参考リンク(1):勝てば良いってもんじゃない。「マーも則本もわしが壊した」星野仙一 - kojitakenの日記 前置きとして話しておきますが、僕は広島カープファンで、巨人にも楽天に思い入れはありませんでした。ただ、率直なところ、「カープがCSファイナルで3タテを食らった、圧倒的に強い巨人があっさり負けると、じゃあカープは何だったんだ?という気分になるので悲しい」というくらいの「巨人しっかりしろ感」がありましたが。ただ、もともとアンチ巨人でもあるので、今回のシリーズの結果そのものは「まあ、いろんな意味で良かったんじゃない」と思っております。 長いエントリは嫌われるのですが、どっちにしてもちょっと長くなりそうなので最初に結論めいたことを書いておきますが、今回の日本シリーズについての僕の感想は、「とにかく巨人が打てなかったなあ」というのと「楽天のピッチャーで、星野監督に本当に信頼されていたのは
山本太郎参院議員が10月31日に東京・元赤坂の赤坂御苑で開かれた秋の園遊会で、陛下に直接、手紙を渡した問題で、下村博文文部科学相が「「田中正造が(明治天皇に)直訴して大問題になったことに匹敵する」と批判したことについて、下村文科相は5日の閣議後会見で「率直に言って例えが悪く、誤解されやすかったと反省している」と釈明した。 下村文科相は「田中正造は議員辞職し、立派な覚悟をもって直訴した。山本さんはそういう覚悟ではなく、あとのコメントを聞くと、単なる無知だったのかなという感じがする」と指摘。 自身が田中正造を引き合いに山本参院議員を批判したことについて「比較するのは、田中正造に対して申し訳なかったという思い」と述べた。【猪瀬直樹知事会見詳報】陛下へ手紙手渡し「山本さんは無知だったのでは」
NTTコミュニケーションズの「OCN モバイル エントリー d LTE 980」は、月額980円で最大通信速度112.5MbpsのドコモのXi(LTE)/FOMA回線を利用できる激安データ通信サービスだ。 このサービスの特徴は、標準的なデータ転送量が1日あたり30MBに設定されている点と、転送量を超えた際の通信速度が当日に限り200kbpsに設定されている点。不安に思う人もいるかもしれないが、1日30MBであれば、メールやSNSでのやり取りにおいて全く問題ない容量だ。通信速度200kbpsもウェブブラウジングなどでは十分な速さ。この他社サービスにはない特徴の実用的な運用方法と、実際の回線速度について検証する。 激安データ通信SIMで毎月の通信費を大幅に節約! いつでもどこでもネットを利用できるスマホは、いまやなくてはならないモバイル機器のひとつだ。しかし便利な半面、毎月の通信費が高くなって
主要国の65歳以上人口割合別到達年次とその倍加年数 国立社会保障・人口問題研究所 人口統計資料集(2013) Ⅱ.年齢別人口「表2-18 主要国の65歳以上人口割合別到達年次とその倍加年数」による。 また、年齢ごとの人口数を年齢順に表した人口ピラミッドは、上が大きく下が小い「逆三角形型」への傾向が絶えず強まる(図1)。また、年齢区分別の人口を見ると、減るのは64歳までで、65歳以上の高齢者は人口減少にもかかわらずしばらく増え続ける(図2)。 このような日本の人口構成の変化スピードは、世界屈指である。人口学では、65歳以上の高齢者率が人口全体の7%を超えると「高齢化社会」、14%超を「高齢社会」と呼ぶが、日本が高齢化社会になったのは1970年、高齢社会を迎えたのは1994年だ。たった24年しかかかっていない。 ドイツは40年、イギリスは46年、アメリカは72年、フランスは126年かかっている
金利市場透視眼鏡 国債などの債券投資家のニーズに応えるコラム。執筆には第一線のエコノミストを迎え、債券市場の動向を分析、今後の展望を予測する。 バックナンバー一覧 円安の勢いが弱まったことなどを受け、市場では日本銀行の物価目標達成が難しいとの声が主流になった。 円安傾向が続き、将来の物価上昇の蓋然性が高かった4月や5月などに国債を大量に売却した投資家は、アベノミクスによるリスクマネーの活性化が確信できれば、リスク資産を購入しポートフォリオリバランスを積極的に行う予定だった。物価上昇に伴い長期金利が上昇するようであれば、金利上昇局面において債券を買い戻し、債券ポートフォリオを再構築しようと考えていた。 しかし、安倍政権の親ビジネス的な政策がやや踏み込み不足となる中、投資家はリスクマネー活性化を確信できず、また物価目標達成が遠のいたことで日銀の金融緩和政策が長期化するリスクも高まった。投資家の
(英エコノミスト誌 2013年11月2日号) 全世界において、労働は資本に対して劣勢に立たされつつある。 中国における製造業の中核地域の真っ只中に位置する、深センの広大な工場では、25万人近い労働者が西側の市場に向けた電子機器を組み立てている。ここは、フォックスコンが運営する多くの生産施設の1つにすぎない。同社はアップルなどのブランド向けに製品の生産を行い、中国全土でほぼ150万人に達する労働者を雇用している。米国では、フォックスコンは安価な国外の労働力がもたらす経済的な脅威の象徴となっている。 しかし、結局のところ、中国でも米国でも、労働者は共通の脅威に直面している。ここ数十年、労働者が経済成長から得られる所得は、かつてないほどに落ち込んでいるのだ。 賃上げにつながらない生産性向上、成長による利益は資本の所有者に 国民所得における「労働分配率」は、1980年代以降、世界の大部分で下降を続
この本では、エレクトロニクス産業、つまり、半導体やテレビについて、その敗北の原因を分析し、再生するにはどうしたらよいかを論じたつもりである(本連載でも再三取り上げてきた論考である)。 ところが出版後、繊維会社や建設業など異分野の企業から、「この本には我が社のことが書いてある、我が社が所属する産業界のことが書いてある」と講演依頼などを受けた。この本に繊維産業や建設業などは一切登場しないにもかかわらず、である。 これは、半導体や電機産業の問題が、他産業にも当てはまることを意味する。つまり本当に「日本型モノづくり」は、フラット化した現在の世界には通用しにくくなっている証左なのかもしれない。 そして、この本が示した問題提起は、とうとう政治の場で取り上げられることになった。まず、参議院の経済産業委員長を務めている民主党の大久保勉参議院議員から連絡があり、11月6日に議員会館において開催される民主党の
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