米Googleは7月15日(現地時間)、SNSサービス「Google+」で立ち上げ当初から掲げてきた実名ポリシーを解除し、ニックネームなどでの登録を認めると発表した。 Google+の実名ポリシーに対しては多数の批判があり、Google自身も「実名ポリシーはリアルなコミュニティー形成に役立ったが、このポリシーのせいで参加しようとしない人が多数いた」ことを認めている。 同社はニックネームの追加や芸名での表示を可能にするなど、段階的にポリシーを軟化させてきたが、2013年9月にYouTubeで問題になっていたコメントスパム対策としてYouTubeのアカウントとGoogle+のアカウントの統合を必須にしたことで批判が高まった。 実名での登録が必要でなくなることで、YouTubeのコメントスパムがまた盛んになるのではないかというユーザーからのコメントに対し、Google+の上級エンジニア、ヨナタン
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