「2010年度の電子書籍サービス市場は640億円。2015年には3501億円へ」――MM総研は、電子書籍サービスおよび電子書籍端末の市場規模についてこんな調査結果をまとめた。 「2010年度の電子書籍サービス市場は640億円。2015年には3501億円へ」――MM総研は4月14日、15歳以上のインターネット利用者2500名に対するWebアンケートの結果から、電子書籍サービスおよび電子書籍端末の市場規模についてこんな調査結果をまとめた。 電子書籍市場は今後どんなジャンルの成長が期待されるか？ 有料電子書籍の利用者127人に電子書籍の利用ジャンルおよび購入金額を分析した結果、同社が算出した2010年度の電子書籍サービス市場は640億円。これが2015年には3501億円に成長するという。CAGR（年平均成長率）では40.5％で推移することになる。 2010年度の640億円という内訳を「書籍」と「

■ 2011年度の携帯電話出荷台数は前年比7.6％増の4,050万台 ■ 2011年度のスマートフォン出荷台数は1,986万台（前年比2.3倍） ■ 2015年度のスマートフォン出荷台数は3,056万台で総出荷の74％を占める ■ 2015年度末のスマートフォン契約数は7,030万件で総契約数の57％と予測 ＭＭ総研（東京都港区、所長・中島　洋)は2011年7月7日に2015年度までの携帯電話およびスマートフォン市場規模の予測を発表した。 2011年度の携帯電話出荷台数は前年比7.6％増の4,050万台となり、2007年度の5,076万台以来4年ぶりの4,000万台超えが見込まれる。2012年度は3,940万台と減少するが、2013年度：4,055万台、2014年度：4,145万台、2015年度：4,130万台となり、今後は4,000万台規模での推移が続くと予測する。 2010年度に本格化

door to door 「人生の新たな扉を開けた挑戦者たち」に迫ります。一歩を踏み出す不安とどう向き合い、葛藤をどう乗り越えたのでしょうか。そして、彼女が扉を開けた理由はーー。 NEW 20回/全16回 キャリア 2024.02.22

サイバー・バズは10月13日、携帯電話およびスマートフォンの利用に関するアンケート調査の結果を発表した。 それによると、「次に購入する携帯電話は、通常の携帯電話とスマートフォンのどちらか？」という質問に対し、約半数の44％が「スマートフォン」と回答した。 また、現在スマートフォンを利用している人のうち、スマートフォンでTwitterを利用している人は56％だった。 このほか、現在スマートフォンの中にあるアプリの数は平均35.6個、1カ月あたりの有料アプリ利用金額は平均458.5円であることがわかった。 調査は9月21日から27日にかけて、ブロガーを中心としたソーシャルメディアを積極的に活用する全国の10代から60代の男女を対象に実施された。サンプル数は954。

コムスコア・ジャパン、日本市場でモバイル・ユーザーの利用動向調査を開始 国内ユーザーのモバイルライフとデバイス活用の動向を掴む新調査、「Comscore MobiLens（コムスコア・もビレンズ）」によると、 国内モバイル・ユーザーの6 割がブラウザを利用、モバイル・アプリ利用も 4 割 (2010 年 6 月) 2010年9月（東京発）―デジタル・ワールドの利用動向調査におけるグローバル・リーディング・カンパニー、 Comscore (コムスコア・ジャパン株式会社: 米NASDAQ: SCOR) は本日、モバイル・ユーザーの利用動向測定情報を包括的にお届けするサービス、「Comscore MobiLens（コムスコア・モビレンズ）」を日本市場で開始すると発表しました。モビレンズは、消費者のモバイル利用動向、ユーザー属性、デバイス機能などに関する徹底した分析データを提供、モバイル市場の総合

データ・クリエイティブ対談【第14弾】 技術とインターフェースをいかにデザインするか（後編） ゲスト：芝浦工業大学 益子宗教授／博報堂ＤＹホールディングスCAIO 森正弥 芝浦工業大学・デザイン工学科の益子宗教授、博報堂ＤＹグループのAI領域のトップである森正弥、博報堂ＤＹメディアパートナーズのデータサイエンティスト篠田裕之の3人による「データ・クリエイティブ対談」の後編をお届けします。新しいアイデアを生み出す方法や、これからのテクノロジーの方向性などについて熱い対話が繰り広げられました。 > コラム Columns データ・クリエイティブ対談【第14弾】 技術とインターフェースをいかにデザインするか（前編） ゲスト：芝浦工業大学 益子宗教授／博報堂ＤＹホールディングスCAIO 森正弥 広告領域に限定されないデータやテクノロジーの活用方法、そこから生まれるクリエイティブなどについて識者の皆

ネットレイティングスは4月28日、ソーシャルメディア上の関係性を含んだ広告である「ソーシャル・アド」が、キャンペーンの効果を高めるというNielsen Company（Nielsen）とFacebookの共同調査結果を発表した。 その結果、ソーシャルメディア上の関係性を含まない広告については、広告想起率が10％、ブランド認知が4％、購買意向が2％であるのに対し、ソーシャルメディア上の関係性を含んだ広告については、広告想起率が16％、ブランド認知が8％、購買意向が8％と上回ったという。 この調査は、NielsenとFacebookの提携サービスである「Nielsen BrandLift」を活用し、Facebook上に表示されたディスプレイ広告に対する消費者の意識と購買意向を調べたもの。米国では4月20日に「ad:tech San Francisco」で詳細が発表されている。

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

この調査結果をもとにデロイト トーマツ コンサルティングは4月16日、シンポジウムを開催。パネリストとして、慶應義塾大学大学院で特別招聘教授を務める夏野剛氏と、インフォバーンCEOの小林弘人氏が登場し、日本のメディア事情などについて語り合った。 真逆のカルチャーで育った人たちが、衝突している 夏野　「いまの日本は、2つの社会が存在しているのではないだろうか。特に世代の違いが大きいと思う。日本人の平均年齢は40代の半ばだが、平均より上の人はネットや新しいメディアをあまり使わない。一方、平均より下の人はとてもよく使う。『SNSなどを介した対人関係を重視する』という日本人は少ないようだが、20～30代では多いのではないだろうか」 夏野氏は世代による違いを指摘したが、これに対し小林氏はどのように見ているのだろうか。 小林　「確かに世代による違いは感じている。『SNSなどを介した対人関係を重視する』