お年寄りへの嫌悪感が強く、自身が歳を取ることにも恐怖を感じるという52歳女性。お年寄りに優しい気持ちを持てない自分の冷酷さにゾッとするという相談者に、鴻上尚史が語りかけた、「どう老いるか、そしてどう死ぬかという哲学の問題」の結論とは?
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お年寄りへの嫌悪感が強く、自身が歳を取ることにも恐怖を感じるという52歳女性。お年寄りに優しい気持ちを持てない自分の冷酷さにゾッとするという相談者に、鴻上尚史が語りかけた、「どう老いるか、そしてどう死ぬかという哲学の問題」の結論とは?
梯沙希容疑者のインスタグラムより 梯沙希容疑者のインスタグラムより 3歳の娘を餓死させ、保護責任者遺棄致死の疑いで警視庁に7月7日、逮捕された東京都大田区蒲田に住む梯沙希(かけはし・さき)容疑者(24)の素顔は驚きの連続だった。 【写真】はじける梯沙希容疑者はこちら 事件が発覚したのは、6月13日のこと。午後3時53分に沙希容疑者が「娘が呼吸をしていない」などと119番通報。救急車が駆け付けたところ、1DKのマットレスの上で長女の稀華(のあ)ちゃんが横たわっていたが、搬送先の病院で死亡が確認された。司法解剖の結果、死因は高度脱水症状と飢餓だった。 沙希容疑者は稀華ちゃんを1週間、自宅に放置し、衰弱死させたという。梯容疑者は、稀華ちゃんが生まれた直後に離婚。約3年間、シングルマザーとして育てていた。だが、子育てに熱心というわけではなかったようだ。 沙希容疑者は稀華ちゃんを放置して、鹿児島県に
田原総一朗(たはら・そういちろう)/1934年生まれ。ジャーナリスト。東京12チャンネルを経て77年にフリーに。司会を務める「朝まで生テレビ!」は放送30年を超えた。『トランプ大統領で「戦後」は終わる』(角川新書)など著書多数 (c)朝日新聞社 イラスト/ウノ・カマキリ 安倍内閣の支持率が急落している。ジャーナリストの田原総一朗氏は、「これまでも国民の多くは決して満足していたわけではない」と指摘し、今回は、黒川弘務前東京高検検事長のスキャンダルで不満が爆発した結果だと分析する。 【この連載の画像の続きはこちら】 * * * 5月24日に毎日新聞が報じた世論調査によると、安倍内閣の支持率は27%で、6日に行った調査の40%から急落した。なお、不支持率は64%で、前回の45%から19ポイント跳ね上がった。 さらに、25日に朝日新聞が全国世論調査の数字を報じたが、安倍内閣の支持率は29%で、
コロナ禍、「15年間勤務した飲食店から解雇を告げられた」と吐露した52歳の男性。「まだ妻に言えていない」と苦しむ相談者に鴻上尚史が伝えた「絆と感謝と敬意の精神論だけでは乗り越えられないもの」とは。 【相談67】今日、解雇を言い渡されました。まだ妻にも言えず、不安で吐きそうです(52歳 男性 ルーぺ) 今日、15年働いてきた飲食店から、解雇を言い渡されました。もちろんその理由は、新型コロナウイルス感染拡大による客の激減です。2月くらいは、1、2カ月ですぐにおさまるだろうと期待していましたが、3月くらいから客が激減、緊急事態宣言で、夜の予約はほぼキャンセルとなりました。こうなるだろうと予想していましたが、実際に言い渡されたときは目の前が真っ白になりました。 店主は申し訳なさそうに、「このままじゃ家賃が払えない。店はたたむかもしれない」と言っていましたが、もう少し頑張れなかったのかと怒りが湧き上
ウスビ・サコ京都精華大学長(写真=大学提供) 世界的に感染が広がる新型コロナウイルス。アフリカのマリ共和国出身で京都精華大学学長を務めるウスビ・サコ氏に、新型コロナウイルスがもたらしたさまざまな問題点を語ってもらった。今回の事態から私たちは何を学んだらいいのか。日本の社会や教育のあり方について提言する。 ―――新型コロナウイルス感染拡大をどのように受け止めていますか。 感染が広がり始めたころ、私は医療崩壊が起きているアメリカやヨーロッパ、そしてアフリカをまわっていました。アフリカの空港では体温チェックがあり、ジェルで手を消毒させられ、アンケートでは渡航歴をたずねられました。当時の欧米は「自分たちの国の医療環境は充実しており新型コロナはアジアの問題で関係ない」と思っているようでしたが、それから2カ月も経たないうちに世界中に広まります。 すぐにいろいろなことが見えてきました。たとえば、世界で使
緊急事態宣言を全国に拡大すると発表した安倍首相/4月17日 (c)朝日新聞社 経済学者 水野和夫さん(67)/法政大学教授。著書に『終わりなき危機 君はグローバリゼーションの真実を見たか』『資本主義の終焉と歴史の危機』など (c)朝日新聞社 弁護士 明石順平さん(35)/著書に『アベノミクスによろしく』『人間使い捨て国家』『ツーカとゼーキン』など(写真:本人提供) 新型コロナウイルス対策における政府の対応で疑問視される、補償の財源問題。我々には何ができるのか。日本に未来はあるのか。AERA 2020年5月4日-11日号では、経済学者の水野和夫さん、弁護士の明石順平さんのそれぞれの分析を紹介する。 【表】トランプ大統領は2点… コロナ禍と戦う世界のリーダー「通信簿」はこちら! * * * ●寛容の精神で企業の内部留保を休業補償の財源に 水野和夫さん(67)経済学者 いまだに政府は人命より
5月末まで緊急事態宣言延長をする安倍政権(C)朝日新聞社 児玉龍彦氏/本人提供 新型コロナウイルス拡大について政府に意見を述べる諮問委員会が5月4日、開かれ、西村康稔経済再生相は「全ての都道府県について5月31日まで緊急事態措置を延長することを諮問させていただきたい」と発言した。しかし、東京大学の児玉龍彦名誉教授は政府と専門家会議の対策は「0点」で「全国一律のステイホーム要請はナンセンスの極みで日本を滅ぼす」という。その理由とは? 【この記事の写真の続きはこちら】 * * * 公立病院や大手民間病院など、地域医療の中心となる「基幹病院」で次々と院内感染が起きています。手術を延期したり、新規患者の受け入れができなくなったりして機能停止状態に追い込まれています。 3月下旬に院内感染が判明した慶応大学病院(東京都新宿区)では、4月に入って入院前の検査体制を強化しました。新型コロナウイルス以外
ベトナムにある「アベノマスク」生産工場内部の様子(樋山社長提供) ユースビオの樋山茂社長(本人提供) ベトナムにある「アベノマスク」生産工場内部の様子(樋山社長提供) 不良品問題などのドタバタが続く「アベノマスク」問題で、政府が4月27日になってようやく会社名を公表した納入業者が福島県福島市のユースビオ。同社をめぐってはネット上の一部から「実態のないペーパーカンパニーではないか」などと疑惑の目が向けられている。そこで本誌は今回、同社の樋山茂社長にベトナムでのマスク生産から輸入までの詳細を尋ねた。初めて当事者の口から明かされる「アベノマスク」生産現場の姿とは──。 【写真】ユースビオ社長はこちら 樋山社長によれば、ユースビオは2017年に設立され、ベトナムから再生可能エネルギーの燃料として使われる木質ペレットを輸入し、それを日本国内や韓国、台湾などへ売りさばくビジネスを営んでいた。樋山社長は
「アベノマスク」を外す安倍首相(C)朝日新聞社 閲覧が28日から可能になったユースビオ社の登記簿 菅義偉官房長官は28日の会見でネットで飛び交うアベノマスクの納入業者選定疑惑について「国会議員や地方議員から個別の企業の取引を促すような口利きや紹介はなかったと聞いている」と釘を刺した。 【28日から閲覧可能になったユースビオ社の登記簿】はこちら 納入業者のうち、政府がこれまでなぜか、頑なに公表してこなかった最後の1社、福島県福島市の「ユースビオ」(樋山茂社長)の社名が明かされたのは27日。 同社の名前が明かされて以降、樋山社長が有罪判決を過去に受けた疑惑、国会議員に政治献金をしたなど様々な噂がネット上で飛び交っている。本誌は28日夕、こうした疑問について樋山社長を直撃。約40分にわたって話を聞くことができた。 再生可能エネルギー関連でベトナムなどへ木質ペレットを輸出入する仕事をしていたという
分科会の会長を務める竹中平蔵氏(c)朝日新聞社 未来投資会議の議長である安倍首相 (c)朝日新聞社 開示された資料の一部は黒塗りで〈竹中会長限り〉などと印字されていた(写真部・高野楓菜) 安倍晋三首相が議長を務める諮問会議「未来投資会議」やその分科会の議事メモはこれまで公表されていたが、今年1月の会議だけは公表されなかったことが本誌の調べでわかった。東洋大教授でオリックス社外取締役の竹中平蔵氏(69)が会長を務める会議で、空港事業などについて議論された。内容を知るべく情報公開請求したところ、開示された資料の一部は黒塗りだった。 【資料】本誌が入手した<竹中会長限り>と書かれた黒塗りの内部文書 * * * その会議が開かれたのは1月15日──。 諮問会議「未来投資会議」は安倍政権が「成長戦略の司令塔」と位置づけ、2016年9月に発足した。アベノミクスの政策に強い影響力を持つことで知られ、
布マスクを装着した安倍首相(C)朝日新聞社 本誌が入手したアベノマスクの「仕様書」 本誌が入手したアベノマスクの「仕様書」 政府が新型コロナウイルス対策として、日本の全世帯約5000万世帯を対象に1住所あたり2枚の布製マスクを配布している「アベノマスク」が、物議を醸している。 【本誌が入手したアベノマスクの「仕様書」はこちら】 安倍首相が国会での答弁で、「布製マスクは使い捨てではなく、再利用可能であることから、急激に拡大しているマスク需要に対応するうえで非常に有効であり、また、サージカルマスク等を医療現場に優先して供給するためにも家庭向け布マスクの配布を行うことは理に適った方策と考えています」と自賛する肝いりの政策だったが、早くもつまずいた。 4月17日から全戸配布が始まったが、これに先行して配布が始まっていた妊婦向けの布マスクについて、虫や髪の毛の混入、カビの付着や縫製のミスがあるなどの
箱詰めのマスクがあふれる新宿区の大久保通り沿いの店 マスクの販売量が充実している新宿区の大久保通り沿いの店 韓国レストランや韓流ショップが軒を連ねる都内新宿区の大久保通り。先日、通りを歩いていて、思わず足を止める光景が目に入ってきた。 【画像】箱入り以外のマスクも充実… 店内の様子はこちら コスメやアクセサリーショップ、雑貨店の店頭に、なぜかマスクが山積みにされているのだ。 そのうちの一軒に入ると、満面の笑みで店員が対応してくれた。 「1箱50枚入りで税込み3800円ですよ。中国製ですが、3層構造のフィルターを織り込んだ不織布マスクです。個数制限は特にありません。1日当たり300~400箱は売れています。本来、マスクパックをメインにした韓国コスメの専門店ですが、今では売り上げのほとんどが(普通の)マスクですね」 新型コロナの影響で、全国のスーパー、ドラッグストアの店頭からマスクが消えて約3
横須賀市救急医療センターに置かれた検査ブース。ウイルスへの防御性に優れ、防護服なしで検体を採取できる(C)朝日新聞社 本誌が4月13日に配信した記事「患者に隠されるPCR検査『3条件』とは?現役医師が告白『コロナ野放し』の実態」により、新型コロナウイルスの感染の有無を調べるPCR検査の対象に厳しい「絞り込み」がかけられている実態が明らかになり、波紋を広げている。Twitter上では、「こんなに悪化させてからでないとPCR検査受けられないなんて」「これじゃ、いつになっても感染者減らないな」などと、驚きの声が続出した。患者に知らされないこうした条件は、なぜつくられたのだろうか。 【独占入手】本誌が入手したPCR検査「3条件」文書はこちら 文書は<かかりつけ医の外来診断手順(初診例)>というタイトルで、3月26日付。感染の疑いがある患者が新型コロナ外来でPCR検査を受けるまでフローチャートで示さ
WHO事務局上級顧問で英国キングスカレッジ・ロンドン教授の渋谷健司さん WHO事務局上級顧問で英国キングスカレッジ・ロンドン教授の渋谷健司さんが、日本の感染拡大防止策に警鐘を鳴らしている。政治から独立していない「専門家会議」の問題点、クラスター対策、自粛ベースや3密の限界――。いま何が問題で、何が求められているのか。 【図を見る】新型コロナウイルスはケタ違い? 判明した世界の感染者数はこちら * * * ――日本の状況をどう見ていますか。 手遅れに近いと思います。4月8日に出された非常事態宣言ですが、タイミングとしては1週間遅れたと考えています。 専門家会議のメンバーの西浦博・北海道大学教授は4月3日、東京が爆発的で指数関数的な増殖期に入った可能性を指摘しています。その2日前の、1日には専門家会議が開かれていました。この日は、宣言を出すように促す最後のチャンスだったと思います。1週間の
東浩紀(あずま・ひろき)/1971年、東京都生まれ。批評家・作家。株式会社ゲンロン代表。東京大学大学院博士課程修了。専門は現代思想、表象文化論、情報社会論。93年に批評家としてデビュー、東京工業大学特任教授、早稲田大学教授など歴任のうえ現職。著書に『動物化するポストモダン』『一般意志2・0』『観光客の哲学』など多数 ※写真はイメージ(gettyimages) 批評家の東浩紀さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、批評的視点からアプローチします。 * * * 生権力(せいけんりょく)という言葉がある。フランスの哲学者フーコーの概念で、人間を家畜のように捉える権力を意味する。たとえば税制を変えれば出生率も変わるが、そのようにして集団を「管理」するのが生権力である。 生権力の働きは、非人称で政治的に中立なふりをしてくるので抵抗が難しい。だからこそ警戒が必要だとい
マスクの出荷が続く中国の工場(写真:大田竜馬さん提供) 各国で争奪戦になっている3M社製の医療用マスク。価格の高騰に歯止めがかからない(写真:大田竜馬さん提供) インド産マスク。東南アジアやロシア産も取り扱う(写真:大田竜馬さん提供) 店頭から「蒸発」し、入手困難なマスク。深刻な品薄はなぜ解消されないのか。その背景に世界各国との争奪戦で歯が立たない日本政府の「お役所仕事」があるとブローカーが打ち明ける。官僚が「増産した」と胸を張るマスク供給量も、実は「例年並み」にすぎないことがわかった。AERA 2020年4月20日号では、マスク不足の裏側に迫った。 【写真】各国で争奪戦になっている3M社製の医療用マスクはこちら * * * 開店前のドラッグストアには、今日もマスクを求める人たちが長い行列を作る。深刻なマスク不足は、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大でマスクの需要も世界中で「爆発」し
検察の人事異動では指導力を発揮した森雅子法相(C) 朝日新聞社 稲田伸夫検事総長(左)と森雅子法相(C)朝日新聞社 森雅子法相ら政治家と検察幹部の暗闘「第二幕」が始まったようだ。 【稲田伸夫検事総長と森雅子法相の写真はこちら】 法務省は4月10日付で発令する予定だった人事異動を凍結したと発表した。理由は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言だという。 春の異動では713人の検事が異動予定だった。他の省庁などに異動する56人だけは予定通り異動。だが、予定されていた350人の副検事の異動も凍結された。検察幹部の一人は打ち明ける。 「この原因は検察幹部と森法相の関係がぎくしゃくしているからじゃないかと思いますね」 昨年12月、日産自動車のカルロスゴーン被告の海外逃亡、東京高検の黒川弘務検事長の定年延長など、法務省は問題が山積していた。国会で森法相は、何度も答弁を変えるなど、大臣としての資質を問わ
ジム・ロジャーズ/1942年、米国アラバマ州出身の世界的投資家。ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロスと並び「世界3大投資家」と称される。2007年に「アジアの世紀」の到来を予測して家族でシンガポールに移住。現在も投資活動および啓蒙活動をおこなう 「世界3大投資家」の一人とされるジム・ロジャーズ氏の本誌連載「世界3大投資家 ジム・ロジャーズがズバリ予言 2020年、お金と世界はこう動く」。今回は、新型コロナウイルスによる経済危機で、日本がとるべき政策について。 * * * 新型コロナウイルスの感染が世界中で広がり、急速な景気後退の局面に入った。そのなかで日本は今、何をすべきか。 まずは、もっと多くの人がPCR検査を受けられるようにすべきだ。日本では、空港に行けば体温をチェックして、必要な人はPCR検査を受けることができるようになっている。それは、ウイルスを抑え込むうえでとても良いこと
インタビューに答える山本太郎氏 (撮影・片山菜緒子) いよいよ安倍晋三首相が4月7日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて緊急事態宣言を発令する。実施期間は5月6日までの1カ月間で東京のほか、埼玉、千葉、神奈川、大阪、兵庫、福岡の6府県が対象となる。 7都府県の知事は外出自粛の要請や施設使用、イベントの中止の要請・指示などを出す方針だが、緊急事態宣言によって景気が落ち込むのは必至だ。 安倍首相は追加の経済対策としてGDP(国内総生産)の2割にあたる、108兆円をバラ撒き、世帯主の月間収入が減少した住民税非課税の世帯には30万円の給付を行うなどの対策を明らかにしている。 しかし、首相の方針に待ったをかける男がいる。政界の風雲児、れいわ新選組の山本太郎代表だ。本誌に激白した目から鱗の対策とは――。 * * * 昨年10~12月の直近四半期の実質成長率はマイナス7・1%で、金額にして約40兆
27日、無人のサンピエトロ広場(バチカン)で新型コロナウイルスの感染終息を祈るフランシスコ教皇(c)朝日新聞社 新型コロナウイルスの感染拡大の中心地となったイタリア。致死率の高さの背景には医療崩壊がある。日本も対岸の火事では済まない段階に来ている。AERA2020年4月6日号では、イタリアが置かれている現状から日本のリスクを探る。 【アンケート】511人に聞いた「貯金額」結果はこちら * * * 病院の廊下やロビーに並ぶ簡易ベッド。人工呼吸器をつけて横たわるのは、集中治療室(ICU)に収容しきれなくなった新型コロナウイルスの重症患者だ。 「ICUは崩壊しつつある。戦争のようだ」 感染者が集中する病院で治療に当たる医師のSNSの書き込みは悲鳴に近い。新型コロナの感染拡大の主戦場になったイタリアから伝わるのは「医療崩壊」の現実だ。 イタリアの死者数や致死率は中国を上回り、世界最多となった。
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