Web動画の可能性が広がる一方で、「最後まで見る気にならない」「面白くない」という声も聞こえてくる。まさにいま発展途上にあるWeb動画。まだ課題も多い。その価値を高めていくためには、視聴者や環境に対する理解を深めると同時につくり手の意識の変換も必要だ。BOVA審査員を務める川村真司さんは、「Web動画がクリエイティブの場として面白くなるかどうかは、いまのつくり手にかかっている」という。 アイデアに対する最適な尺を考える 最近、Web動画について気になっていることが、いくつかあります。一つは、1ビューが本当にKPIにつながるのか、ということ。その動画が話題になったかどうか、その多くは再生回数で語られますが、はたして本当にそうなのだろうか。面白くないと思ったり、むかつくと思って見たものも、結局同じ1ビューになってしまうわけですから。見たくなる動機をつくって、最後まで見てもらったことは事実ですが

日本の広告会社のほとんどが実はハウスエージェンシーであると、日本の広告業界を研究してきた植田正也氏は言う。海外からもたらされたハウスエージェンシー重視の流れと、旧来型のハウスエージェンシーはどう交差し、日本の広告界に何をもらたすのか。 ハウスエージェンシーとは何か この事実は、あまり知られていないことなのだが、ハウスエージェンシーという組織体は、日本以外には世界中どこにも存在しない。ハウスエージェンシーという名称も日本の広告業界で使われている意味合いでは、存在しない。これは、和製英語である。従って海外でハウスエージェンシーと言っても真意は、通じない。 広告業の最盛期には、日本に広告会社が大小合わせて3000社ほどあった。ほどと言ったのは、正確な数字を所轄の経産省ですらつかんでいなかったからだ。いやそれは、問題ではない。問題は、この3000社の約80％がなんとハウスエージェンシーであったとい

認知度、好感度が高い企業メッセージにはどのような傾向があるのか。日経BPコンサルティングが実施している「企業メッセージ調査」の結果から見えてくるものとは。 セット認知率上位ランキング 設問：「あなたは、このメッセージを上記の企業が使用していることを知っていましたか」（回答者にメッセージと企業名をセットで提示し、その組み合わせを「知っていた」と回答した数を集計） ※2012データで「-」はデータなし、または今年度と前年度のメッセージが異なるもの。 多くが認知されていない現実 ステークホルダーの多様化によって、企業はこれまで以上に明確かつシンプルに情報発信することが求められている。特にブランディングが重視される昨今、企業の姿勢やポリシーを示す企業スローガンやメッセージは、消費者の認知度や好感度を左右するものとして重要視され始めている。 各種メディアを通して各社が様々なメッセージを発信しているが

佐藤可士和 サムライ アートディレクター／クリエイティブディレクター。商品・ブランド開発、CIからプロダクト、店舗、空間、広告キャンペーンまで幅広く手掛ける。 ヤンマー「プレミアムブランドプロジェクト」プレス発表会 2013年7月に開催されたプレス発表会の様子。佐藤可士和氏による新ロゴ、奥山清行氏によるトラクターやボードのコンセプトモデル、ファッションデザイナーの滝沢直己氏によるアグリカルチュラル（農業）ウェア・マリンウェアが披露された。 「ここ2年くらいでインナーブランディングの案件が急に増えています」と佐藤可士和氏は話す。ヤンマー、日清食品、キリンビール、ホンダ…いずれも最近、佐藤氏がインナーブランディングを手掛けている企業だ。インナーブランディングに取り組む依頼が増えているのは、ブランディングへの理解が企業の中で深まり、同時にアベノミクスによって企業を取り巻く経済環境が大きく変わるな

トップが掲げる理念がどんなに正しくても、現場に正確に理解され、自分ごととして捉えられなければ、会社が変わることはない。経営から現場へ、一方通行のコミュニケーションではなく、現場が動くためには、社内においてどんなコミュニケーションの組み立が必要なのか。経営層と現場の向くベクトルを一致させ、会社を本当に変えていくための最前線の取り組みを追う。 CASE01 コナミスポーツクラブ ミクロな依頼の裏に本質的な課題が潜んでいる クライアントの本質的課題を追求した結果、行きついたのは社内のコミュニケーションデザインだった。当初、コナミスポーツクラブから寄せられた相談内容は、料金改定のコンサルティングだったという。「お聞きした時には『えっ、料金改定ですか？』と驚きました」と電通 岸勇希氏は話す。なぜ、料金なのか？ スポーツクラブを運営するコナミスポーツ&ライフの経営者の話を聞くうちに、徐々に全体像が明ら

「未来思考」「イノベーション」…それなら今、この人だ。ウッディー・ウェイド氏は、長く国際マーケティングや戦略開発の分野で活躍し、30年以上にわたり、イノベーション創造、トレンド予測、ビジネス展望を行うコンサルタントとして、欧州、アジア、アメリカなど世界各国で活躍してきた。1年半前にアメリカで上梓した『シナリオ・プランニング─未来を描き、創造する』は昨年11月に日本でも発刊され、予想以上の売れ行きを持って受け入れられている。来日したウッディー氏に、シナリオ・プランニングのアプローチについて話を聞いた。 Woody Wade スイスのプライベートバンクを経て、Wade & Companyを創業。世界経済フォーラムのエグゼクティブ・ボードメンバー、ローザンヌ・ホテルスクールのマーケティング・ディレクターなどを歴任。「A 60-Minute Tour of the Future（未来への60分間ツ

8日間にわたる非日常の“祭り”が終わり、広告界にまた日常が戻ってくる。とはいえカンヌは終わっていない。この8日間で得られた様々な知見を元に、フェスティバルに参加していない人も巻き込みながら、ここからまた広告の未来についての議論が続けられていくのだ。 カンヌは広告クリエイターにとってはインスピレーションを得る場であり、表彰や他人の受賞への羨望を通じてモチベーションを引き出される場である。では、マーケターにとってはどうだろう？ 博報堂 生活者データマーケティング推進局・局長／兼博報堂DYメディアパートナーズ データドリブンビジネスセンター・センター長の安藤元博氏は、今年カンヌライオンズを初めて訪れた。マーケティングや従来のメディアビジネスとクリエイティブをいかに融合させるべきか、という問題意識から、カンヌでその方向性が見えることを期待して参加したという。 「私はこの両者をつなぐのがデータだと考

ぺんてるが縮小傾向の文具市場で、見出した活路、それが「表現具」へのポジションチェンジだ。しかし、「表現具」って？言葉を尽くすより体験してもらうほうが早い！ とオープンしたのが、東京・銀座に店内すべてラクガキOKのカフェ&バーだ。 ヒントは「カラオケ」 思うままペンを走らせてイメージに形を持たせるのは楽しいものだ。ぺんてるが6月、東京・銀座に期間限定でオープンした「GINZA RAKUGAKI Café & Bar」では、子どもだけでなく大人も、色とりどりのペンを持ち、自由にラクガキを楽しんでいる。店内すべてがラクガキOKという珍しさも手伝って、連日予約も含めて盛況だ。 ぺんてるはなぜ、こうしたスペースを立ち上げたのか。その背景には、自社、そして商品に対する既存のイメージを大きく変える狙いがある。同社は、消費者の筆記具に対するとらえ方を、記録・記憶の道具から発想・表現を楽しむツールへシフトさ

今年4月に日清食品から発売になった「カレーメシ」はCMが公開されるやいなや、ネットで一気に拡散。その衝撃度の高い表現は、話題を集めた。意外なことに、このキャンペーンを企画したのは、佐藤可士和さんである。ただ単に「面白い広告」をつくったわけではなく、そこには綿密に計算された戦略があった。いまの時代に確実に生活者に届くコミュニケーションを続けている佐藤さんが考えるこれからの時代の広告、そしてクリエイターのあり方とは。 面白くつくるそれだけが広告ではない ーー4月に発売した日清食品のカレーメシのCMがSNSを中心に拡散しましたね。 「カレーメシ」のローンチにあたっては、ネーミングとパッケージデザインからマーケティング戦略まで全てを手がけました。テレビCM、YouTubeやSNS、発表会やサンプリングといったイベント、バイラルムービーを展開し、ある意味、今の時代の広告のど真ん中を行くコミュニケーシ

いいクリエイティブ、成果をあげたキャンペーンの裏にはシャープな「戦略」があるもの。でも最近、思うんです。「戦略」の企画書が年々分厚くなってきてないか？ってこと。そして、企画書を短くまとめられないのは、実はプランナーの力量の問題なんかではなくて（そういう場合もありますが......）、「コミュニケーション戦略」がカバーする領域そのものが広がっていて、複雑化しているからじゃないか、と。 今回からはじまるこの連載では、複雑に絡み合い、全体像がつかみにくくなっている「戦略論」を整理し、全体を俯瞰して見られるようにすることを目指します。それこそ「手書き」で書けるくらいシンプルに。ちょっと野心的な企画ですが、すべらないように頑張ります（笑）。 さて、内容に入る前に、ちょっと自己紹介を。私は磯部光毅と申します。アカウントプランナー兼コピーライターをやっています。97年に博報堂に入社、ストラテジックプラン

「子どもの誕生」は、新たな消費が発生する契機でもある。さまざまな企業が出産・育児世代の家族のニーズを捉えた商品やサービスを提供し、需要拡大や新たな顧客開拓に取り組んでいる。子育て世代にアピールすることで、未来のファンづくりにつなげる狙いもある。また、この市場では、ターゲットを同じくする異業種の連携によるプロモーション活動も盛ん。お互いにコラボレーション施策の実績もある4社に話を聞いた。（取材・文　前田はるみ） 出産・育児世代の家族に対する商品・サービス提供に力を入れる3社と、出産・育児雑誌を出版するメディア企業に集まってもらい、座談会を開催した。子どもの誕生によって生じる家族のニーズをどのようにとらえて購買や利用者増加につなげているのか、販促施策や集客施策、サービスの取り組みについて語ってもらった。 母親の負担を軽くし幸せにする商品・サービス ――「子どもの誕生」によって生じる消費者のニー