食糧増産効果を得られるため食糧６０万トンに匹敵する」と説明した。さらに、「北朝鮮の食糧難を考慮して中国が国際相場の半分水準の１トン当たり３０ドルでトウモロコシ５０万トンを北朝鮮に送ることで合意した」とし、中国東北地方から北朝鮮にトウモロコシが渡されたと推定されると伝えた。金委員長が中国を訪問した５月２０日ごろは北朝鮮で春窮期の最中だった。 金委員長は肥料とトウモロコシの支援を受ける代わりに、中国に資源開発の門戸を広げたという。北京

（2011年8月15日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 先週、驚くべきことがスイスで起きた。トレーダーが将来の金利に賭けるロンドン銀行間取引金利（LIBOR）市場で、スイスの予想金利がマイナスに転じたのだ。 そう、読者の皆さんの読み間違いではない。LIBOR市場を見る限り、今後1年間、スイスフランを貸し出したり、預金したりしたければ、その特権を得るためにお金を払わなければならないのだ。金融の通常の前提が根底から覆された。これを「不思議の国のアリス」の経済学と呼ぶといい。 2013年までマイナス金利が続く？ マイナス金利は初めてのことではない。スイス国立銀行（SNB）は1970年代に資金流入を抑制するために、外国人の銀行口座にマイナス金利を課した。2008年には、スイスの一部の短期市場金利が一時的にマイナスに転じた。日本でも1990年代終盤に同じことが起きた。 最近では、金融のパニックが広

（2011年8月15日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 米国の経済政策については、有効な選択肢などもう残っていないという誤解が流布している。財政政策は撃ち尽くした。金利はゼロで、バランスシートが既に限界まで膨らんでいるため、米連邦準備理事会（FRB）も無力だ。先日改定された国内総生産（GDP）統計からは、景気の回復が衰えつつある様子がうかがえる。もう誰にも打つ手はない、というわけだ。 「もう打つ手はない」のウソ この見方は間違っている。その気になれば、政策当局はまだまだ対策を講じることができる。向こう数カ月間は、FRBが気概を示すことが特に重要だ。ただ、この指摘はほかにも広く当てはまる。米国の政策の効果を低下させてきたのは経済ではなく政治だからだ。 米国の人々は、2009年の景気刺激策は失敗だったと考えており、長期的な公的債務について不安を募らせている。景気後退がまだ続いている一方で、「

（2011年8月12日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 格付け機関スタンダード・アンド・プアーズ（S＆P）が8月5日に米国債を格下げした直後、中国の国営新華社通信は浪費する米国の「借金中毒」を非難する痛烈な社説を掲載した。 「米国政府は、借り入れによって自ら招いた混乱から抜け出せた古き良き時代はついに終わったという辛い現実を受け入れなければならない」。社説は、中国が外国では最大の米国債保有者であることを米国人に思い出させながら、こう断じた。 米国の「借金中毒」を痛烈に批判 激しい批判の裏にある暗黙の主張は、中国は米国とは対照的に「収入に見合った暮らしをすべきだという良識的な原則」を理解している、ということだった。 実際、中国中央政府の公式の債務総額は、2010年末時点で国内総生産（GDP）比17％程度だ。米国（87％）や英国（80％）、日本（210％）の対GDP債務比率と比べると極めて少

化学者のつぶやき 理想のフェノール合成を目指して～ベンゼンからフェノールへの直接変換 2011/8/13 化学者のつぶやき, 論文 投稿者: cosine Direct Oxygenation of Benzene to Phenol Using Quinolinium Ions as Homogeneous Photocatalysts Ohkubo, K.; Kobayashi, T.; Fukuzumi, S. Angew. Chem. Int. Ed. 2011, Early View. DOI: 10.1002/anie.201102931 フェノールは樹脂や化成品の原料として広く用いられるポピュラーな化合物の一つです。その多くはクメン法とよばれる工業プロセスに則って作られています。これはベンゼンから得られるクメンを酸素酸化し、フェノールとアセトンへと変換するプロセスになります。

民間金融機関が国家への融資を積極的に担うようになったのは1970年代以降のことだ。先鞭をつけたのはシティバンクで、当時のCEOウォルター・リストンが「国家は破産しない」と言い切ったのは有名な話だ。無責任な借り手がいれば、その相手方として、必ず無責任な貸し手がいる。繰り返されるソブリン債務危機のこの根本原因をどう解決すればよいのか。ノーベル賞経済学者のエドムンド・フェルプス コロンビア大学教授と金融システムに精通する気鋭の経営学者、アマル・ビデ タフツ大学教授が共同提言する。 ギリシャ債務危機は、およそ想像を絶するレベルで欧州諸国の財政を統合しなければ、ユーロは存続できないのではないかという疑念を呼び起こした。 だが、もっと簡単な道はある。各国政府が国際信用市場で無責任な借金を重ねるとしたら、相手方として、無責任な貸し手がいるはずだ。銀行規制機関は、すでに監督下にある金融機関に対して、そうい

自民党執行部が谷垣禎一総裁の首相就任を条件に、民主党との大連立を検討していることが１５日、分かった。党内には早期の衆院解散・総選挙の障害となる民主党との連立に反対論が強いため、民主党との交渉入りに際し、解散権を持つ首相ポストの獲得を条件とすることで党内の理解を得る狙いがある。ただ、衆院で圧倒的多数を占める民主党が首相を自民党に譲る可能性は少ない。民主党代表選に出馬する意向の野田佳彦財務相は大連立に意欲を示すが、実現は難しそうだ。　自民党内では大島理森副総裁、石原伸晃幹事長らが大連立に前向きで、民主党の仙谷由人代表代行、岡田克也幹事長と協議を進めてきた。自民党筋によると、６月には仙谷氏が「谷垣首相」を受け入れる考えを示し、自民党に大連立参加を求めた。　自民党執行部は、菅直人首相退陣後の協議でも、民主党側が首相ポストを谷垣氏に譲る可能性は「低いがゼロではない」（党三役の一人）とにらんでいる。　

噴気試験で十分な蒸気量が確認できたＪパワーなどの地熱開発現場＝昨年７月、秋田県湯沢市（写真：フジサンケイビジネスアイ） ■インドネシア　脱原発へ方針転換 原発事故をきっかけに、脚光を浴びる再生可能エネルギー。月内には再生エネルギー特別措置法も成立する見通しだ。火山国ゆえに豊富な資源量があり、太陽光や風力に比べて安定電力としての期待も高い地熱発電の可能性を探った。 ［表で見る］地熱発電、日本企業が世界シェアの７割 ◆民間に運営・建設開放 繊維産業が集積し、火山見学の観光ツアーで知られるインドネシア第４の都市、西ジャワ州バンドン市南部の標高１７００メートルの高原に、オランダ植民地時代から育まれてきた高級茶ジャワティー農園が広がる。農園内には銀色のパイプが張り巡らされた場所があり、雲のような蒸気が立ち上る。最深２５００メートルの井戸が１９本、最高３２５度の熱水から蒸気を取り出すワヤン・ウ

今夏の節電対策の一環として時間単位の年次休暇を「シエスタ休暇」と名付け、職員に取得を勧めている岐阜県に対し、県職員労働組合連合会は１５日、「シエスタはスペイン語で『昼寝』の意味。職員がサボっているようでイメージが悪い」と、名称を使わないように要望した。 県は、以前からある時間単位の年次休暇に「シエスタ」の名を付け、７月以降、電力使用量がピークとなる午後１～３時にかけての取得を推奨。同月１日から１４日の間、全職員の５分の１にあたる延べ８３７人が利用した。 名称のユニークさに加え、原発事故後の節電対応としてフランスやシンガポールなど海外のメディアにも取り上げられたが、県職員労働組合連合会は「昼寝のために休暇を申請した人はいない」と反発。 職員からは「仕事が暇で昼寝しているという誤解が広がっている」などの声が相次いでいるといい、内記淳司(ないきじゅんじ)・中央執行委員長も「名前だけが独り歩きして

33歳にして貯金5000万で退職した男性　任天堂株の暴落で大ダメージを受ける Tweet カテゴリ☆☆☆ 1 ：名無しさん＠涙目です。(関西地方)：2011/08/15(月) 20:21:01.70 ID:I+upL5eR0 ?PLT(12000) ポイント特典 2011年07月25日　日経平均 いつのまにか1万円を回復しているみたいです。。 震災のときは、確か、8千円台まで下げた思うのですが、 もう1万円まで回復しているのですね。。 震災前の株価まであとわずか。ぬこの無職復活も案外早いのかもしれません。 そろそろ、証券口座にログインして現実を確認してみようかと思います。。 http://ichinuko.seesaa.net/archives/20110725-1.html 2011年07月29日　任天堂が暴落してショックに追い討ち。。 業績の下方修正と減配の発表で信じ