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ロンドン五輪が間近に迫った7月中旬。大阪市内の家電量販店のテレビ売り場には、50~60型の大画面テレビが並び、開会式までの日数をカウントするパネルなども掲示されていた。 しかし、来店客はまばらで、店員も「五輪でテレビが売れるという時代は終わったのかも」とため息をつく。同店では、前回の北京五輪(2008年)前よりもテレビの展示台数は大幅に減らしている。 電子情報技術産業協会によると、今年5月の薄型テレビの出荷台数は前年同月比74.6%減の40万9千台。昨年3月の家電エコポイント制度の終了、同7月のアナログ放送終了前の駆け込み需要の反動で需要は低迷し続けている。 □ □ □ 通常より1.3倍のテレビの販売が見込める-。この五輪開催イヤーの経験則が「今年は当てはまらない」とシャープの担当者は、厳しい表情をみせる。 なぜなのか? 薄型テレビの国内普及率が今年3月末時点で92%(内閣
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