東京五輪公式映画、河瀬直美監督「開催信じ全身全霊かける」コロナ克服の証しへ撮影に奔走（1/3ページ）
新型コロナウイルスの感染拡大で１年延期された東京五輪が、今年７月に開催される。一連の動きをカメラを通してつぶさに記録しているのが、世界で活躍する映画監督、河瀬直美さん（５１）だ。昨年１０月公開の自身の最新作「朝が来る」が今年の米アカデミー賞日本代表に選ばれるなど高い評価を受ける中、東京五輪公式映画の監督として奔走。「コロナ禍を克服した証しとしての東京五輪の姿を後世に残すとともに、日本人が本来持つ精神性やアイデンティティー（同一性）の大切さを訴えたい」と語る。 （岡田敏一） 東京や大阪などに緊急事態宣言が出され、収束の見通しも立たない。コロナ禍という難題が立ちふさがるなか、「開催を信じ、全身全霊をかけて打ち込まねばならない仕事になった」と使命感が増した。 高校時代にバスケットボール選手として国体の奈良代表に選ばれた河瀬さん。平成３０年１０月の映画監督就任会見でこう述べていた。「映画の道に進ん
東京都 新型コロナ 1121人感染確認 今の緊急事態宣言下で最多 | NHKニュース
東京都内では、8日、新たに1121人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。 1000人を超えるのは5月1日以来で、3回目の緊急事態宣言が4月25日に出されて以降で最も多くなりました。 都の担当者は「新規感染者の数は、今後も高水準で推移すると懸念している」と話しています。 東京都は8日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女合わせて1121人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1000人を超えるのは、1週間前の土曜日の今月1日以来です。 また、3回目となる今の緊急事態宣言が先月25日に出されて以降では最も多くなりました。 8日までの7日間平均は776.6人と前の週の97.3％となりました。 8日の1121人の年代別は、▼10歳未満が40人、▼10代が83人、▼20代が286人、▼30代が216人、▼40代が187人、▼50代が147人、▼6
東京五輪、返上したら「二度と日本で五輪は開けない」長野五輪を招致した男が警告 - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]
東京五輪、返上したら「二度と日本で五輪は開けない」長野五輪を招致した男が警告 社会・政治 投稿日：2021.01.26 06:00FLASH編集部 「中止という選択肢はありませんよ。今も、準備は着々と進んでいます」（東京五輪の運営に携わる関係者） 7月23日に予定されている東京五輪の開会式まで、あと半年を切った。収まることのない新型コロナウイルスの感染拡大を受け、にわかに中止や再延期について報じられるようになってきたが、1月21日、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は「7月に開催しないと信じる理由は、現段階では何もない」と発言し、その可能性を否定した。 【関連記事：東京五輪の緊急調査に“NO”を明言する国が出た！「ラオスは選手を派遣しない」】 しかし、五輪の中止・再延期を望む声は根強い。NHKの世論調査（1月13日発表）によれば、東京五輪・パラを開催すべきか、という質問
【速報】福岡県の聖火リレー全面中止 全国初のランナー不参加 | 西日本新聞me
福岡県の服部誠太郎知事は7日、県内で予定していた東京五輪の聖火リレーを中止すると発表した。都道府県内全域でランナーが走らないのは福岡県が初めて。 県は11、12日に福岡、北九州両市など20市町村でリレーを予定していた。福岡市の平和台陸上競技場などを活用した代替コースも検討していたが、12日から県内に緊急事態宣言が出されることが決まったことで、断念した。11日に平和台陸上競技場、12日に関門海峡ミュージアムイベント広場（北九州市）で無観客で行われる式典で、点火セレモニーのみ実施する。
米紙「日本政府は損切りし、IOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ」 | 日本政府は主権まで放棄したわけではない
国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり
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小泉今日子さんが入管法改正案に反対「#難民の送還ではなく保護を」 ミュージシャンや俳優も抗議の声
