2022年4月より成人年齢が18歳に引き下げられます。成人になることは、義務が追加されるだけでなく、権利が付与されることでもあります。ビジネスの現場でも次世代への権限委譲は新陳代謝やイノベーションには欠かせないことです。そこで本特集では、権限委譲を成功させている企業や組織論の専門家に、「権限委譲」の課題と具体的なノウハウをおうかがいします。 本記事では、スターバックスコーヒージャパン元CEOで、現在はリーダーシップコンサルティングの代表である岩田松雄氏のインタビューをお届けします。 「権限委譲」と「丸投げ」の違い ――昨今、権限委譲を進める風潮が高まってきていますが、「自分でやったほうが早い」「部下に任せると失敗するんじゃないか」と思われる上司も少なくないかと思います。権限委譲を進めていく上で、リーダー層の方はどのようなマインドを持つべきでしょうか。 岩田松雄氏（以下、岩田）：まず、権限委

「どうなりたいか」より「どうありたいか」櫻井将氏：続いて「エンゲージメントを向上させたい」ですね。先ほどお話しした「WillとCanとMustの重なり」が増えるということが、要はエンゲージメントを高めていくことなんですね。 （スライドの図に）なんで点線が引いてあるかというと、昔は会社組織と個人の距離感を近づけるには「（従業員側が）組織側に寄ってこい」とされました。「自分たち（会社組織）の価値観の庭の中へ入ってこい」と、社員寮を作り、同じ釜の飯を食い、同じ時間を過ごす。それによって、この重なりを増やしていっていました。 今、それを望む従業員の方は、多くないと思います。会社と個人の距離を変えずに、この重なりを増やすにはどうしたら良いのか。それは、やっぱりこの個人側の「Will」や「Can」の円を広げていくことが必要だと思います。 その時に非常に重要なのが、その方の価値観を扱うことなんですね。特