濃厚な甘みと渋みの黒ぶどうをベースに、赤ぶどう、甘酸っぱいブルーベリーをブレンドしています。 コクと深みのあるおいしさがポイント。(果汁50%)
濃厚な甘みと渋みの黒ぶどうをベースに、赤ぶどう、甘酸っぱいブルーベリーをブレンドしています。 コクと深みのあるおいしさがポイント。(果汁50%)
カバンの中などに入れて持ち歩くだけで電気エネルギーを生み出し、スマートフォンなどを充電できるという“振動発電バッテリー”こと「いつのまにか充電『nPower PEG』」をサンコーが発売した。1万4800円。 本体内部のバネで縦揺れを増幅して電気エネルギーに変換し、2000mAの内蔵バッテリーに蓄えるという仕組み。USB経由でスマホやMP3プレイヤーなどを充電できる。緊急時などには、本体を10分ほど強く振れば「電池切れのスマホに、短い間通話ができる程度の電力を充電できる」としている。 関連記事 Apple、非正規USB電源アダプター回収プログラムを発表 中国での非正規品電源アダプターによる感電事故の報道を受け、Appleが非正規品の回収と低価格での正規品交換プログラム(こちらは期間限定)を8月16日からスタートする。 PC用キーボードをタブレットにBluetooth接続、モバイルバッテリーに
Unicode Consortiumは、Unicode標準バージョン6.3を発表した。日本語・中国語・韓国語の互換表意文字に関する改善などが盛り込まれた。 Unicode Consortiumは2013年9月30日、Unicode標準の更新版となるバージョン6.3を発表した。日本語・中国語・韓国語で使われている、字形が異なるが同じ意味の文字(互換表意文字)に関する改善などが盛り込まれた。 公式ブログによると、バージョン6.3のUnicode双方向アルゴリズム(Bidirectional Algorithm)では、丸カッコやかぎカッコの組み合わせのレイアウト一致を図り、カッコの表示方法や位置などを調整したという。また、テキスト処理を孤立化させる仕組みを提供し、別々のソースからメッセージを、文字の順番を乱すことなく組み立てられるようにした。 日中韓の言語への対応では、1002文字の日中韓の互換
大手企業の経営者にインタビューしていて、話がCIO(最高情報責任者)の役割に及んだ時、その経営者から「CIOが機能している日本企業はあるのか」と逆質問されたことがある。一瞬、虚を衝かれた私が質問の真意をただすと、「CIOは役員である以上、日常的に経営に関与しなければならない。しかし、そのような役割は見つからない」との答えが返ってきた。 暴論のようだが、実はかなり怖い指摘である。例えばCFO(最高財務責任者)なら日常的な資金調達に責任を負っている。資金調達はまさに経営の根幹であり、戦略的な取り組みが必要になるから、CFOは経営機能にふさわしい。一方でCIOの場合、システムの運営に責任を負っているだけなら、それを持って経営への日常的な関与と言うには確かに無理がある。CIOが明確に必要なケースとして、この経営者が挙げたのは、企業が業務改革を迫られ、その推進役をCIOが務める場合のみだった。 そう
ホームページの閲覧によって感染するなど、マルウェア(※)の感染手法が高度化・巧妙化しており、インターネット利用者が自身で感染を認識し、自律的に対応することが難しくなっています。 このため、総務省は、「官民連携による国民のマルウェア対策支援プロジェクト(プロジェクト名:Advanced Cyber Threats response InitiatiVE 略称「ACTIVE」以下「ACTIVE」という。)」を平成25年11月1日(金)から実施します。 また、ACTIVEの開始に先立ち、実施体制の強化を図るため、「ACTIVE推進フォーラム」を開催します。 (※) マルウェアとは悪意のあるソフトウェアの総称であり、コンピュータに感染することによって、スパムの配信や情報窃取などの遠隔操作を自動的に実行するプログラムのこと。 昨今、マルウェアは、ホームページを閲覧するだけで感染するなど、その感染手法
総務省は1日、インターネットのサイト閲覧でパソコンが悪質なソフトウエアに感染するのを防ぐサービスを、11月1日からネット関連企業と協力して始めると発表した。 悪質なソフトウエアを配布するサイトの一覧を作り、利用者が該当するサイトを閲覧しようとすると「悪性サイトの可能性がある」などの警告が画面に出る仕組みだ。 総務省が通信、ネット接続、ソフトウエアなど25社と実施する対策で、世界初という。警告後に接続を続けるには、画面をクリックする必要があるため、被害を未然に防げるという。すでにパソコンが感染している場合にも利用者に知らせるほか、サイトの管理者には対策を講じるよう電話やメールで要請する。 参加するネット接続企業11社の顧客約2728万人(6月末)が、希望すればサービスを利用できる。日本でパソコンからネット接続している利用者の約7割に当たる。総務省が2017年度末まで経費を負担し、その後は民間
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く