第7回:ミシュラン騒動のルーツは、鳥獣戯画にあったぞ! 2007年12月5日 水曜日 関橋 英作 【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます(無料会員登録はこちら)。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
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デジタルハリウッド大学大学院は4月2日、仮想世界「Second Life」を利用した新しいマーケティング手法の開発を目的として、同大学院の「ヒットコンテンツ研究室」と「セカンドライフ研究室」において、Second Lifeと実社会におけるマーケティング実験の共同研究を行うと発表した。 「CAROLINA GLASER」専属のファッションデザイナーで、ファッションモデル、歌手でもあるMEGを実験対象として、4月1日から来年3月末までの1年間にわたって行われる。 実験研究では、Second Life内に「CAROLINA GLASER boutique」を設置し、Second Lifeで販売アイテムとして人気がある洋服の販売を展開するほか、Second Life内でMEGのライブを実施し、実社会のライブと連動させる。服や音楽といったMEGのコンテンツのヒットを追跡することにより、Second
BRICsの家電製品の普及率は、国によって大きく異なる。一言でBRICsとまとめてしまうと市場を見誤る可能性がある。その国の経済状況、人口、生活習慣によって普及率や今後の成長が大きく異なる。 特に生活習慣は重要だ。例えば、洗濯機はインドで普及率が極端に低い。インドのGDPが他の3カ国に比べて低いことも関係しているが、それ以上に生活習慣が大きく影響している。 「インドでは、洗濯を職業とする人が家庭を回り、洗濯を請け負うので、家庭では洗濯機が必要ないのだ。しかし一方で、その習慣にとらわれない若い夫婦が増え始めている。西欧型の共働きで家事を分担する生活様式がそれで、この生活が浸透すれば、インドでも洗濯機の普及率が上がる可能性がある」(ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン アナリスト 梶上美和氏)。 BRICs内で比較すると全体の傾向としては、総じてロシア、ブラジル、中国の家電普及率が高
日経ビジネス 2006/12/11号で、「ヒット連打の新法則」という特集が掲載されています。 この記事によると、2006年ヒット商品ランキング上位50中、松下電器産業が5商品、キリンビール、シャープ、任天堂の3社が3商品を送り込んでいます。いわば、ヒット商品の寡占化です。 この記事ではヒット商品を生む企業に共通する要因を分析していますが、私自身は、ヒット商品を生むための組織作りを行っていることが、共通要因なのではないか、と感じました。 ■■資生堂の「TSUBAKI」の場合。 「ブランドごとに研究開発から販売までを1人で全面的に管理するブランドマネージャーという役職を前田社長が新設」し、「同時に事業企画部という部署を新設」しました。事業企画部は「ブランドの枠を超えて全社最適を判断する。そのため、全社的な投資判断からブランドごとに割り当てられた予算を再分配する検眼まで与えられて」います。 これ
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 携帯電話番号ポータビリティ制度(MNP)開始の10月24日の朝刊は、まるで選挙運動のような騒ぎでした。 MNP開始日朝刊で一番インパクトのあった「広告」 主要朝刊紙にドーンと30段広告を出したのがNTTドコモ。朝青龍、津川雅彦、武豊、aiko、宮崎あおい、オセロ、劇団ひとりと、まぁ豪華というか、よく集めましたねというか、とにかく大勢出ていました(資生堂TSUBAKI以来、タレントを大勢動員するキャンペーンが以前に比べて明らかに増えました)。 キャッチフレーズは「だから、私はドコモです」。この「日本国民全員がターゲットです」ということが明確に出たキャスティングとキャッチフレーズからも、「新規顧客獲得の攻め」ではなく「流出を防ぐ守り」の戦略である
社団法人日本広告主協会のWeb広告研究会は7日、「第14回WABフォーラム」を東京都内で開催した。「Web2.0時代のCGMについて」と題したトークセッションが行なわれ、ブログやSNSなどのCGM(Consumer Generated Media)が、企業に与える影響などが議論された。 ネットレイティングスの調査によれば、CGM系のコンテンツは、2004年が分岐点となって爆発的にアクセスが集まるようになったという。特に、2ちゃんねるとウィキペディアの月間利用者(2006年7月)は1,000万人を超えている。1人あたりの月間利用時間(同)では、mixiが4時間16分で圧倒的に多く、YouTubeが1時間11分で続いた。なお、2005年9月時点では、インターネットユーザーのうち4分の3がCGM系のコンテンツを利用していたという。 ● 顧客がCGMで伝えたくなる商品を作るべき アサヒビールの横山
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