知る、読む、使う！ オープンソースライセンス
オープンソースソフトウェアを活用する上で理解しなければならないオープンソースライセンス。開発者のみならず、企業のマネジメント層や広くオープンソースを利用する・利用したい方を対象に、著作権やソフトウェアライセンスの基礎知識から実務までを分かりやすく具体的に解説。 ※本書のライセンスはCC BY 2.1 JPになります(Version 1.1.0以降)。購入いただいた電子書籍は、ライセンスに基づいた上での複製、改変、再配布等を自由に行うことができます。 書誌情報 著者: 可知豊 発行日: 2011-12-20 最終更新日: 2013-08-21 バージョン: 1.1.0 ページ数: 158ページ(A4PDF版換算) 対応フォーマット: EPUB, PDF 出版社: 達人出版会 対象読者 ソフトウェア開発者、IT関連企業の経営者・管理職や、広くオープンソースソフトウェアを使っている人、これから使
違法コピーをBSAに告発してみた
従業員50人程度のいわゆるITベンチャー、アラサー向けのポータルやECサイトを運営してる会社で働いてるんだが、違法コピーは犯罪だってゆう概念が全くなく、1個だけ買ったソフトを悪びれることもなく必要な台数へインスコしまくってる状況にひきまくった。合法コピーなんてPC購入時にバンドルされてたWindows XPだけで、OSを除くと有料アプリの8〜9割は違法コピー。従業員が増えるとPCは買うけどOfficeは2000をインスコしてて、2000がサポートされないからVistaへは移行できないね〜なんて言ってやがる。 当然アクチが必要なソフトは使えないんで、Photoshopは6、Illustratorは10が社内のデフォルト。小さい会社で全従業員が同じフロアーで作業してるから、システム部がサーバ立てるときに「Windows Serverはいくつまでならライセンス認証なしでいけたっけ？」みたいな会話
マイクロソフト ボリューム ライセンス - 製品のライセンス体系
ソフトウェアを使うために必要なライセンスは ? 例えば、社員のデスクトップ PC 用に Microsoft Office 関連製品のライセンスを取得している場合、その人がノート PC で Office を使用するには、また新規にライセンスを取得しなくてはならないのでしょうか。答えは、ノーです。ライセンスの許諾条件を知っていなければ、正しく購入することができません。マイクロソフト製品のライセンスでは、製品の種類や購入方法によって許諾条件が異なります。ぜひ、ここでご確認ください。 コンピューターに対するライセンス Office 関連製品では、コンピューター 1 台につき 1 ライセンスが許諾されます。 2 台目のコピーが可能 Office 製品は、1 つのライセンスで、本人が使用する 2 台目のノート型コンピューターにソフトウェアをインストールして使用することができます。 プレインストール
プログラマなら押さえておくべき「ソフトウェアライセンス」の話 - I am Cruby!
読書感想文ソフトウェアライセンスの基礎知識作者: 可知豊出版社/メーカー: ソフトバンククリエイティブ発売日: 2008/09/25メディア: 単行本購入: 7人 クリック: 62回この商品を含むブログ (30件) を見るGW帰省（電車の中）で読んだ本がこれ。 この時期だし新米プログラマに良い本だと思うので紹介しておく。 ソフトウェアライセンスはプログラマの基礎知識ほとんどのプログラマはOSSのライブラリを使用して、ソフトウェアを作るはず。 そこで使用するライブラリのソフトウェアライセンスには気を遣わなければならない。 例えば、GPLv2のソフトウェアに動的リンクする場合はコピーレフトが適用されてしまう。 「しゃーねぇ、じゃあ公開したろうか」と思うと、実はGPLv2とは互換性のないライセンスがすでに適用されてしまっていた。 チェックメイツッ！！！ ソフトウェアライセンスは敵じゃないよ！そう
メンタルヘルス・マネジメント検定試験
仕事や職業生活に強い不安や悩み、ストレスを抱える人は増加傾向にあり、心の不調による休職や離職もまた増加しています。働く人たちがその持てる能力を発揮し、仕事や職場で活躍するためには、心の健康管理(メンタルヘルス･マネジメント)への取り組みが一層重要になってきました。 心の健康管理には、一人ひとりが自らの役割を理解し、ストレスやその原因となる問題に対処していくことが大切です。また、雇用する企業としても、社会的責任の履行、人的資源の活性化、労働生産性の維持・向上を図るうえで、社員のメンタルヘルスケアについて組織的かつ計画的に取り組む必要があります。 メンタルヘルス･マネジメント検定試験は、働く人たちの心の不調の未然防止と活力ある職場づくりをめざして、職場内での役割に応じて必要なメンタルヘルスケアに関する知識、技術、態度を習得していただくものです。 職場のメンタルヘルス対策は、事業者が継続的か
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