東京大学(東大)および国立天文台(NAOJ)は、共同開発し国立天文台三鷹キャンパスに設置されたスーパーコンピュータシステム「GRAPE-DR」が電力あたりの性能のランク付けを行うGreen500プロジェクトが発表した2010年6月の「Little Green 500 List」で1位にリストされ、世界トップの電力あたり性能を実現していることが認定されたことを発表した。 GRAPE-DRシステム GRAPE-DRは、HPLベンチマークで1Wあたり815MFlopsの処理性能を実現。これは、現在世界最高速のオークリッジ国立研究所(ORNL)のスパコン「Cray XT6システム」の約3倍の電力あたり性能を達成したこととなる。 測定に使ったシステムは、 GRAPE-DRシステム全体のうち64ノードで、 1ノードはGRAPE-DRボード1枚、Intel製CPU「Core i7-920」、 ASUS製
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は7月8日、「JAXAシンポジウム2010 - 世界に羽ばたく日本の宇宙技術」を開催した。会場となった有楽町朝日ホールには、700名を超す来場者が訪れ、満員状態での開催となった。 会場入り口にはHTVやH-IIBロケット、きぼうなどの模型のほか、金星探査機「あかつき」の模型も展示、その説明員としてJAXA宇宙科学研究本部 PLANET-Cプロジェクトマネージャである中村正人教授がおられ、老若男女問わず大勢の宇宙開発ファンから求められたサインに快く応じていた フェアリングの大型化が課題となったH-IIB 同シンポジウムでは、3つのトークセッションが行われた。セッション1では「我が国のロケット開発の集大成『H-IIB』」と題して、JAXA宇宙輸送ミッション本部 H-IIBロケットプロジェクトマネージャの中村富久氏がH-IIBに関する講演を行った。 2009年9月
この連載の第1回はインテルのプロセッサーロードマップであった。第1回ではCore 2からスタートということで、それ以前のプロセッサーについては触れていなかった(第22回でも多少触れている)。1年以上延々とロードマップを書き続けて、やっと一巡した感があるので、今回からしばらくは古い製品をまとめて解説していきたいと思う。 i4004から始まったインテルプロセッサー i8080でx86の基礎が固まる 1971年に登場した、インテル最初のプロセッサーである「i4004」については、聞き覚えのある方も多いだろう。当時ビジコン社から出向の形でインテルに出向いた嶋 正利氏が設計に携わった、ということでも有名である。i4004は4bitのCPUで、アドレス12bit/データ8bitながら外部バスは4bit幅で、これを時分割多重で出力するという、ある種ものすごい設計になっている。 ここまでしたから16ピンD
富士通は7月9日、2010年度の経営方針説明会を開催。同社山本社長は「既存のビジネスを守るだけでは生き残っていけない」という危機感のもと、クラウド関連への投資やグローバル化を中心とした"攻め"の構造改革と成長シナリオの実現に向けて取り組む姿勢を示した。 富士通 代表取締役社長 山本正已氏 冒頭で山本社長は、世界経済については北米経済の先行き不透明感や欧州のソブリンリスクといった懸念材料は多いとしながらも、中国を中心とした新興国がICT市場を牽引していると説明。国内についても企業のIT投資が本格化する兆しを見せているといった背景を踏まえ、「今はまさに"守り"から"攻め"への絶好のチャンス」と語り、「攻めの構造改革(本業収益力強化/クラウド関連ビジネスの立ち上げ加速)」「攻めの成長シナリオ(グローバル化の加速/新たなサービスビジネスの創造)」に対して全社をあげて取り組むとした。 2010年度の
野村総合研究所で約20年間勤務した後に、人材派遣大手スタッフサービスのCIO(最高情報責任者)を務めて急成長を支え、『ダメな“システム屋”にだまされるな!』(日経情報ストラテジー編)の著者でもある佐藤治夫氏が、情報システムの“ユーザー企業”における経営者・担当者の視点で、考慮するべきことや、効果的な情報化のノウハウなどを解説する。(毎週月曜日更新) この記事が世に出るころ(2010年7月12日未明)には、11日投開票の参院選の結果がほぼ出ていることでしょう。前回(第33回)で指摘した通り、日本の情報化戦略やIT(情報技術)戦略があまり争点にならなかったのは残念です。 選挙期間中の6月29日には、菅直人内閣の内閣官房国家戦略室に置かれている「社会保障・税に関わる番号制度に関する検討会」が、いわゆる「国民ID」の導入に最大で約6100億円かかるという試算を含む中間取りまとめを発表しました(関連
「オープンシステムは素晴らしいものに思えた。早く開発でき、拡張の自由度が高く、製品の価格自体も安いのでコストダウンもできる。だが実際に導入してみると、それまでメインフレームで培ってきた運用体制をたった半年で失った。あっという間だった」。合成ゴム製造大手の日本ゼオンの情報システムを開発・運用するジスインフォテクノの石橋健取締役は、1990年代半ばをこう振り返る。同社は現在、運用体制を10年越しで立て直している最中だ。 オープンシステムの輝きに隠された影の部分。それが今ユーザー企業を苦しめている(図1)。早く安く作れるというメリットは、運用のことまで意識しないままにオープンシステムを乱立させた。その結果、運用がままならない状況を生み出した。新技術を使えるというメリットはベンダーの開発競争の成果だが、それが製品や技術の短命化につながった。マルチベンダーの製品を組み合わせることで1社に縛られなくて
オールジャパン競争力強化実行委員会とは 情報システムの有力ユーザー企業18社のCIO(最高情報責任者)およびCIO経験者で構成する組織。IT(情報技術)ベンダーに対して、CIOの率直な疑問を「CIO公開質問状」として発信する活動を展開。CIO側の疑問の理解と、ITベンダー側の改善努力を促し、IT活用を通じた日本企業の国際競争力向上につなげることを目指す。 事務局は、月刊ビジネス誌『日経情報ストラテジー』編集部と、東京コンサルティング代表の石堂一成氏が共同で務める。それぞれ、CIOが参画する中立的な勉強会である「日経情報ストラテジー CIO倶楽部」と「CIOネットワーク・ジャパン」を主宰している。この2つのコミュニティーに所属するCIOを中心とする18社で委員会を構成する。 メンバー企業名(50音順): 旭化成、オムロン、オリックス、カシオ計算機、サントリーホールディングス、JFEスチール、
【第4回】経営者がクラウドを活用する条件――クラウド活用力がビジネス価値創出力に直結する:変革期をリードするIT経営者(1/3 ページ) クラウドコンピューティング導入について、経営者の判断が求められるようなケースは少ないというのが2~3年前の状況だったが、少し変化が生じてきている。 見直されるクラウドコンピューティングのビジネス価値 2007年ごろから情報システムの「所有」から「利用」へというコンセプトで登場したクラウドコンピューティングは、当初IT費用削減の切り札として期待され、一般的にIT総費用の70%を占めると言われる既存システムの維持運用費用を削減に焦点が当たっていました。 しかし、実際には部門別に導入して、企業によっては数百台から数千台規模に達しているサーバ機器の統合および仮想化やデータセンターの共同化、サービスレベルの見直しによる保守・運用費削減など、情報システム部門長の管理
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