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彼は純粋な技術屋といった感じで、 愚痴もまじっていたせいだろうか、何を言ってるかわからない部分もあったが、 いろいろと興味深い話を聞くことができた。 「結局、装置があれば韓国でも中国でもどこでも作れるようになって、値段のたたきあいになっちゃたんだろ」 という私に対して、彼は言った。 「体力勝負で負けたのは否定しない。だけどな、装置があれば誰でも作れるというのは大間違い」 「最大の要因は、やつらの技術力が高かったことだと思う。というかうちの規模の会社が研究開発で対抗できてたのがある意味奇跡。」 メモリは『装置があれば作れる汎用品』なわけではない。ということを彼は熱弁していた。 回路ひとつをとってみても、『アナログ』技術の塊で、 記憶素子のわずかな物理量(数10フェムトとか言ってた)の変化を 増幅する高精度なアンプだとか、 秒速数ギガビットの信号を処理するためにピコ秒単位で 信号のタイミングを
年末年始は青春18きっぷのシーズンである。18きっぷを握りしめて全国各地の鉄道に乗りまくる正月休みを過ごす人も多いことだろう。で、そんな18きっぷの旅で特にありがたみを感じる列車が「新快速」である。関西を走る新快速ならば、米原から乗ってうとうとしているうちにあっという間に滋賀県を通り過ぎて京都、大阪、三ノ宮、姫路……と駆け抜けてゆくのだ。18きっぷで乗ることのできる列車の中ではいっとう速い列車である。 と、そんな18きっぱーはもちろんのこと、普段から新快速を使っている人たちなら気になる駅があるはずだ。新快速やそのひとつ格下の「快速」などでしばしば終点の駅となっているあのふたつの駅。そう、網干駅と野洲駅である。というわけで、今回は終着駅の旅 年末年始特別版。関西地方なら外すことのできない二大終着駅であるこの2駅に足を運んでみた。 ■網干駅(JR山陽本線/兵庫県姫路市) 地元の人や鉄道ファンな
なにこの万能感。ホンダの自律運転「台車」による実証実験2018.12.23 09:0038,721 岡本玄介 ロボット台車が大活躍! カリフォルニア州にあるHonda R&D Americasがデザインした、自律運転ができ、あらゆる地形で走行可能な車両「All-terrain vehicle(ATV)」が、これから人の役に立とうとしています。 たとえばコロラド州で起こった、山火事の現場で働くATV。これまで山の中まで人力で担いでいた、23kgにもなる消防隊員の重い装備品を、険しい山道の中まで運んでくれるのです。 Video: Honda/YouTube消防隊員は身軽になったことで、疲れから起こる事故などの可能性を減らすことに繋がります。ほかにも広大な農園で働いているATVもあります。 Video: Honda/YouTube積荷を運ぶだけでなく、荷車の牽引もでき、カゴを交換すれば農薬散布マ
消費増税の目的はいつの間に… 先週の朝日放送の情報番組『正義のミカタ』は、年末の拡大番組だった。各国の「危険なこと」を各専門家が述べる特集だったが、番組に出演した筆者は、「日本の危険なこと」として来年の消費増税を取り上げた。 おそらく地上波では初めてのことだと思うが、「消費税はそもそも社会保障財源としては望ましくない」ということを説明した。消費増税は、かつては「財政再建のため」といわれていたのに、今では「社会保障のため」に行われる、と一般市民向けには説明されている。つまり、財政再建のための消費増税というロジックは崩れつつあるということだ。 例えば、10月5日付け本コラム「IMFが公表した日本の財政『衝撃レポート』の中身を分析する それでも消費増税は必要ですか」(https://gendai.ismedia.jp/articles/-/57978)など、これまでの本コラムでは、日本の財政再建
レーダー照射「威嚇行為なかった」=日本の問題提起、理解できず-韓国軍 2018年12月23日19時18分 【ソウル時事】海上自衛隊哨戒機が韓国駆逐艦から火器管制レーダーの照射を受けた問題で、聯合ニュースによると、韓国軍関係者は23日、「実際に日本の哨戒機を威嚇する行為はなかった」と強調した。また、「海軍が遭難船舶を捜索するための人道主義的な作戦を遂行したと説明した。日本もその内容を知っていながら、引き続き問題提起していることを理解できない」と述べた。 その上で、「大和堆(やまとたい)漁場などの公海上で、韓国海軍の活動を制約しようとする意図があるのではないかという疑念がある」と指摘した。 聯合が引用した韓国軍関係者によると、韓国軍の駆逐艦は20日、日本海で遭難した北朝鮮漁船を捜索した際、接近してきた哨戒機に向け、映像撮影用の光学カメラを使用した。光学カメラを使用すると、レーダーが一緒に稼働す
中国政府は23日、外資の技術を中国側に強制移転させることを禁じる「外商投資法」の立法作業に着手した。技術の強制移転は米国などから厳しく批判され、米中通商紛争の焦点になっていた。中国政府はこれまで「強制的な技術移転はない」との立場だったが、米側に大きく譲歩した形だ。 この日、国会にあたる全国人民代表大会(全人代)の常務委員会に同法の草案が提案された。中国共産党機関紙・人民日報によると、草案では「外国企業の合法的な権益の保護を強める」としている。権益保護策の一つとして、行政手段による強制的な技術移転を禁じるという。 また、中央政府や地方政府が、法律に基づかない外資への制限を設けることも禁じる。外国企業が中国で活動する際のトラブルを訴え出るためのしくみも整備する。出資も制限がかかっている特定の業界以外は、中国企業と同じルールで対応するとしている。 米国は、米企業の知的財産権…
ローレンス・ウィルカーソン元陸軍大佐 【ワシントン=座波幸代本紙特派員】ブッシュ(子)政権で、パウエル米国務長官の首席補佐官を務めたローレンス・ウィルカーソン元陸軍大佐は19日までに本紙のインタビューに応じた。同氏は1990年代初頭に米海兵隊大学校(バージニア州)の責任者を務めていた際に、冷戦終結に伴う米国内外の米軍基地再編・閉鎖に関する調査研究などを分析した。その結果、日本政府が多額の駐留経費を負担する在沖海兵隊はカリフォルニア州での経費より米側の負担は50~60%安く済むと指摘。「沖縄の海兵隊駐留に正当な戦略上の必要性はないことが示された。(駐留は)全てお金と海兵隊の兵力維持のためだった」と明らかにした。 米軍の元高官が、沖縄の海兵隊駐留に戦略的な必要性はないと発言するのは異例。 ウィルカーソン氏は、米国の識者や元高官らでつくる海外基地再編・閉鎖連合の主要メンバー。同連合はトランプ大統
【ワシントン=座波幸代本紙特派員】ブッシュ(子)政権で、パウエル米国務長官の首席補佐官を務めたローレンス・ウィルカーソン元陸軍大佐は19日までに本紙のインタビューに応じた。同氏は1990年代初頭に米海兵隊大学校(バージニア州)の責任者を務めていた際に、冷戦終結に伴う米国内外の米軍基地再編・閉鎖に関する調査研究などを分析した。その結果、日本政府が多額の駐留経費を負担する在沖海兵隊はカリフォルニア州での経費より米側の負担は50~60%安く済むと指摘。「沖縄の海兵隊駐留に正当な戦略上の必要性はないことが示された。(駐留は)全てお金と海兵隊の兵力維持のためだった」と明らかにした。 米軍の元高官が、沖縄の海兵隊駐留に戦略的な必要性はないと発言するのは異例。 ウィルカーソン氏は、米国の識者や元高官らでつくる海外基地再編・閉鎖連合の主要メンバー。同連合はトランプ大統領、マティス国防長官ら宛てに、米国外の
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