高血圧の予防や改善へ 減塩の食品広める動き広がる | NHK
生活習慣病の増加が課題となる中、高血圧の予防や改善には塩分の摂取を控えることが重要な要素だとして、厚生労働省は、食品メーカーなどと協力して減塩の食品を広める取り組みを進めていくことになりました。 脳卒中や心臓病にもつながる高血圧は、厚生労働省によりますと薬を飲んで低く抑えている人を除いても成人男性の30％、女性の25％が該当し、食事面での最大の原因は塩分の取り過ぎだとしています。 このため、厚生労働省は、今月9日、減塩の食品を広げようと、パンや菓子のメーカーなど12社からなる新たな組織を設立しました。 設立の会合では「減塩」に対しておいしくないというイメージを持つ消費者もいて、「減塩」と記載した食品は敬遠されると感じる企業があるといった課題が紹介されました。 そのうえで、それぞれの企業が作っている減塩の計画の進捗（しんちょく）や課題について研究者も含めて定期的に意見交換し、情報発信のために
東大、アクリル板と水だけでガラスとシリコン表面の平坦化できる技術を開発
東京大学(東大)は3月3日、アクリル板と水道水だけを用いた低コストかつ低環境負荷の革新的な研磨技術を開発したと発表した。 同成果は、東大大学院 工学系研究科 精密工学専攻の三村秀和准教授、同・郭建麗大学院生らの研究チームによるもの。詳細は、応用物理学を扱う学術誌「Applied Physics Letters」に掲載された。 優れた研磨技術は、半導体分野におけるシリコンウェハの平坦化や、レンズ製造の核を成すガラスの平坦化などで活用されている。研磨には、薬液が用いられるが、レアアースを含んだり、環境に有害な薬液を用いる場合があり、より低コストかつ低環境負荷な研磨技術の開発が求められていた。 そこで研究チームは今回、アクリルに着目。これは2017年に三村准教授らの研究室において、松澤雄介大学院生(当時)が、通常のSiO2微粒子を用いた研磨に関する研究において、加工特性の向上を目指してアクリルの
イタリアにはチキンのパスタがない理由。｜いこまゆきこ / 料理家・食まわりのあれこれ
連休が終わって、夫は仕事。 でも在宅勤務だったので、きっぱりオン、という感じでもないような。 いや、本人は仕事モードだったと思うのだけれど、私はなんとなく、ね。 写真は、昨夜の締めのブロッコリのパスタ。 ブロッコリをパスタと一緒にゆでて、オリーブオイル、にんにく、アンチョビと合わせて、木べらで潰すようにして、茹で上がったパスタと和えました。 パスタはラ・モリサーナのメッツィ・リガトーニ・ブロンズ。しこしこ歯ごたえがあります。 この大きめの穴の中に、ブロッコリソースを入れ込みたかったのですが、そう簡単には入ってくれず（笑） でもこれはこれで美味しかったです。 note料理部（私が勝手に命名）シチリア在住のkaorinaさんから「イタリアにはチキンのパスタがない」と聞いて以来、どうしてだろう、とずっと考えていたのです。 kaorinaさんも明確な理由はわからない、ということで。 そんなことは知
ウクライナ戦争の一因はプライドパレード、ロシア正教会トップ
モスクワの大聖堂でクリスマスのミサを行うロシア正教会のキリル総主教/Kirill Kudryavtsey/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） キリスト教のロシア正教会トップのキリル総主教は１２日までに、性的少数者らが性の多様性を訴えるプライドパレードが「ウクライナの戦争」の原因の一つになったとの認識を示した。 同総主教はプーチン大統領の長年の盟友とされる。キリル氏はモスクワでの説教で、「（ウクライナ東部の）ドンバス地域での紛争は世界の大国と名乗る関係国が差し出す価値観といわれるものに対する根本的な拒否に根差している」と主張。 「どちらの立場にくみするかのテストはあなたの国がプライドパレードの催しを受け入れるかどうかになる」と指摘。これらの関係国の仲間になるためにはパレード開催が必要とし、この要求に抵抗した場合、力で押さえられることは承知の通りだとも続けた。 総主教はウクライナの戦
「露情報機関幹部を軟禁」報道 プーチン政権、内部粛清開始か | 毎日新聞
ロシアの独立系メディアは11日、情報・治安機関の露連邦保安庁（FSB）の対外諜報（ちょうほう）部門のトップらが自宅軟禁に置かれた可能性があると報じた。侵攻を続けるウクライナでの諜報活動を担当していたといい、首都キエフ攻略などが思うように進まない中、プーチン政権が内部粛清を始めたとの見方も出ている。 FSB幹部の自宅軟禁については、ロシアの情報機関の取材を長年続けるロシア人記者が11日にSNS（ネット交流サービス）で報じ、隣国ラトビアに拠点を置く独立系ニュースサイト「メドゥーザ」などが詳しい内容を伝えている。 報道によると、自宅軟禁処分となったとみられるのはFSBの「第5局」と呼ばれる部署の局長ら。旧ソ連諸国を中心とした対外諜報活動を担当しており、容疑は資金の着服のほか、ウクライナの政治状況に関する誤った情報を報告したことが挙げられているという。
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ザポリージャ原発をロシアの国営企業が接収か…「ロシア領のようなもの、永遠にそうなる」