国民的キャラ「ちいかわ」が僅か4年で天下を取ったワケ
「ちいかわ」の快進撃が止まらない。公式SNSアカウントは多数のフォロワーを抱え、今なお成長。グッズは人気商品となり、ポップアップショップやコラボカフェには多くのファンが詰めかける。なぜこれほど愛されるのか――。その秘密について、キャラクター史を踏まえてエンタメ社会学者の中山淳雄氏が分析する。 かわいいだけじゃない、現実的で不条理でときに不穏な世界観に引き付けられる大人が続出。各地でポップアップショップやコラボカフェが展開され、多くの人が訪れている（上写真は、池袋PARCOの常設店「ちいかわレストラン」のプレスリリースから） 「ちいかわ」だけがなぜこれほど広がったのか？ ゆるキャラを今という時代が求めているのだろうか。 日本は世界でも例を見ないゆるキャラ大国。猫、犬、動物キャラの量産にかけては、他国の追随を許さない。半世紀以上、何万キャラという歴史の厚みがある。 だが急激に流行するものは、急
PayPayの利用率、既にクレカに次ぐ 調査で分かった新事実
日経クロストレンドが「日経ビジネス」と共同で全国1万人を対象に実施した「47都道府県キャッシュレス決済普及率ランキング2020」調査では、「PayPay」や「LINE Pay」など具体的なサービスの利用率もあぶり出した。分析詳報の後半となる本稿では、加えて男女別、世代別、さらに都道府県別に各サービスの支持傾向がどう違うのかについて詳細に見ていく。 「47都道府県キャッシュレス決済普及率ランキング2020」で各サービス別に支持傾向を分析。各社の強みや課題がそこから浮かび上がった（写真／Shutterstock） まず「47都道府県キャッシュレス決済普及率ランキング2020」の概要を説明する。この調査は、調査会社マクロミルのモニターを対象にインターネットアンケート調査の形で実施した。ネット通販での買い物や鉄道・バスなどで定期券・乗車券としての利用は除き、日々の店頭での買い物について回答してもら
今どきの“ググらない”若い女性の情報収集と購買行動
「若者はネット検索しない」といわれて数年たつが、実際はどうなのか。検索しないのなら、商品の情報取得や購買の導線はどうなっているのか。調査データや取材から、美容系をメインに若者のショッピング事情を分析した。 テキストよりもビジュアル情報が刺さる 2016年にあるタレントが「若い人はネットを検索しない」と発言したことが話題になった。それまでSEO対策を熱心に行っていた大人たちには衝撃の事実だっただろう。Web検索を使わないで何を使っているかといえば、Instagramだという。「テキストよりもビジュアル情報が若者に刺さる」といった発言もあった。 それから数年がたち、その傾向はデータとして裏付けられている。マクロミルが18年8月に公表した消費意識やお財布事情などの調査によると、SNSの情報に影響を受けて買い物をする人が半数だという。15～24歳では「かなり影響を受ける」「まあまあ影響を受ける」と
女子高生のツイートが発端、ハンズで4000冊売れた緑のノート
「目に優しいグリーンノートを作ってほしい」――。視覚過敏の女子高生の切実なツイートを見た東急ハンズが販売を開始したところ、「目に優しい」とその他のユーザーにも受け、約1カ月で3300冊も売れるヒットとなった“中の人”とバイヤーの連携による隠れた需要への迅速な対応が成功の鍵だった。 東急ハンズはツイッター公式アカウントの“中の人”とバイヤーとの連携でグリーンノート需要にいち早く対応した。（左から）“中の人”を担当するデジタル戦略部長の本田浩一氏と、MD企画部バイヤーの山内里紗氏 切実なつぶやきに各メーカーが反応 グリーンノートは一般的な白地のノートと違い、地の部分が淡い緑色になっている。発端となったツイートが投稿されたのは2019年6月9日。視覚過敏のため白地では光が反射して鉛筆の字が見づらく、良質の紙であるほど反射で目が痛かったという。中学のときに母親が買ってきたグリーンノートが使いやすく
深夜でも荷物を受け取れる ヤマト「業界初セルフ型店舗」の衝撃
ヤマト運輸は2019年5月30日、24時間いつでも誰とも顔を合わせることなく荷物の受け取りや発送ができるセルフ型店舗「クロネコスタンド」を東京江東区にオープンした。ユーザーの利便性を高めるとともに、再配達を減らし、人手不足の解消に役立てたい考えだ。 経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の日本国内の消費者向け電子商取引の市場規模は、18.0兆円（前年16.5兆円、前年比8.96％増）に拡大。インターネットを使って物品を購入することは、もはや珍しいことではなく、人々の日常に浸透している。 ネット通販が年々増加する一方で、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている（関連特集「再配達撲滅 ネット通販「物流」革命」）。受取人の不在による再配達の増加が最大の要因だ。今回のクロネコスタンドを利用すれば、配達員が何度も再配達に訪れたり、利用者と電話でやりとりする必要がな
「中の人」は中にいちゃダメ！ 開設10周年の東急ハンズTwitter
企業の公式SNSアカウントは今や、企業イメージを左右する存在。特に拡散性の高いTwitterは、ツイート1つでバズを生み、バカ売れをもたらす場合も。半面、炎上のリスクも伴う。企業アカウントの「中の人」が運用の秘訣を語る本連載のトップバッターは東急ハンズ。第1回は開設の経緯や目的について聞いた。 東急ハンズの公式Twitterアカウント開設は2009年。開設10周年、おめでとうございます。人気企業アカウントの代表格にして老舗アカウントという立ち位置ですね。Twitter普及初期から始められて、勝算はあったんですか？ そもそもどのような経緯で始まったのでしょう？ ありがとうございます。すっかり「古株」であることだけが取りえになってしまって（笑）。始めた経緯ですが、「開設することでこんな成果が得られる」といった確たる理論、理屈があったわけではないんです。私（東急ハンズの中の人）は当時システム部門
「Zenly」で友達に位置情報を全見せ 女子高生など若者が夢中
通信環境と端末の進化によって、SNSは文字から画像、動画をシェアするツールに変化した。動画時代を謳歌する10代はさらに新たなコンテンツを共有している。それが位置情報だ。常に相手とつながり続けることに抵抗はないのか。垣間見えたのは「今どこ？」の連絡すら面倒と感じる若者の心理だった。 アクションしなくても位置情報が伝えられる 自分の知り合いが今どこにいるのか、地図上で24時間確認できるアプリがある。それが「Zenly（ゼンリー）」だ。2019年5月21日現在、Android版のダウンロード数は500万を突破し、App Storeでもソーシャルネットワーキング部門のランキングでLINEに次いで第2位につけている。 Zenlyは2015年にフランスZenly社が開発した、電話番号やIDをベースにつながった人の現在地を確認できる位置情報共有アプリ。FacebookやWeChatにも位置情報を共有し、
月4万円で多拠点住み放題に1100人超が応募 空き家問題に挑む
「全国好きな場所を移動しながら仕事、生活したい」、そんなライフスタイルをかなえるサブスクリプションサービスが登場する。2019年4月に始まる「ADDress」は、地方の空き家や遊休別荘を募って改装した物件に月額4万円で住み放題になる。“多拠点コリビング”と名付けられた事業の要は何だろうか。 一つの住居を複数人で共有して暮らす「シェアハウス」、オフィス環境を共有してパソコン作業や打ち合わせなどに使える「コワーキングスペース」が、若者層を中心に浸透して利用が進んでいる。 ただ、シェアハウスは基本的に一拠点の契約で場所に縛られる。またコワーキングスペースは複数拠点が使い放題になるプランもあるが、寝泊まりはできないといった制約がある。 「全国好きな場所を移動しながら仕事、生活したい」「週末は都心を離れて田舎暮らしや読書を楽しみたい」──。そんな希望がかなう、シェアハウスとコワーキングスペースの“い
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
