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Go deeper into fascinating topics with original video series from TED

舞台は信濃大町 北アルプスの麓で輝く 美術の花 3,000m級の峰々が連なる北アルプスに抱かれた、長野県の北西部、大町市（信濃大町）を舞台に、3年に1度開催している「北アルプス国際芸術祭」。国内外のアーティストによるサイトスペシフィックなアートを道標に、清らかで豊富な雪解け水、凛として澄みわたる空気、豊かな四季の景観、そして風土を表す食文化を体感ください。 詳しく見る

昨日の夕方に＜自分が悪い場合でも謝らなくても済む方法＞というテレビ番組の放送があると聞いて、首を長くしてその時間を待った▼失敗しない人間はいない。それでも謝らなくてもよいとは何とも魅力的な番組ではないか。会社でつまらぬミスをしては上司に叱責（しっせき）される。家庭において生ごみを出し忘れ、妻にうんざりされる。この技術を覚えれば、謝る日々とはおさらばである▼こんな場合を例にその方法を教えていた。絶対にやると言っていた約束を一方的に破る場合の対応である。耳を疑った。そんな場合に謝らないで済む方法などあるはずがない▼ところがである。その方法はあった。講師によると、まずは絶対に「約束を破った」と認めてはならないという。約束を破るのではなく、新しい判断とか、異なる判断をすると言い換える。なるほど間違いを認めなければ、謝る必要もない▼もし約束を守れば、世界の破滅が待っていると恐怖を煽（あお）るのも相手

自分の思いや感じで、他者に押し付けたり判断したりする。 押し付けていないつもりでも、他者はそう感じているかもしれない。 個人的にも反省。

Retweeted 世田谷ピンポンズ (@SetagayaPinponZ): 【NEW!!】 6月19日（日）高円寺show boat（東京）にて「本が育てる街・高円寺」のイベントに出演します。 僕は「本が育てる街・高円寺」のテーマソング（初披露）を一曲歌わせていただきます。 是非！ 詳細は

徳島文理大学大学院教授の八幡和郎さんが沖縄女性遺棄事件に関連して２本の興味深い記事を発表している。 「沖縄が米兵犯罪に過激に反応する隠された理由」 と 「元沖縄県民として元米兵の事件を客観的考察 」 である。筆者自身も沖縄で生まれ育ったものの長く外国暮らしをしている「元沖縄県民」である。そこで八幡さんにならって「元沖縄県民」という立場から意見を述べてみることにした。 沖縄が米兵犯罪に過激に反応する隠しようもない本当の理由は、八幡さんが前述の「元沖縄県民として元米兵の事件を客観的考察 」の中でいみじくも披瀝した 「沖縄県における基地のあり方については、本土で引き受けられるものは、４６都道府県は無条件に引き受けて沖縄に押しつけている状態を解消すべきだ 」 にある。 沖縄の基地問題の肝はまさにそこだ。それ以外の議論は、正論曲論極論また誤解や中傷や罵倒や礼賛を含め、全て枝葉末節である。負担軽減策に

はじめに 昨年あたりから、行政機関におけるオープンデータの議論があちこちでされている。 国の世界最先端IT国家創造宣言（IT総合戦略本部）でもオープンデータの取り組みについて示されており、それに引きずられて、各行政機関においても「なんかやっておかないとヤバい」という雰囲気になっているようにも見える。 オープンデータについては、様々なプレイヤー（産学官民）がそれぞれの関心事においてのみの発言を重ねており、論点が混在している。その結果、論点のほとんどが収束せず成果に結びついていない。 人によっては、この状態を「踊り場にいる」と表現しているが、そのまま階段を下っていくだけの展開になることが容易に予想できる。 産⇔官の関係における論点 論点整理をしておこう。そもそも産業の領域から行政機関に対してオープンデータの話題を持ち掛けるのならば、そこに何らかの商業的な意図が含まれていると考えるべきだろう。

だが、日本はどうだろう。既報の通り、04年の人質事件で自己責任論をふりかざした急先鋒は当時の自民党幹事長、安倍晋三氏である。とくに、人質が解放された翌日の会見では、「山の遭難では救出費用を遭難者に請求することもある」と発言、政府に救出費用の請求を検討させる姿勢さえ見せたほどだった。この安倍氏をはじめとする政治家たちの新自由主義的な自己責任の大合唱が国民に浸透し、いまではすっかり根付いてしまった。 そして、その自己責任論者の安倍氏が総理大臣となり、「国が助ける必要はない」などという意見が、さも当然のようにまかり通っている。いや、人質問題だけではない。いまや保育園に入れないと現状の不備を訴えただけでも「子どもをつくった人の自己責任」と跳ね返す者が現れるような、冷淡な社会になっていってしまっている。 だからこそ、いま一度、繰り返しておきたい。国が国民を助けることこそ当然の話であって、国の言う自己