キヤノン、同社最後のフィルム一眼レフカメラ「EOS-1v」を販売終了
EOS-1vは、2000年に発売されたフィルム一眼レフカメラのフラッグシップモデル。マグネシウム合金製ボディ、アルミダイキャスト製ミラーボックスを採用し、防塵防滴仕様など剛性や耐久性を高めている。また、視野率約100％、約0.72倍の倍率を実現した光学ファインダー、45点エリアAF、最高約10コマの連写性能など、フィルムカメラとして最高の性能を誇っている。 キヤノンマーケティングジャパン広報部に販売終了の理由を聞いたところ、「フィルムカメラの需要減少による販売数量減少によるもの」と回答があった。実は、2010年の10月末には生産を終了しており、都度在庫を出荷していたという。今回、在庫が底をついてきたため販売終了としたようだ。このため、キヤノン側ではすでに在庫を持っておらず、残りは販売店にあるのみとなる。 また、販売終了にあたりサポート期間を延長。2025年10月31日まで修理対応するとして
彼はこうしてアマゾンから追放された--アカウント停止から復活までの一部始終
米Amazonのショッピングサイトから追放されたMarkさん（仮名、22歳学生）の体験談をご紹介する。 MarkさんとAmazonの険悪な関係は、彼が約3年前にAmazonから「お客様が注文された商品が複数回にわたって返品されていることが確認されました」と書かれた電子メールを受け取ったところから始まる。 それから何カ月か経ち、Markさんは返品が多過ぎることを理由にAmazonから締め出された。しかし、彼は試行錯誤を繰り返し、Amazonの利用を再開するところまでこぎ着けている。 Markさんは先週、米CNETの取材に応じ、Amazonに締め出されてから利用を再開するまでの、いたちごっこの戦いについて語ってくれた。彼は「Amazonがこのような取り締まりをする理由はよく分かる」「ことの顛末を一通り経験したので、問題を防いだり、将来的に回避したりする方法も分かった」という。彼は他の利用者が同
ソニー、0.5型有機ELマイクロディスプレイを商品化--高解像度でHMDなどに利用
ソニーは5月28日、0.5型で最高解像度となるUXGA（1600×1200ピクセル）を実現した有機ELマイクロディスプレイ「ECX339A」を商品化したと発表した。今後AR（拡張現実）やVR（仮想現実）向けのヘッドマウントディスプレイ機器などへの利用が考えられる。量産出荷開始は11月。サンプル税別価格は5万円になる。 マイクロディスプレイの高解像度化は、画素ピッチの縮小に伴う画質の低下や視野角特性の悪化などの課題があったが、ソニーでは、トランジスタのレイアウトやプロセスの最適化により改善。独自のばらつき補正回路により高画質を実現したことに加え、カラーフィルターの色の配置を工夫することで、視野角特性を確保し、高解像度化を実現している。 従来比2分の1の電圧で動作する新設計の周辺回路を採用し、画素数が約1.6倍に増加したにもかかわらず、同一のフレームレートにおいて、従来品と同等の低消費電力を確
Instagramにミュート機能--特定アカウントの投稿を非表示に
Instagramは米国時間5月22日、フォローをやめることなく特定のアカウントによる投稿をミュート（非表示に）する機能を導入した。 この機能により、投稿が多すぎるユーザーや、特典目当てにフォローしているブランド、いまひとつな写真ばかり投稿する人、やたらハッシュタグを付けてくる友人などの投稿をフィードで非表示にしたい場合は、それが可能になる。相手に通知はされないので、相手の気持ちを害することはない。 ミュートした相手から最近のストーリーを気に入ったかどうか尋ねられた場合は、そのユーザーのプロフィールページから投稿にアクセスして感想を伝えることができる。ミュートした相手の投稿に自分がタグ付けされた場合は、これまでどおり通知を受ける。 反応がないことを相手に怪しまれたら（または、できれば相手の投稿がこれまでよりも面白くなれば）、いつでもミュートを解除できる。
“スマート自転車”レンタル「VANMOOF+」が7月以降に日本上陸--創業者が語る勝算
編集部注：当初、海外のVanmoofの取材をもとに日本上陸は「9月」と記載しましたが、日本の担当者より実際には「7月以降」の誤りであるという連絡を受け、タイトルおよび記事内容を修正いたしました。また、車体本体を購入した場合は「VANMOOF+」ではなく、専用のサポートサービス「Peace of Mind」に加入する形になります。 オランダの自転車メーカーVanmoof（バンムーフ）は、2018年7月以降に、サブスクリプション型の自転車レンタルサービス「VANMOOF+」を開始する。2500円からの月額費用を支払う代わりに、同社のスマート自転車を半永久的に借り続けられるというもの。日本国内では一定時間ごとに課金されるシェアサイクルの取り組みが拡大しているが、VANMOOF+では契約している間に自転車の返却の必要がなく、ほとんどユーザーの所有物に近い形で扱える。「購入」と「シェアサイクル」の中
YouTube、動画で流れる曲のタイトルやアーティストなどを説明欄に表示
YouTube動画の中で流れている曲を初めて聴いて気に入ったものの、曲名が分からなかった経験はないだろうか。そこでYouTubeは米国時間5月16日、曲名を探しやすくする新機能「Music in this video（この動画の音楽）」をリリースした。 動画を視聴していて、その中で流れている曲が気に入ったら、動画の下にある「もっと見る」をクリックすると、その曲のタイトル、アーティスト、ライター（日本語版ページでは17日時点で「脚本家」と表記）、ライセンス所持者が確認できるほか、アーティストの公式チャンネルやミュージックビデオがある場合はリンクが表示される。 この新機能は、音楽の曲名やアーティスト名の特定を容易にするだけでなく、その音楽を創造したアーティストとレーベルの功績を認めるのにも役立つ。これは現行の「Content ID」システムを拡張したものだ。Content IDは、クリエーター
「ネット中立性」規則、6月に撤廃へ--通信会社の自由が拡大
ネット中立性規則は、ブロードバンドプロバイダーや移動体通信事業者がインターネットのトラフィックを遅くしたりブロックしたりするのを防ぐのが狙いだった。トランプ政権下で共和党主導のFCCは2017年12月、規則を撤廃することを決定した。FCCのAjit Pai委員長はこの規則を「公益事業に課されるような厳しい規制」と表現していた。 インターネットはこれまで常に自由でオープンなものであったので、古い規則は不要だと主張するPai氏は、規則の撤廃により、インターネットに対しては軽い規制の枠組みに戻ると述べていた。 FCCは12月に、Pai委員長の「インターネットの自由を取り戻す」案を採決により承認したが、政府の規制を実行するまでに時間のかかる官僚主義的な手続きのせいで、ネット中立性規則は厳密に言えばまだ生きていた。規則の撤廃は2月に連邦官報に公示された。4月に一部の条項が施行されたが、米行政管理予算
「Googleフォト」に新機能、写真の加工をAIで提案--モノクロ写真の着色も
「Googleフォト」に人工知能（AI）を応用した複数の新機能が搭載される。その1つは、昔のモノクロ写真に色を付けるというものだ。 Googleは年次開発者会議「Google I/O」で米国時間5月8日、Googleフォトに、新しいAI機能を追加すると発表した。Googleフォトは写真の保存や共有を可能にする同社のプラットフォームである。最高経営責任者（CEO）のSundar Pichai氏は会場で、自社製品をAIで支援する多種多様な取り組みについて説明した。 Pichai氏は、文書のスキャンや友人への写真送信をはるかに効率的に行えるようにするいくつかの新機能とともに、AIが支援するスマート機能を紹介した。 AIは写真が暗すぎるかどうかを見極めたり、写真の色をより鮮やかにできるかどうかを判定したりできると、Pichai氏は説明した。ただし、写真の修整が自動的に行われるわけではなく、AIシス
Facebook、デート機能を追加へ--友達以外のユーザーとマッチング
Facebookは、ユーザーが交際ステータスを更新できるよう支援しようとしている。 同社の最高経営責任者（CEO）であるMark Zuckerberg氏は米国時間5月1日、デートに特化したFacebookの新機能を発表した。TinderやBumbleなどのデートアプリに対抗するものだ。 「今日は、まもなく提供予定のデート関連の一連の新機能を発表する」とZuckerberg氏はF8で述べ、「一時的な関係ではなく、長期にわたるリアルな関係を築くための機能になる予定だ」とした。 この機能はオプションとしてユーザーに提供され、デート用プロフィールを公開するにはオプトインが必要となる。 Zuckerberg氏は、新しいデート機能を発表し、「最初からプライバシーと安全性を念頭に」構築されているとした。 Facebook上の友達がデート相手の候補として選ばれることはなく、友達ではないユーザーとしかマッチ
グーグル、「Allo」への投資を中断か--RCSへ注力
Googleが、メッセージアプリ「Allo」の開発を中断し、Appleの「iMessage」に代わるような「Android」のサービスに注力するという。 Googleは米国時間4月19日、インスタントメッセージアプリ「Allo」の開発への「投資を中断」すると述べ、The Vergeの報道を認めた。SMSメッセージに高度な機能をもたらす「Rich Communication Service：RCS」標準（「Chat」として知られる）にリソースを向けるための動きだ。 Alloは、2016年の「Google I/O」で発表された。「Android」と「iOS」の両OSで利用できる。Appleの「iMessage」や「Facebook Messenger」「WhatsApp」などに対抗するサービスとされていた。 GoogleがAlloへの投資を中断するのは、RCSに注力するためだ。RCSは、And
安全運転でポイント貯まる--「SmartDrive Cars」の申込受付けが開始
スマートドライブは4月12日、最新のIoTデバイスを新車に搭載し、安全運転をすることで独自のポイントがたまるサービスなどを毎月定額で利用できるコネクテッドカーサービス「SmartDrive Cars」の申し込み受付けを開始した。まずは、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県が対象となる。 同社では、自家用車にデバイスを装着してアプリと連携させることでドライバーの運転を診断するサービス「DriveOn」や、法人の営業・運送車両などにデバイスを装着してクラウド管理するサービス「DriveOps」を提供。これまでに約2万台近い車のデータを収集・解析しているという。 今回、これまで培った技術やノウハウを生かして、さらに進化したデバイスを厳選した新車に初期搭載。コネクテッドカーとして最短1年から毎月定額で利用できる新サービスSmartDrive Carsを提供する。カーナビやETC、メンテナンスや車検、各
Uberが自転車シェアリングに参入、JUMP Bikesを買収へ
Uberは、世界中の数百もの都市で配車サービスを展開している。Lyftと同様に、配車を予約し、ドライバーと連絡を取り、ドライバーが近くまで来た時に通知を受けるといった操作を、すべてスマートフォン上のUberアプリから行うことができる。 タクシーに代わって人気を集めるUberだが、女性差別や人種差別をしていたことや、共同創設者で前最高経営責任者（CEO）のTravis Kalanick氏を解任したことなどが報じられて、厳しい時期があった。 Uberは1月31日、「Uber Bike by JUMP」という電動自転車シェアリングのパイロットプログラムをサンフランシスコで展開する計画を発表していた。
アマゾン、配送料を値上げ--低価格注文やお急ぎ便で
アマゾンジャパンは4月4日、マーケットプレイスを除く、同社が直販する商品の配送料を値上げしたことを発表した。従来は、注文金額が2000円未満の場合に一律350円だったが、今後は本州・四国（離島を除く）が400円、北海道・九州・沖縄・離島が440円になる。 ただし、注文金額が2000円以上の場合や、Amazonプライム会員、Prime Student会員は、配送オプションにかかわらず引き続き無料となる。 お急ぎ便の配送料も値上げした。従来は360円だったが、今後は本州・四国（離島を除く）が500円、北海道・九州・沖縄・離島が540円になる。また、当日お急ぎ便で注文した場合、従来は514円だったが、本州・四国（離島を除く）が600円、北海道・九州・沖縄・離島が640円になる。 なお、発売日・発売日前日お届け対象商品を、お急ぎ便で注文した場合は、一律で360円となる。
高校生の半数以上がTwitterを実名利用、そのうち約4割は公開アカウント--MMD調査
MMD研究所は3月27日、マカフィーと共同で「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」を実施した。 調査期間は3月1〜5日。事前調査と本調査に分かれており、事前調査は高校生、大学生、社会人、15歳〜39歳の男女4575人（高校生 n=634、大学生 n=1043、社会人20代 n=1638、社会人30代 n=1260）が対象。本調査は、事前調査で抽出したSNS、ブログ、掲示板いずれかを週に1回以上利用していると回答した男女2027人（高校生 n=503、大学生 n=510、社会人20代 n=507、社会人30代 n=507）を対象とした。 事前調査において、週に1回以上利用しているサービスを聞いたところ、SNSで最も利用が多かったのはTwitter（57.8％）、次にInstagram（44.0％）だった。属性別では、高校生がTwitter（79.3％）、次いでI
シェアサイクル「ofo」の国内展開は和歌山市から--3月28日よりサービス開始
OFO JAPANは3月13日、シェアサイクルプラットフォーム「ofo（オフォ）」の日本初展開として、3月28日より和歌山県和歌山市でサービスを開始すると発表した。 ofoは、2014年に北京で創業。世界21カ国・250都市に拡大し、2億人を超えるユーザーが利用している。スマートフォンアプリとGPS付きのスマートロックを搭載した自転車を活用し、利用可能な自転車の検索、QRコードによる車体のロック解錠、駐輪場所の検索、利用後の支払いなど、全ての操作を専用アプリで完結できる。街中の専用ポート間で自転車の借り出し・返却が可能だ。 和歌山市では、自転車活用のまちづくりとして、「スマートサイクルシティわかやま」計画の実現に向け、経済・観光振興、環境対策、公共交通の利便性向上などを目的にシェアサイクルの導入を推進。シェアサイクルを通して人とコミュニティのつながりをもたらし、官民連携による地域課題の解決
被写体を認識する「Google Lens」、Android版「Googleフォト」で利用可能に
Googleは米国時間3月5日、カメラを介して人工知能（AI）で物体を特定する機能「Google Lens」をAndroid版「Googleフォト」の全ユーザーに提供すると発表した。これまでGoogle Lensは「Pixel」端末のみで提供されていた。 Googleは、Google Lensを段階的に提供していき、数日後には全てのユーザーにアップデートが行き届くはずだとツイートした。名刺をスキャンして連絡先にすることも可能なこの機能について、Googleは2月に開催されたMWCで、今後さらに幅広い端末でサポートされるようになると発表していた。 見ているものを認識し、その情報に基づいてアクションを起こすことをGoogleはLensで目指している。例えば、Googleフォトを開き、端末を花に向けると、どのような花なのかが分かる。あるいは、端末をレストランに向け、営業時間などその時の状況に適し
ふくおかFG、スマホ決済サービス「YOKA！Pay」を発表--横浜銀行の「はまPay」と連携
ふくおかフィナンシャルグループは2月22日、スマホ決済サービス「YOKA！Pay」の導入を発表した。福岡銀行では3月1日、熊本銀行と親和銀行では2018年上半期を目処に開始する。 YOKA！Payは、クレジットカードなどのカード決済や事前入金が必要となる電子マネーとは異なり、銀行口座から即時引き落としするスマートフォンを使ったキャッシュレス決済手段。銀行Pay（マルチバンク）に対応しているため、各金融機関が展開するスマホ決済サービスについて相互利用が可能。福岡銀行では、3月1日から横浜銀行のスマホ決済サービス「はまPay」と連携を開始する。 加盟店では、専用の決済端末の導入は不要。タブレットアプリ（加盟店向けアプリ）上で決済が完了し、売上代金の早期回収が可能（銀行翌営業日入金）だ。さらに、クーポン配信や販売履歴を利用したプロモーション展開などの販促にも利用できる。 また、オリックスとの連携
リチウムイオンバッテリを長持ちさせる--5つのヒントを紹介
今日のモバイル全盛の世界では、バッテリ寿命は貴重だ。信じられないなら、空港に行って出張に行くビジネスマンたちを見てみるといい。2人が1つしかないコンセントの前で鉢合わせになると、途端に険悪な雰囲気になる。 バッテリの残量を長く保つための方法は、すぐに身につけることができる。しかし、バッテリそのものをどう扱ったらいいかは、あまり知られていない。これも同じくらい重要なことだ。そのことによって、バッテリは効率よく働くようになる。この記事では、リチウムイオンバッテリをよい状態に保つための方法をいくつか紹介する。 1．バッテリを室温に保つ これは、セ氏20度から25度の間を意味している。リチウムイオンバッテリにとって最悪なことは、フル充電の状態で温度を上昇させられることだ。気温が高いときには、車の中にバッテリを放置したり、モバイル機器を車の中で充電したりしない方がいい。熱はリチウムイオンのバッテリ寿
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