テレビ局が日本のアニメを駄目にした：日経ビジネスオンライン
日本が中長期的な経済成長を考えていく上で、日本人の創造力を生かせるコンテンツ産業は重要な役割を果たす。政府は2015年をメドにコンテンツ産業の規模を現在の14兆円弱から20兆円に引き上げる方針を打ち出しており、就業者数も200万人とそろばんを弾く。ただ、ゲームと並び、日本が圧倒的に強いとされたアニメは国内の少子高齢化などの影響で最近は低迷が続く。 今回の衆議院選挙前にも、政府が打ち出した「アニメの殿堂」が野党や国民から猛批判を浴びたばかり。アニメは年間の市場規模が2400億円程度と大きくないが、玩具や食品のキャラクター市場を含めれば巨大な市場に大きな貢献をしており、今後も日本のコンテンツ産業の柱にする必要がある。 中国やインドなど新興国も注力しており、今後は激しい世界競争に巻き込まれることになる。日本が本当の意味での「アニメの殿堂」を築いていくために何が必要なのか。アニメ制作会社の業界団体
「日本の官僚は有能」、米国務次官補が擁護発言
韓国・ソウル（Seoul）で同国の柳明桓（ユ・ミョンファン、Yu Myung-hwan）外交通商相と会談するカート・キャンベル（Kurt Campbell）米国務次官補（東アジア・太平洋担当、2009年７月20日撮影）。(c)AFP/Lee Jin-man 【9月3日 AFP】米国のカート・キャンベル（Kurt Campbell）国務次官補（東アジア・太平洋担当）は2日、日本の官僚に対する風当たりが民主党（Democratic Party of Japan、DPJ）の衆院選圧勝で高まっている風潮について、「衆院選後、最も懸念している問題の1つ」だと述べた。 キャンベル氏はワシントンのシンクタンク「戦略国際問題研究所（Center for Strategic and International Studies、CSIS）で行った講演で、米政府の政策ではなく個人的意見だと強調。その上で、「個人
坂本龍一氏に訊く、これからの音楽のかたちと価値とは - PHILE WEB
インターネットの普及、iPodなどデジタルミュージックプレーヤーの登場にともなって、「音楽配信」はますます大きな存在になってきている。これまでは“欲しいときにすぐ手に入れられる”というような利便性のみが注目され、クオリティは二の次という感が強かったが、「KRYPTON HQM Store」や「e-onkyo music store」など、CD以上のクオリティを持つデータを配信するサービスが登場し、そのイメージも覆された。 レコード、CD、そしてデータ……メディアの変化にともない、そのかたちだけではなく、「音楽の持つ価値」も変わってきているのではないか。 アルバムに“データ版”を用意したり、ライブを24時間以内にiTunesで配信するなど、意欲的な試みを行っている坂本龍一氏。音楽コンテンツの作り手として、そしていちリスナーとしての坂本氏の考えをうかがった。 ■今後の主流は音楽配信になっていく
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