23年7月の書籍雑誌推定販売金額は738億円で、前年比0.9%減。 書籍は388億円で、同2.2%減。 雑誌は350億円で、同0.5%増。 雑誌の内訳は月刊誌が293億円で、同3.2%増、週刊誌は56億円で、同11.7%減。 返品率は書籍が41.0%、雑誌が42.9%で、月刊誌は42.0%、週刊誌は47.1%。 雑誌のプラスは22年8月以来11ヵ月ぶりだが、コミックスの『ONE PIECE』『呪術廻戦』『キングダム』『【推しの子】』（いずれも集英社）『ブルーロック』（講談社）の新刊が出されたことによっている。 しかし雑誌の40%を超える返品率はまったく改善されておらず、雑誌販売金額もコミック次第という状況が続いている。 １．『日経ＭＪ』（8/2）の「第51回日本の専門店調査」が出された。 そのうちの「書籍・文具売上高ランキング」を示す。 ■ 書籍・文具売上高ランキング 順位会社名売上高 （

23年6月の書籍雑誌推定販売金額は792億円で、前年比8.1%減。 書籍は420億円で、同4.7%減。 雑誌は371億円で、同11.7%減。 雑誌の内訳は月刊誌が313億円で、同11.1%減、週刊誌は58億円で、同15.0%減。 返品率は書籍が41.5%、雑誌が48.4%で、月刊誌は41.6%、週刊誌は48.4%。 いずれも40%を超える高返品率は２ヵ月連続で、月を追うごとに売上が落ちこみ、それが返品率の上昇へとリンクしているのだろう。 それだけでなく、売上の低迷による書店返品の増大、及び書店閉店で生じる返品量も重なっていると判断できよう。 １．出版科学研究所による23年上半期の出版物推定販売金額を示す。 ■2023年上半期 推定販売金額 月推定総販売金額書籍雑誌 （百万円）前年比(%)（百万円）前年比(%)（百万円）前年比(%) 2023年 1〜6月計548,151▲8.0328,416

23年5月の書籍雑誌推定販売金額は667億円で、前年比7.7%減。 書籍は366億円で、同10.0%減。 雑誌は311億円で、同4.9%減。 雑誌の内訳は月刊誌が252億円で、同6.1%減、週刊誌は58億円で、同0.7%増。 返品率は書籍が40.8%、雑誌が45.9%で、月刊誌は46.3%、週刊誌は44.3%。 いずれも40%を超える高返品率で、23年下半期も高止まりしたままで続いていくように思われる。 月末になって、名古屋ちくさ正文館の閉店が伝えられてきた。 １．トーハンから出版社に対して、トップカルチャーの59店舗が日販、MPDからトーハンへの帳合変更が伝えられてきた。 帳合変更は10月1日の予定。 前回、未来屋書店の日販からトーハンへの帳合変更を取り上げたばかりだ。トップカルチャーのほうも本クロニクル172の『日経MJ』の「書籍・文具売上ランキング」第7位、売上高は257億円に及ぶ。

23年4月の書籍雑誌推定販売金額は865億円で、前年比12.8%減。 書籍は483億円で、同11.6%減。 雑誌は382億円で、同14.2%減。 雑誌の内訳は月刊誌が324億円で、同15.1%減、週刊誌が57億円で、同8.9%減。 返品率は書籍が31.9%、雑誌が42.3%で、月刊誌は41.2%、週刊誌は47.9%。 村上春樹の6年ぶりの長編小説『街とその不確かな壁』（新潮社）の重版合わせ35万も焼け石に水のようで、 最悪のマイナスと返品率ということになろう。 これに定価値上げのことを考えれば、さらなるマイナスで、23年下半期はどのような出版状況を迎えることに なるのか、予断を許さない。 １．日本図書館日本図書館協会の『日本の図書館 統計と名簿』が出されたので、その「公共図書館の推移」を示す。 ■公共図書館の推移 年    図書館数 専任 職員数 (人)蔵書冊数 (千冊)年間受入 図書冊数

22年11月の書籍雑誌推定販売金額は915億円で、前年比4.2%減。 書籍は508億円で、同6.3%減。 雑誌は406億円で、同1.5%減。 雑誌の内訳は月刊誌が345億円で、同0.3%増、週刊誌は61億円で、同10.5%減。 返品率は書籍が34.7%、雑誌は40.4%で、月刊誌は39.3%、週刊誌は46.1%。 雑誌のマイナス幅の減少と月刊誌のプラスは、コミックスの『ONE PIECE』『HUNTER×HUNTER』『怪獣8号』（いずれも集英社）、『東京卍リベンジャーズ』（講談社）などの人気新刊が集中刊行されたことによっている。 週刊誌と同様で、月刊誌売上が改善したわけではない。 雑誌売上は新刊コミック次第という出版状況はこれからも続いていくだろう。 １．出版科学研究所による22年1月から11月にかけての出版物販売金額を示す。 ■2022年1月～11月 推定販売金額 月推定総販売金額書籍

22年12月の書籍雑誌推定販売金額は972億円で、前年比5.7%減。 書籍は522億円で、同3.5%減。 雑誌は449億円で、同8.2%減。 雑誌の内訳は月刊誌が388億円で、同9.1%減、週刊誌が61億円で、同1.8%減。 返品率は書籍が29.0%、雑誌が37.8%で、月刊誌は36.4%、週刊誌は45.3%。 書店売上は書籍が8%減、雑誌は定期誌が3%減、ムックが4%減、コミックスが13%減。 ゲオのレンタルリサイクル50円コーナーで、大量に『鬼滅の刃』が売られていたが、 あの神風的ベストセラーはもはや完全に終焉したのであろう。 １．出版科学研究所による1996年から2022年にかけての出版物推定販売金額を示す。 ■出版物推定販売金額（億円） 年書籍雑誌合計 金額前年比（％）金額前年比（％）金額前年比（％） 199610,9314.415,6331.326,5642.6 199710,7

22年10月の書籍雑誌推定販売金額は845億円で、前年比7.5%減。 書籍は484億円で、同5.9%減。 雑誌は360億円で、同9.7%減。 雑誌の内訳は月刊誌が296億円で、同10.8%減、週刊誌は64億円で、同4.3%減。 返品率は書籍が34.1%、雑誌は43.8%で、月刊誌は43.4%、週刊誌は45.5%。 8、9月に比べてマイナス幅が大きくなってきていることからすれば、 20年、21年の書籍推定販売金額よりも22年の大幅な減が予測される そのような出版状況の中で、22年の最後の月へと入っていく。 １．『出版月報』（10月号）が特集「出版物の価格を考える」を組んでいる。 出版科学研究所の水野敦史による時宜を得た好企画で、各種グラフと表も併せて「出版物の価格」の推移と出版、社会状況をトレースしている。 そのうちの総務省「家計調査（二人以上の世帯）」に基づく「消費支出と品目別支出額の推移

21年7月の書籍雑誌推定販売金額は820億円で、前年比11.7%減。 書籍は426億円で、同4.6%減。 雑誌は394億円で、同18.2%減。 雑誌の内訳は月刊誌が328億円で、同19.0%減、週刊誌は65億円で、同14.3%減。 返品率は書籍が41.4%、雑誌は43.9%で、月刊誌は43.3%、週刊誌は46.7%。 書店売上はコロナ禍と東京オリンピック開催もあり、全体的に低調で、学参や児童書はプラスだったが、コミックは『鬼滅の刃』の爆発的売れ行きも収まり、月刊誌の大幅なマイナスとなった。 いずれにしても、販売金額の大きなマイナス、高返品率を前提として、秋へと向かっていくことになろう。 １．『日経MJ』（8/11）の「第49回日本の専門店調査」が出された。 そのうちの「書籍文具売上高ランキング」を示す。 ■ 書籍・文具売上高ランキング 順位会社名売上高 （百万円）伸び率 （%）経常利益 （

18年4月の書籍雑誌推定販売金額は1018億円で、前年比9.2%減。 書籍は538億円で、同2.3%減。 雑誌は480億円で、同15.8%減。 雑誌の内訳は月刊誌が393億円で、同15.7%減、週刊誌は87億円で、同16.2%減。 返品率は書籍が35.2%、雑誌が46.6%。 雑誌返品率の改善のためにコミックやムックの送品が大幅に抑制されていて、雑誌推定発行金額は2月が11.3％、3月12.1％、4月は14.0％、それぞれ減となっている。だが返品率は3ヵ月続けて40％を超え、4月までの平均返品率は44.7％に達している。 ちなみに15年は41.8％、16年は41.4％、17年は43.7％であるから、大幅な送品調整や抑制によっても、返品率は上がり続けているのだ。 その一方で、書籍返品率はまだ30％台にとどまっているが、それでも取次にとって赤字とされていることからすれば、雑誌も赤字へと追いやら