Nine Inch Nails の Trent Reznor といえば、オンラインを活用した様々な活動を数年前から積極的に行っているアーティストのひとり。ウェブサイトもちょっとした SNS になっていますし、以前からネット上で新アルバムの無料配信、GarageBand ファイル形式で楽曲を公開、400GBのコンサートのHD映像を BitTorrent で公開といった様々な活動をしています。 レコードレーベルに対して強い意見を持っている方としても知られていますね。 そんな彼が公式フォーラムに降臨。「my thoughts on what to do as a new / unknown artist」というタイトルで無名アーティストへのアドバイスを幾つか書いています。彼の経験とリスナー/ファンの変化に敏感に反応して活動している彼らしい言葉が幾つかあります。アーティストに向けているとはいえ、他

「皆さん、『まさゆき地図』は（開発者の）仕込みだと思っているでしょ。でも、大間違い。あれは偶然に生まれたもの」――ニンテンドーDS向けソフト「ドラゴンクエストIX 星空の守り人」（ドラクエ9）の開発を担当したスクウェア・エニックスディレクターの藤澤仁氏はこう苦笑いする。 これは9月3日に開催された、ゲーム開発者向けイベント「CESA Developers Conference 2009」（CEDEC 2009）の基調講演での一幕だ。 まさゆき地図とは、ドラクエ9で遊べる宝の地図の1つ。地下15階に「メタルキング」というプレーヤーが経験値を稼げる敵しか現れないフロアがあり、レベルを上げるのに絶好の地図であるとして、ユーザーの間で口コミで広まった。この地図の第一発見者の名前が「まさゆき」であったことから、いつしかまさゆき地図と呼ばれるようになった。 ドラクエ9にはユーザー同士が通信して宝の地図

http://www.wired.com/techbiz/it/magazine/16-03/ff_free?currentPage=1:image=http://www.wired.com/images/article/magazine/1603/ff_free1_f.jpg Free! Why $0.00 Is the Future of Business ベストセラー"Longtail"の著者、Chris Anderson氏の新著"Free"プレビューがWired誌に掲載され、日本語要約があがっています。 B3 Annex: Longtail著者の新作"Free"、Wired誌に先行登場！　6つの無料ビジネスモデルとは？ ロングテールの次の流行ワードは「Free」？｜株式会社スパイスボックス｜Blog …彼によれば、"free"には6つの類型がある： 1. Freemium：基本サー

文：Lance Whitney（Special to CNET News） 翻訳校正：湯本牧子、長谷睦2009年08月27日 12時09分 携帯電話メーカーのNokiaは現地時間8月26日、金融サービス「Nokia Money」を開始すると発表した。これは消費者が請求書や商品代金の支払いや、友人や家族への送金をする際に、携帯電話を利用した決済を可能にするサービスだ。 Nokiaは同サービスにより、米国や新興市場において、銀行をはじめとする既存の金融機関のサービスを受けられずにいる人々を支援できると考えている。 Nokiaの最高開発責任者を務めるMary McDowell氏は、次のように述べている。「多くの国において、携帯電話を所有している人の数は銀行口座を利用している人の数をはるかに上回っている。これはつまり、多くの携帯電話ユーザーは基本的な金融サービスを受ける機会が限られているか、あるい

著者プロフィール 長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ） 兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。共著に『図解ICタグビジネスのすべて』（日本能率協会マネジメントセンター）など。 日本の出版流通の際立った特徴は、日本出版販売（日販）とトーハンという2大取次（出版業界では卸売業、問屋）が君臨していることである。この2社の売り上げがいかに突出しているかは、取次上位7社の直近の年商を見てみれば一目瞭然だ。 出版社上位4社の年商は『新文化』の決算記事によると、講談社1350億円、小学館1275億円、9月に新しい決算が出る集英社が1376億円、角川グループホールディングスが映像事業339億円を含んで1416億円。 書店上位5社の年

コンテンツ価値のゼロ化は、ネット上ではなく、リアル社会で始まっていた……。そんな状況を冷静に見つめ、「FREE」という価格設定を戦略的に執っていくことで、なし崩し的なゼロ化を回避するフリービジネスモデルの構築が急務になっている。 コンテンツ価値ゼロ化がリアル社会で進行中 先日、8月末にデジタルコンテンツ協会から刊行される『デジタルコンテンツ白書2009』の編集会議に参加してきた。一昨年にその傾向が見て取れ、そしてそれがリーマン・ブラザーズなどグローバル金融機関の破たんとして顕在化し、やがて実体経済へも波及した経済不況の影響は、当然のことながらコンテンツ業界にも現れていることが統計上も明らかになっている。 しかしながら、アナログからデジタルへ、パッケージからネットへという大きな流れの中、産業構造の移行が必ずしも順調に起こっていない国内コンテンツ業界では、その大きな流れだけでは説明できないもう

ヤフーと吉本興業、吉本のグループ企業・ベルロックメディアは、無料動画配信サイト「myzo」（マイゾー）を12月に開設する。サイトでは、「おすすめ動画」としてユーザーの興味に合った広告動画も配信。「課金型やCM挿入型の広告モデルとは異なる、新しい収益モデルを構築する」としている。 吉本が製作したオリジナル動画を配信するサイトで、複雑な操作なしで動画の連続視聴が楽しめるという。視聴中の動画に関連したおすすめ動画を表示する機能も付ける。 おすすめ動画には、企業から広告料を得て制作した動画が「自然な形で含まれている」という。ユーザーの興味に沿った内容の動画広告が表示される仕組みだ。 ベルロックメディアは従来から企業の広告動画の制作を手がけており、myzoでまずは、同社が過去に制作したインテルやタカラトミーといった企業の動画を配信する予定だ。 吉本が提携している米国のタレントエージェンシー・CAAの

楽天は、個人向けにインターネット上で政治献金ができるサービスを開始する。クレジット決済ができるようにした点が特徴で、このようなサービスを本格的に展開するのは日本初という。 楽天の政治情報サイト「LOVE JAPAN」において提供し、政治家のプロフィール情報や動画なども掲載する。サービス開始日は7月27日の予定だが、「総選挙の公示日や投票日によって、開始日は変わる可能性がある」（楽天 インフォシーク事業部ニュースグループマネージャーの高橋朗氏） 献金できる対象は現職の国会議員、もしくは政党に所属していて国会議員の候補者となることが政党から認められている者のみとなる。無所属の場合は、現職の国会議員以外は認められない。また、献金サービスを楽天に申し込んだ政治家のページにのみ、献金ボタンが設置される。 高橋氏によれば、「何らかの線引きが必要なため、政治資金規正法の枠組みを利用した」とのことで、政治

広告業界の団体が集まって、ウェブの行動ターゲティングに関してプライバシーを守るための新ガイドラインを作成した。米国時間7月2日に正式発表されたガイドラインは、対象となるオーディエンスを絞り込むために収集した個人データを広告主がどう扱うべきかを示すもので、2010年初めから適用される予定だ。 参加した業界団体は、American Association of Advertising Agencies（4A's）、Association of National Advertisers（ANA）、Direct Marketing Association（DMA）、Interactive Advertising Bureau（IAB）だ。 新ガイドラインは、行動ターゲティングに関する消費者教育を推進することや、取り扱いに注意を要するデータの安全な保管に力を注ぐことなど、7つの原則からなっている。

最近イランと政治という話題が Twitter を中心に話題になっています。従来、ジャーナリズムといえば取材した情報に編集を加えて媒体に適した形で配信するという、いわばパッケージングされた情報でした。最近では、まずいちはやく情報を配信して、配信しながらニュースの全体像を徐々に形作るプロセス型のジャーナリズムが登場しました。Twitterだけでなく、Guardian のライブブログはその一例です。ジャーナリストがプロセス中心の情報配信になっただけでなく、従来読者と呼ばれていた方もプロセス型になっており、ニュースサイトにそういった機能を組み込んでいるところもあります。CNNが運営している iReport は、市民ジャーナリスト向けの動画サイト。利用者が動画を共有する別サイトとしてではなく、CNNのコンテンツとして記事ページに掲載されており、TV番組まであります。 断片的な情報が有益な情報になる瞬

大日本印刷と大手出版社がブックオフコーポレーション（以下ブックオフ）に出資するニュースが、業界を驚かせた。しかしながら、この真の目的は見えていない。もちろん、低迷が続く出版業界をより良い方向に導くという大義があってのこと。だが、消費者にとってどのような影響があるのかはほとんど語られていない。そこで、元シンクタンク研究員でコンテンツビジネスに詳しい松谷創一郎氏に、大日本印刷のブックオフ出資の消費者への影響や、今出版界が抱える問題点について寄稿してもらった。 出版業界に、大変動が起こりそうだ。 5月、出版関連6社がブックオフ株を取得した。その6社とは、大手出版社の小学館、集英社、講談社の3社と、印刷大手の大日本印刷とその傘下である丸善と図書館流通センターだ。このメンバーは、業界を驚かせた。 ブックオフと言えば、3月現在で全国に922店舗を展開する日本最大の中古書店チェーンだ。2008年度の書店

1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 ［有料会員限定］ トヨタの全固体電池　2025～30年ＥＶが化ける ［有料会員限定］