「アナロ熊」が暴いてしまった「地デジカ」の秘密：日経ビジネスオンライン
テレビ東京が社運を賭けてプッシュしていた「世界卓球」は、あんまり盛り上がらなかった。残念。個人的には、面白く観戦していたのだが。 放送を見ていて思い出したことがある。私には、卓球部員だった過去があった。そう。中学生になってすぐ、私は、卓球部に入部したのだ。 体育館の壁に立てかけられている卓球台を見て、ガキだった私は 「おお、卓球部に入れば毎日ピンポンで遊べるぞ」 と考えた。 その愚かな目論見は、入部したその日に瓦解する。 新入部員は、一日中素振りばかりやらされることになっていたからだ。 私は、2日ほどで退部した。ほかの幾人かの惰弱な仲間たちとともに。「ちぇっ」とか言いながら。 いまにして思うのは、あの、無意味に思えた素振り練習にもきちんとした役割があったということだ。 フォームを固める？ まあ、そういう効果はある。全身を使ってラケットを振る感覚を覚えることは、ある意味、実際にピンポン球を打
ポスト成果主義 スタンドプレーからチームプレーに：NBonline(日経ビジネス オンライン)
このコラムについて バブル崩壊後、活路を見いだすために日本企業がこぞって導入した成果主義は、今や懐疑的な眼差しが強く向けられている。では、その成果主義の後には、どのような評価システムが主流になるのか。内外の経営者や人事のエキスパートに今後の方向性を語ってもらう。 記事一覧 記事一覧 2008年12月20日 “無印”流リーダー育成の要諦 松井忠三 良品計画会長に聞く 私は、大学卒業後に入社した西友ストアー（現西友）で人事・教育畑を長く経験しました。その時に最も苦労したのが、トップの交代に伴って社員の育成や評価の仕方がガラッと変わったことです。 2008年12月13日 チームワーク時代のリーダー、3つの条件 黒田由貴子 ピープルフォーカス・コンサルティング社長に聞く 「リーダーにとって新たに必要なスキルは何か」という質問に対して、回答者の49％が「コラボレーション（共同作業）」と答えている点で
学校選択制は、「ダメな学校」を構造的に作り出す ～「教育の質の選択」という神話：日経ビジネスオンライン
【特命助手サイトーの前説】 広田先生も冒頭で語っていますが、教育再生会議が1月25日に最終報告を発表しました。安倍前首相の肝いりで設置された組織でしたが、まさかの辞任後、福田内閣になってから、明らかにその存在感は失われていきました。 おそらく第三次報告に書き込まれていた教育バウチャーも、現実的には大規模な実施には至らないように思います。ただ、その一方で、学校選択制を義務教育段階から採用する自治体は増加しています。 内閣府の2006年の調査によれば、小学生～高校生の保護者の67.9％が学校選択制に賛成意見を示しているそうです。たしかに保護者や子どもの側からしてみれば、学校を選べることは、メリットこそあれ、不利益はないように思えます。 でも、それは「保護者と子どもが学校をちゃんと選べる」ということを前提とすれば、の話です。実際は、さまざまな家庭があって、その家庭ごとに学校を選ぶための情報収集の
簡単には変われない：日経ビジネスオンライン
再生途上にある西武グループがまたもやつまずいた。傘下のプリンスホテルが、一度は日本教職員組合（日教組）の教育研究全国集会（教研集会）のために会場を貸す契約を交わしながら、集会の3カ月前の昨年11月になって一方的に契約解除を通告。その後、裁判所の「解約は無効」との仮処分にもかかわらず会場を貸さなかったことに対し、新聞各紙などから非難を浴びた。 西武ホールディングスの後藤高志社長は、かつて第一勧業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）で総会屋との決別に尽力したリーダー。その後藤社長が「日教組に反対する反社会的勢力の圧力に屈し、会場提供を断ったのでは」との憶測まで飛び交う始末だ。 後藤社長、「正しい判断」 西武側にも言い分がある。 日経ビジネスのインタビューに応じた後藤社長は「これまでの改革の基本にしてきた『お客様の安全、安心』という原則に照らせば、間違っていない判断だった」と今でもこう断言する
悪質化するネットいじめを防げ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 現在発生している「いじめ」の半数以上が、「ネットいじめ」ではないかという指摘があるのをご存じですか？ 「ネットいじめ」とは、インターネットや携帯電話などを濫用するイジメを総称する言葉です。多くはネットワークの匿名性に隠れながら、被害者に永続的な悪影響を及ぼし続けるという意味で、大変悪質、かつ犯罪的です。 「ネットいじめ」は「情報の環境問題」ないし高度情報化社会でCSR（企業の社会的責任）を考えるうえで、最も切実な問題の1つを私たちに問いかけていると思います。 大変残念なことですが、21世紀に入って進展したブロードバンド化に伴って、文字テキストのみならず、静止画音声動画メディアも使った「ネットいじめ」が横行するようになってしまいました。 200
「凶悪犯罪は低年齢化」していない ～子どもに対してせっかちな大人たち：日経ビジネスオンライン
【特命助手サイトーの前説】 これからしばらくの間、「子ども」をテーマにした話をお届けしていこうと思います。子どもの話というと、身近にいる子どもをサンプルにして、一般論を展開しがちです。実際、僕が尋ねても「（子どもたちが）おかしくなっている」と答える人もいれば、「昔と大して変わってない」と言う人もいます。 こうした床屋談義は、それはそれで面白いのですが、もう少し客観的なデータで見ると、どうなのか。教育改革論が下敷きにしている「青少年の規範が低下している」「少年犯罪が凶悪化している」といった現状認識は正しいのか。広田先生は、早くからこうした言説に疑いの目を向け、安易な＜青少年の凶悪化＞論に警鐘を鳴らし続けてきました。 誤った現状認識のもとでは、ソリューションもまた誤ってしまいます。果たして子どもは本当に変わったのか？ 実は子どもを見る大人の視線が変わっただけではないのか。今回も、皆様からのさま
「凶悪犯罪は低年齢化」していない〜子どもに対してせっかちな大人たち (広田教授の「教育も、教育改革もけしからん」)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【特命助手サイトーの前説】 これからしばらくの間、「子ども」をテーマにした話をお届けしていこうと思います。子どもの話というと、身近にいる子どもをサンプルにして、一般論を展開しがちです。実際、僕が尋ねても「（子どもたちが）おかしくなっている」と答える人もいれば、「昔と大して変わってない」と言う人もいます。 こうした床屋談義は、それはそれで面白いのですが、もう少し客観的なデータで見ると、どうなのか。教育改革論が下敷きにしている「青少年の規範が低下している」「少年犯罪が凶悪化している」といった現状認識は正しいのか。広田先生は、早くからこうした言説に疑いの目を向け、安易な＜青少年の凶悪化＞論に警鐘を鳴らし続けてきました。 誤った現状認識のもとでは、ソリューションもまた誤ってしまいます。果たして子どもは本当に変わったのか？ 実は子どもを見る大人の視線が変わっただけではないのか。今回も、皆様からのさま
成果主義は教育をどこに連れて行く：日経ビジネスオンライン
【特命助手サイトーの前説】 長らくお待たせしました。今回は「教員評価」のお話です。 「教員評価」と一口に言っても、そもそも「教員評価」の目的は何なのか、給与や昇給などの処遇に反映させるべきかどうか、親や子供を評価に参加させるべきかどうか、など、論点は多岐にわたります。 今回の下調べで教員評価に関する一連の議論を見ると、そのプラスの効果ばかりに目がいっているような印象を受けます。いわく、ヤル気のある先生を支援するとか、ダメ教員を教壇に立たせないとか。 でも、果たして教員評価の厳格化に、負の側面はないのか？ 教員評価を強化すると、本当に学校現場は改善されるのか？ 「教員」という仕事の特性を考えると、成果主義的な人事考課の導入は、むしろ教員のモラルやパフォーマンスを低下させてしまう、と広田先生は言います。 みなさんの職場でも、さまざまな人事考課の制度が導入されていると思います。ご自身の経験とも重
私がバウチャー制度に託すもの ～進学校だけがトクをする。本当にそうか？：日経ビジネスオンライン
ただ、同時に私は、そうでない教師と学校には教育の場から去ってもらわなければならない、と主張しています。するとたちまちもの凄い反発が起きるのです。 でも、普通に考えたら、おかしいと思いませんか。 生徒を教育する意欲も能力もない教師や学校が当たり前のように生き残れるのであれば、まさしく悪貨が良貨を駆逐する、ということわざどおりになり、教育改革は絵に描いた餅で終わるでしょう。 そもそもいまの教育の荒廃の原因のひとつは、ダメな教師、ダメな学校を排除しなかったことにある、と私は考えています。 私立・公立を問わず、学校には「官」から支給される補助金があります。 私たちが以前調査したところ、実際の生徒数が学則定員の10％にも満たないような学校にも補助金がついていました。いっておきますが、公立ではなく、私立の話です。もはや経営など成り立っていないわけです。本来ならとっくに破綻しているはずのこうした学校が、
改革の旗を降ろした安倍改造内閣：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 安倍改造内閣は、党3役を含めると、町村信孝外相、伊吹文明文科相、高村正彦防衛相、麻生太郎幹事長、二階俊博総務会長と、ずらり各派閥のトップを配置し、さらに津島派からは額賀福志郎財務相、山崎派から甘利明経産相を起用するなど、派閥均衡の「総花内閣」だ。自由民主党の派閥を「政策集団」とすれば、派閥均衡ということは、政策均衡にほかならない。 成長重視の改革派を下ろし、増税重視派を起用 さらに、小泉政権末期に見られた成長重視か増税重視かの論争で、安倍内閣では中川秀直幹事長をはじめとする成長重視派を重用し、安倍総理自身も同じ路線を明確に取っていたのにもかかわらず、改造内閣では増税重視派の急先鋒であった与謝野馨氏を官房長官に起用している。この顔ぶれでは、政策
消費者保護、2つの壁が露呈 携帯電話火災、ノキアも松下も対応は後手に… (時流超流)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
火災を起こしたのは、フィンランドの大手携帯メーカーであるノキアが、松下電池工業のリチウムイオン電池を組み込んで製造した携帯電話機だ。 5月に改正された消費生活用製品安全法（消安法）によれば、ノキアは火災事故の発生を認知してから、10日以内に経済産業省に事故の概要を報告することが義務づけられる。しかし、ノキアは火災発生から2週間以上経った8月14日にようやく事実を公表、15日に経産省へ内容を報告した。 ノキアは「8月6日に火災の事実を確認したので法令違反ではない」と主張しており、事故発生以来、一度も記者会見を開いていない。 一連の事実関係は以下の通りだ。 7月28日午後5時30分、携帯電話の保有者である男性が東大阪市の消防に通報した。消防は現地で携帯電話などの焼損、床の焼き焦げた跡を確認し、火災の事実を認定した。男性が消防に連絡したこと、床が焦げたことなどは、携帯電話会社のソフトバンクから3
【第2回】“男性の人権”を見直そう：日経ビジネスオンライン
ワークライフバランスに関する勉強会は、2005年から有志とともに隔月で開いていた。「2年前は、ワークライフバランスという言葉を誰も使っていませんでしたが、最近はずいぶん浸透しましたね」と言う木全さん。「しかしどの日本企業のトップに聞いても、『女性の社会復帰と継続雇用』『父親の子育て参加』の話ばかり。ワークライフバランスって本当にそれだけだろうか、という思いから、今回のシンポジウムのテーマを設定したのです」 「男性の働き方を変えよう」というテーマを決めたのは、ある男性の発言がきっかけだ。2006年、木全さんが参加していたダイバーシティーに関する研究会で、1人の男性からこんな意見が出たのだ。「女性の活用もいいけれど、男性の人権が蹂躙されていることも考えてください」… もともと木全さんは労働省に入省し、職業能力開発局海外協力課長、労働大臣官房審議官を歴任してきたが、この間は特にワークライフバラン
ケチな改革が教育をダメにする【前編】：日経ビジネスオンライン
【特命助手サイトーの前説】 日本の家庭の教育力低下という常識を覆した『日本人のしつけは衰退したか』にいたく感銘を受け、広田先生に初めてお目にかかったのは2005年10月。すでにこの時期、教育基本法改正がホットな話題として挙がっていました。 広田先生は、当時も現在も教育基本法改正反対論者ですが、その理屈が面白い。 世の多くの反対論者が口走りがちな「日本を軍国主義にするつもりか」という論調に対して、先生は「そんなふうにはなりませんよ」と冷静に語っていました。そして、基本法改正が想定している国家像や愛国心は「時代遅れ」なのだ、と一刀両断。 「この人はタダの抵抗勢力じゃないぞ」と思って、あれこれインタビューすると、「教育に期待しすぎてはいけない」とか「13歳のハローワークは早過ぎる」とか、常識の逆を行くプラグマティックな「教育論」が次々と繰り出され、教育報道の空騒ぎぶりに辟易していた僕は、溜飲の下
時代遅れの改正教育基本法 【前編】：日経ビジネスオンライン
【特命助手サイトーの前説】 前回もたくさんのコメントをいただき、ありがとうございました。前後編合わせると、200件近くを頂戴しています。賛否いずれにせよ建設的な意見が多く、助手としてうれしいかぎりです。教員をとりまく現状については、今後もさまざまなテーマの中で、広田先生にお話しいただく予定です。教育再生会議や中央教育審議会の動向にも目を配りながら、準備を進めていますので、長い目でこの連載を見守っていただければと思います。 さて今回は、昨年末に成立した改正教育基本法に焦点を当てています。というのも、マスコミの報道では、教育基本法改正の中身は説明するものの、「教育基本法が変わって、学校現場はどう変わるのか」という肝心な点についてのアナウンスは少ないように思えるからです。 第1回目の「前説」でご紹介しましたように、広田先生は教育基本法改正反対論者です。どうも教育基本法の反対派は「軍国主義の復活だ
あなたのお金は、直接民主主義の一票です (ワタミ社長渡邊美樹の「もう、国には頼らない。」)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ワタミ 代表取締役社長・CEO 渡邉 美樹 氏 1959年神奈川県生まれ。明治大学商学部を卒業した後、経理会社に半年間勤務。その後、佐川急便のセールスドライバーとして働き、独立資金を貯める。 84年、渡美商事を設立。86年、ワタミを設立し、翌年、ワタミフードサービスに社名変更。96年に店頭上場し、2000年に東証1部上場。2005年春、ワタミに社名変更。外食産業から医療、介護、環境、農業、そして教育などに活躍分野を広げており、教育再生委員会、神奈川県教育委員会のメンバーでもある。（写真：清水 盟貴） 介護ビジネスを手がける者として、私は、コムスンがやったことを弁護する気はまったくありません。同時に、「公共性の高い事業で、民間に任せてはいけないことなど、何もない」と思っています。「民間にできることは、民間で」が、「行政改革」を旗印にしていた小泉純一郎前首相のキャッチフレーズのひとつでしたが、
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