新人いびりがひどいお局のところにヒステリックお局が異動してきてお局トーナメントが開幕→ヒステリックお局が病休に入った「一歩間違えたら最強タッグになりかねないような」
うちの店、とうとうサッカー台に置いていたタイミーを撤去します…仕入れは無料じゃないのよ「ロールごと持っていく人もいる」「バイト君が辞めさせられるのかと思った」
ダークトヨタ・ライジング @siina_pf シンナーは一般流通はしてるけどガチの劇物なので、転売目的の連中は捕まえたほうがいいよ。間違いなく消防法違反の個人保管量だろうし、何よりもこのまま流通が戻ると転売屋は余ったシンナーを捨て始める。 一斗缶複数のシンナーを川に捨て始めた時に何がおきるのか⋯⋯地獄になるぞ。 2026-04-30 10:24:35
動画は4月29日ごろから拡散。銀行の支店内とみられる場所で主に撮影されており、文字がぎっしり書かれたホワイトボードやデスク上の書類、PC画面などが映り込んでいた。 ホワイトボードには、貸出金や預金残高などの業績目標とみられる数値の他、名前とみられる文字もあり、同行によると、7人の顧客の氏名が含まれていたいという。 同行は動画・画像流出の事実を認め、「役職員一同深く反省いたします」「全行あげてコンプライアンス順守や情報管理を徹底し、再発防止に努めてまいります」などと反省を述べている。 BeRealは10~20代に人気のSNSで、1日1回ランダムに届く通知から2分以内に撮影・投稿し、24時間のみ閲覧できる仕組み。閲覧した友人が画像や動画をキャプチャし、外部SNSに拡散して問題になるケースが頻発している。 関連記事 銀行員が支店内部を撮影? BeReal映像がXで拡散 西日本シティ銀「事実確認中
そもそも昔の若者は本当に恋人がいたのか 国立社会保障・人口問題研究所が約5年おきに実施している「出生動向基本調査」では、1987年の第9回調査以降、現在の異性との交際状況を「恋人として交際している異性または婚約者がいる」「友人として交際している異性がいる」「交際している異性がいない」という3択で調査している。図表1が18~34歳未婚、男女別の結果である。 そもそも、「今の若者は恋愛離れしている」という言説が流布すると、何となく上の世代は若い頃、みんな恋人がいたのだと思い込みがちだが、別にそんなことはない。 最新の調査年である2021年調査の「恋人として交際している異性または婚約者がいる率」は男性で21.1%。ピークは2005年調査の27.1%なので、確かに恋人/婚約者のいる率は漸減しているように見える。 女性のピークは2002年調査の37.1%で、2021年調査では27.8%なので同様だ。
高市早苗首相は29日、東京都内で開かれた「昭和100年記念式典」に出席し、「若者たちが日本に生まれたことを誇りに感じ、『未来は明るい』と自信を持って言える国を創り上げていく。日本に希望を生み出していくことを改めて決意する」と語った。 式典は昭和元年(1926年)から100年となることを記念して激動の時代を顧み、日本の将来を考える機会として政府が主催した。 首相は「日本の誇るべき国柄を未来を担う次の世代へとしっかりと引き継いでいく責任がある」と強調。昭和の時代を、戦争や高度経済成長など「未曽有の変革を経験した時代」と振り返り、「先の大戦や幾多の災害を乗り越え、希望を紡ぎ出した先人に学び、私たちも果敢に挑戦していく必要があるのではないか」と呼びかけた。 外交については「私たちが慣れ親しんできた安定的な国際秩序は大きく揺らぎ、政治・経済の不確実性が高まっている」と指摘した上で、「インド太平洋の輝
たぬきち @Tanukichi_mingo リプでもらったスケバン刑事という少女漫画のWikipedia見てたんだけどこれ荒唐無稽であまりに尖りすぎてる。まず女子校に普通に犯罪組織がある。そして警視に女子高生が、お前は刑事になれと言われる。敵は銃を持っているが、こちらの武器はヨーヨー。いやヨーヨーて。こんなの絶対おもしろいよ。。 2026-04-27 18:11:04 スケバン刑事 『スケバン刑事』(スケバンデカ)は、和田慎二による日本の漫画作品。『花とゆめ』(白泉社)にて1976年1号から1982年24号まで連載された。2022年1月時点で累計発行部数は2000万部を記録して… 2 users 3 Wikipedia
米ホワイトハウスの執務室で話すトランプ大統領。18日撮影。REUTERS/Nathan Howard/File Photo Jason Lange [ワシントン 28日 ロイター] - ロイター/イプソスの世論調査によると、トランプ米大統領の支持率は任期中の最低水準に低下した。生活費高騰への対応や対イラン戦争に対する国民の不満の高まりを受けた。 27日に終了した4日間の世論調査によると、トランプ大統領の職務パフォーマンスを支持する国民は34%と、4月15─20日に実施した前回調査の36%から低下した。トランプ氏の支持率は、2025年1月の就任時に47%を記録したが、その後は低下傾向が続いている。 生活費に関するトランプ氏の対応を支持する国民はわずか22%で、前回調査の25%から低下した。2月末に始まったイラン戦争はガソリン価格の急騰を招いており、支持率低下の大きな要因となっ
日本国旗を損壊するなどした場合に処罰する日本国国章損壊罪(国旗損壊罪)の創設を巡り、自民党での議論が本格化している。高市早苗首相と日本維新の会が意欲を示す同罪の法制化だが、自民内にも疑問を持つ議員がいる。昨年の党総裁選で首相を支持した西田昌司参院議員もその一人だ。保守的な歴史観を持ち、「戦後レジームからの脱却」でも首相と足並みをそろえてきた西田氏だが、なぜ法制化には否定的なのか、話を聞いた。【聞き手・鈴木悟】 ――自民が今国会での成立を目指す国旗損壊罪についてどう考えますか。 ◆まず前提として、外国でも日本でも国の象徴的な国旗を損壊するのは非常に無礼千万な話だと思います。ただ、私は反対というか、立法事実に対して疑問を持っています。果たして国旗を破ったり汚したりする行為が今、目に余るほど起きているのでしょうか。 ――現在議論が進んでいる自民のプロジェクトチーム(PT)では論点整理が行われ、国
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