東京の某所のカフェで、仕事をしていた。たくさんやらなくてはならないことがあって、ちょっとあせっていた。 ふと顔を上げると、ヨーロッパから来たらしい青年が、前のテーブルに座っていた。バックパックを背負い、真剣な顔をして本を読んでいる。その本が、Roger PenroseのEmperor's New Mindだったので、思わずはっとした。 ちょっと背伸びをするふりをして、テーブルを立って、滅多にそんなことはしないのだけれども、声をかけてみた。 「こんにちは、失礼ですが。ペンローズを読んでいるんですね？」 「ああ、はい。」 「学生さんですか？」 「いや、そうではありません？」 「旅行中？」 「はい。去年、大学を卒業ました。」 「どこの大学を出たのですか？」 「ケンブリッジ大学です。」 「ああ、ぼくもケンブリッジに留学していました！　何を専攻していたんですか？」 「物理学です。」 「じゃあ、ぼくと

大阪府の新規採用職員任命式が１日、大阪市中央区の府庁新別館で開かれた。今年度から式典の開会にあわせて国歌斉唱を導入。橋下徹知事は「声が小さい」と一喝。「みなさんは国家のもとで仕事をするのだから、思想信条の自由とかいっている場合ではない。国歌はきちんと歌うのが義務」と早速、新職員に橋下流の洗礼を浴びせた。　■橋下家の子供も歌えず…／市長「大阪市こそ中心」　任命式では例年、国歌斉唱は行われていなかったが、橋下知事からの指示を受けて実施することに。今年は新たに１３７人が入庁。国歌を歌っている職員も、そうでない職員もいたが、みな緊張した面持ちで式典に臨んでいた。　訓示のなかで、橋下知事は「うちの子供が国歌を歌えなくてびっくりした。みなさんは公務員になって憲法を順守すると誓った。国家のもとで仕事をするのだから、国家国民を意識しないといけない。これからはことあるごとに国歌斉唱をしていきます」と訴えた。

全国初の受動喫煙防止条例施行を４月１日に控えた神奈川県では、オフィス街で屋外の灰皿設置場所を探す喫煙者の姿が目立っている。複数の飲食店チェーンが前倒しで県内全席禁煙を実施する一方、条例の対象外の職場でも禁煙化が進んだとの指摘もある。受動喫煙対策の意識の高まりを背景に喫煙場所が減り、灰皿を求めて漂流する喫煙者たちの姿を追った。（寺田理恵、黒田悠希）　横浜市中区のオフィス街、関内地区。昼下がりのドラッグストアの人だかりは店舗前に置かれた灰皿目当ての喫煙者だ。男性会社員（３６）は「会社も禁煙、昼食場所も禁煙。灰皿を見ると、ほっとして吸いたくなる」と話す。　神奈川県では受動喫煙防止条例の施行で、官公庁や百貨店、銀行など公共性の高い施設が禁煙となる。飲食店も小規模店を除き禁煙か分煙を選択する。県内では「マクドナルド」「ロイヤルホスト」といったチェーン店が前倒しで全席禁煙とし、昼食時に喫煙できる場所は

国立大学の「格付け」がついに発表された。政府は全国に８６ある国立大に支給する運営交付金について、教育研究などの目標達成度を評価して差をつける「評価反映分」の数値を初めて公開した。総予算１兆２０００億円のうちの約１６億円のブン取り合戦だが、下位になった大学からは不満の声が噴出している。 　国立大学は２００４年度に法人化された。その際、教育・研究水準や業務運営改善について１期目の中期目標（６年間）を策定。文部科学省は４年間の暫定評価結果をもとに（１）教育水準（２）研究水準（３）教育研究達成度（４）業務運営達成度−で「総合評価ウエイト」を算出し、来年度以降の交付金再配分の金額を決めた。 　その数値を見ると、トップは奈良先端科学技術大学院大の７０．００が最高で、最低は弘前大の３５．３９。再配分額には大学の規模も考慮されるため単純比較はできないが、最も増額されたのは東京大の２５００万円、最も減額され

首都圏の大手私鉄各社と都営地下鉄が、朝の通勤時間帯に女性専 用車両を走らせ始めたのは五月九日だった。東武、西武、京成、小 田急、東急、京浜急行、相模鉄道の私鉄七社と東京メトロ、都営地 下鉄がこの日から女性専用車両を導入し、すでに深夜に女性専用車 両を実施していた京王は朝夕も運行を始めた。 この日、新宿駅東口では警視庁、東京都、電鉄各社の関係者が集 まって痴漢・盗撮撲滅統一キャンペーンの出陣式を挙行し、「痴漢 撲滅」のシュプレヒコールをあげた。首都圏各駅のホームでは、警 備員が「女性専用車」と書いたピンクの看板を持って誘導し、ホー ム上には女性専用車のピンクマークが浮かび上がった。ホームの壁 面にはピンクのポスター、到着した女性専用車にはピンクのステッ カーと駅構内はピンク一色。 女性専用車両一斉導入についてマスコミ各社は、「これで安心し て電車に乗れる」「男性も痴漢に間違われる心配がなくな

３家族１０人が食中毒を起こした中国製冷凍ギョーザ事件。中国警察当局が毒を混入させたとして中国人男性（３６）の身柄を拘束したとのニュースが飛び込んできた２７日未明、日本国内の関係者からは安堵(あんど)とともに、「徹底した捜査で日本社会に与えた不安を払拭(ふっしょく)して」との声があがった。 「精神的なショックは今も変わらず、家族の人生は一変してしまった」。兵庫県高砂市で２００８年１月５日、家族３人でギョーザを食べて中毒症状を起こした男性（５４）はこう憤る。妻（４９）は「もう犯人は捕まらないと思っていた。捕まってほっとした」と話すが、男性は「同じような思いをすることがないように中国には捜査を徹底してほしい」と注文をつけた。 一方、発生当時、事件対応に追われた関係省庁には驚きが走った。 事件を機に、輸入食品の検疫体制を強化するなどした厚生労働省。幹部の一人は、「毒物が混入した経緯が分かれば、今後

米軍基地が集中する沖縄本島中部で、闘犬種をめぐる騒動が相次いでいる。米軍関係者の基地外住宅から逃げ出すケースが多く、通行人が指をかみちぎられたり、子牛がかみ殺されたりする事件も発生。住民には不安の声も広がっており、自治体は米軍に管理の徹底を求めている。 　うるま署は１６日、闘犬種のアメリカン・ピット・ブル・テリア（ピット・ブル）を無登録で飼っていたとして、米海兵隊の３等軍曹（２４）を狂犬病予防法違反の疑いで書類送検した。 　昨年９月、うるま市内の軍曹の自宅からピット・ブルが逃げ出し、隣の民家の敷地内で、飼い犬の首や脚などにかみついて大けがをさせる事件があり、軍曹が同法で定められた自治体への登録をしていなかったことが分かった。 　うるま市では昨年６月にも、米軍の憲兵隊員が飼っていたピット・ブルが逃げ出し、牛舎の子牛をかみ殺す騒ぎがあった。子牛の脚は骨までかみ砕かれていたという。 　隣接する沖

賃貸していた民家の借り主の妻が自殺したため地価が低下し、建物も解体せざるを得なくなったと、仙台市泉区の大家の男性が宮城県北の借り主の男性に８００万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、仙台地裁は２５日、借り主に約２００万円の支払いを命じた。 　不動産問題に詳しい弁護士によると、自殺者が出た「事故物件」は賃料の減額理由となる例が多いが、地価低下との因果関係を認めて賠償を命じる判決は珍しいという。 　足立謙三裁判官は「自殺は土地に（住む人が不快と感じる）心理的欠陥を生じさせたと言え、借り主側は賃貸借契約上の善管注意義務に違反した」と指摘。自殺と地価の低下、建物解体の因果関係を認めた。 　その上で「民家の周辺地域は（引っ越しなど）住民の流動性が少なく、土地を買った人が自殺の事実を知らされる可能性が高い」などの事情を考慮。地価低下分を「少なくとも１０％」と判断し、解体費用との合計を賠償額とした。 　判