アニメDVD・ブルーレイ前年比4割減、300億円を割った市場の行方｜数土 直志(すど・ただし)
■配信市場の1/6、年間269億円の日本アニメのDVD/BDマーケットNetflixやU-NEXT、Amazonプライムビデオなど、映像配信プラットフォームのサービスはアニメファンにとってはもはや不可欠になっています。コアファンに向けたヤングアダルト層のアニメ作品は、深夜帯に放送されることから「深夜アニメ」と呼ばれますが、いまでも深夜遅くこれらの番組を観るファンは稀で、テレビ録画も減っています。その多くは配信によって視聴されているはずです。 それでも「〇月〇日放送開始！」、「来週が最終回！」といったフォーマットは、ファンの関心を掻き立てるのに大きな役割を果たします。1週間に一回のテレビ放送は、今後も維持されていくシステムのはずです。 その一方で、より厳しい立場にあるのが、ブルーレイ／DVDのビデオソフトです。メディアでほとんど報じられていないのですが、日本映像ソフト協会の集計によれば202
「アニメ」はソニーグループの何を変えるのか？前編 -アニメビジネスの特殊性とソニーの優位性- ｜数土 直志(すど・ただし)
[映像でなく、音楽に含まれるアニメ事業］ソニーグループのアニメ事業が好調だ。2021年に劇場映画が空前の大ヒットとなったアニメ『鬼滅の刃』は、ソニーグループのアニメ事業会社アニプレックスが手がけている。本作の製作の中心となり、マネジメントやプロモーションを担当する。またアニメやスマホアプリゲームで大ヒットを続ける「Fate/Grand Order」もアニプレックスが製作する作品だ。ソニーグループはいま成長著しい日本アニメのメインプレイヤーのひとつなのである。 国内だけでない。2021年8月には、日本アニメを世界配信する映像配信プラットフォーム「クランチロール」を当時の為替で約1300億円にて買収した。世界1億2000万人、有料会員数は約1000万人(22年12月現在)の巨大プラットフォームで、これでソニーグループの海外アニメ事業はいっきに広がった。 アニメ分野での大型買収実現は、グループ内
売上げ前年比2倍以上？ 米国で爆発した2021年の日本マンガ｜数土 直志(すど・ただし)
海外で大人気な日本のマンガですが、ここ1、2年その勢いはさらにアクセルがかかっているようです。 昨年から2021年の日本マンガの海外売上げが、飛躍的に伸びていると話は聞こえていましたが、その一端を米国のメディアが伝えています。 米国の「Comics Beat」というコミック情報専門サイトが2022年2月4日の「レポート:2021年のグラフィックノベル売上げ前年比65％増」で驚くべき報告しています。 書籍販売データNPDブックスキャンの数字として、北米のグラフィックノベルの2021年の売り上げが前年比65%増と大きく伸びたというものです。グラフィックノベルは日本でのコミック単行本、書籍スタイルのコミック・マンガに相当します。 記事によれば急成長を牽引したのはマンガで、その売上げ前年比2.7倍（171.1％増）。冊数では前年比1700万部増との驚異的な数字です。ここで言う“マンガ”は一部日本ス
アニメ制作会社と映像メーカーが一体化、サンライズとバンダイビジュアルの選択｜数土 直志(すど・ただし)
■５社を２社に集約、バンダイナムコグループのアニメ事業新戦略2021年10月19日に、バンダイナムコグループがIPプロデュースユニットの事業再編を発表しました。IPプロデュースと言うと判りにくいですが、つまりはアニメを中心にキャラクターやライセンスを含めたビジネス部門です。 この主要企業である『ガンダム』でお馴染みのサンライズ、DVD・ブルーレイ・アニメ音楽のバンダイナムコアーツ、それに配信のバンダイナムコライツマーケティング、イベントのバンダイナムコライブクリエイティブ、さらにサンライズミュージックと5つの会社を2つの新会社に集約します。 サンライズが存続会社となる映像事業新会社がひとつ、アニメ事業会社と言ってもいいでしょう。もうひとつはバンダイナムコアーツを中心とした音楽とライブエンタテイメントの新会社です。 いくつもの会社を組み合わせた集約・再編は、バンダイナムコグループにとっての大
クランチロールがソニー傘下でも主要企業10社以上 北米アニメ配信最新状況｜数土 直志(すど・ただし)
【ソニーのクランチロール買収で独占は強まったか】 ソニーグループがユーザー数世界最大のアニメ専門配信サービス「クランチロール(Crunchyroll)」の買収完了を2021年8月9日に発表しました。買収総額は約1300億円、長年ニッチと思われてきた「ANIME」の海外ビジネスとしては破格の金額です。 今回の買収は2020年12月に既に発表されており、買収完了まで約8ヵ月もかかりました。時間がかかったのは、米国司法省による独占禁止法の審査に時間がかかったとも言われています。 グーグルやアマゾンといった巨大IT企業が存在する米国で、なぜクランチロールが問題視されたのでしょうか。それこそがソニーグループが今回の買収の理由であり、この件がアニメ業界で事件とされる理由です。 クランチロールのユーザーは世界1億2000万人、有料会員数が500万人。特に北米で強さを発揮しています。アニメ専門配信の業界シ
東南アジアで日本アニメ配信、どうやって見てるかちょっと整理｜数土 直志(すど・ただし)
映像配信プラットフォームの普及が、海外での日本アニメの人気拡大につながったと言われています。メディアでの配信の話題は「Netflix」や「Amazon プライム ビデオ」などの米国のグローバルプラットフォームに傾きがちです。 ただ世界の国は様々。国ごとにアニメファンが利用する映像配信プラットフォームも異なるのでないか？ と、思って調べ始めたら、これが大変……。 NetflixやAmazonプライム ビデオ、アニメ専門の「クランチロール」以外にも、海外で利用されているサービスが次々にでてきます。どうやら2020年のいま、世界のアニメ配信は一大活況を呈しているようです。 世界全部は無理と判断、今回は東南アジアに絞って日本アニメを届ける映像プラットフォームの動向をまとめてみました。 ■東南アジアでも強い「Netflix」東南アジアの人口は、ASEAN10ヵ国だけでも軽く6億人を越えます。これはヨ
アニメーター育成に相次ぎ乗りだす国内アニメスタジオの本気｜数土 直志(すど・ただし)
■有期雇用でアニメーター育成：スタジオポノックの試み「日本アニメの人気やビジネスが拡大する一方で、アニメーション制作の就業環境は劣悪な状況にある」、業界内外から長らく指摘されてきた問題だ。厳しい就業環境は高い離職率となり、制作での慢性的な人材不足の一因にもなっている。 さらに状況がなかなか変らないことも問題とされてきた。しかし近年、制作スタッフの就業環境改善や人材育成に変化の兆しが現れている。こうした動きは、まだよく知られていないようだ。 そんな変化を象徴するニュースが、4月1日に流れてきた。アニメーション制作のスタジオポノックが4月から「Ponoc’s “Principles of Animation”Program（”P.P.A.P.”）」と名付けたアニメーター育成の教育プログラムのエントリーを開始する。 2015年に設立、まだ5年ほどの歴史しかないスタジオポノックの名前を知らない人は
アニメビジネスの再定義とアニメスタジオの生存戦略とは 【覚書き①】｜数土 直志(すど・ただし)
[「アニメビジネス」の再定義]「アニメビジネス」は、再定義されるべきである。 一般に「アニメビジネス」と言えば、映像の制作、作品の放送・上映・配信、映像ソフト販売、そこから得られる収入と考えられがちだ。 しかしアニメ作品は、玩具やグッズなどの商品化やライブイベント、タイアップなどライセンス(版権)利用が活発である。またアニメ企画当初からこの周辺産業での利益回収があることを前提にすることが多い。 「アニメビジネス」はアニメというフィルムを作り、販売する工程だけでなく、そこから派生する権利運用を含めた全てのビジネス活動を含めたものとあらためて定義するべきである。 1970年代以降、日本の実写映画が縮小するのとは対照的に、アニメがビジネスとして成長したのは、この版権ビジネスとの連動に大きな要因であった。 [制作と版権を統合したビジネスと考えた場合]制作と版権運用が統合されたビジネスであると認識す
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