対談「書店×図書館を考える」 図書館流通センター代表取締役社長・谷一文子氏×日本書店商業組合連合会理事図書館委員会委員長・高島瑞雄氏（高島書房代表取締役社長） - The Bunka News デジタル
対談「書店×図書館を考える」 図書館流通センター代表取締役社長・谷一文子氏×日本書店商業組合連合会理事図書館委員会委員長・高島瑞雄氏（高島書房代表取締役社長） 政府や書店議員連盟などで書店支援が検討されているが、その中で「書店と図書館との連携」の必要性が指摘される。しかし、出版業界では図書館の貸し出しが本の販売に悪影響を与えているといった批判が後を絶たない。また、図書館への納入については、高いシェアを誇る図書館流通センター（TRC）と書店の関係も問題視されることが多い。図書館と書店、そしてTRCとの関係について、日本書店商業組合連合会（日書連）で図書館問題を担当し、自身も長年にわたり図書館納入を手掛けてきた高島書房・高島瑞雄社長と、TRC・谷一文子社長に対談していただいた。 「複本」は中小書店に影響ない ―図書館が多くの複本を持つので本が売れなくなるといった批判が根強いですが、どうお考えで
苦境続く書店経営 大手と地域密着で格差 書店全体は3年連続赤字、増収は4社に1社 | TSRデータインサイト | 東京商工リサーチ
～ 全国261社「書店」業績動向調査 ～ 「活字離れ」が言われて久しい。本屋さんの倒産、廃業が高止まりし、業績確保に苦慮している。 全国の主な書店261社の2023年度の売上高合計は6,385億1,000万円（前期比2.1％減）で、利益合計は17億9,800万円の赤字（前期は24億2,600万円の赤字）と3期連続で赤字だったことがわかった。 増収企業は全体の４分の１の67社（構成比25.6％）にとどまり、赤字企業は75社（同28.7％）だった。コロナ禍でおうち時間が増えたが、書店の売上は落ち込みが続き、雇用調整助成金などの支援を受けながらも2021年度から3期連続で赤字を計上、顧客を呼び戻す戦略が求められる。 東京商工リサーチ（TSR）は、書店を運営する全国261社を対象に業績動向を調査した。売上高100億円以上は17社（構成比6.5％）と1割に満たない一方、5億円未満は181社（同69.
本屋大賞ができるまで（仮）｜本の雑誌社
「炎の営業日誌」で突然はじまった「本屋大賞ができるまで」の話をこちらにまとめて掲載して参ります。はたしていつまで続くのかわかりませんが…。（本の雑誌社 杉江由次） 第１章 それは飲み会から始まった第１話 朝の電話が世界を変える 午後は本屋大賞実行委員会の中野さんと内田さんがやってきて、20周年に向けての打ち合わせ。思い返せば20年前、この二人（＋志藤さん）と新宿の陶玄房で飲んでいたところから本屋大賞は始まったのだった。 あのとき（2003年1月下旬）はこの「WEB本の雑誌」でPOP王の連載を始めるにあたって運営の博報堂の中野さん（43歳）とシステムのユーピー（当時はBDI）の志藤さん（30歳）にPOP王こと三省堂書店・内田さん（33歳）を紹介する飲み会だったのだが、いつしかすっかり打ち解け、数週間前に受賞作なしで終わった直木賞（第128回）の話題となり、だったら自分たち（書店員）が選ぶ賞を
専門書を売る - golden-luckyの日記
「日本の専門書は安い、もっと高くあるべき」という意見があります。 この意見の背景には、専門書の価格はその価値で決まるかという観点と、出版社は専門書でどう利益を出せるかという観点があるような気がします。 ここでは、それぞれの観点について、個人的に「それって実際のところはどうなの」と思う点を書きだしてみます。 なお、両者の観点は本来は独立に議論できるものではないであろうこと、そもそも自分が観測できる範囲での意見を書きだすだけなので客観性のある議論でもないことに注意してください（自分は主に理工書、さらに言うとコンピューターに関する書籍で仕事をしています）。 専門書の価値で専門書の価格を決められるか 専門書の収益構造と価格設定 インターネットの時代に専門書の需要はあるのか 専門書の価値で専門書の価格を決められるか 専門書の価格は、そもそも「価値」が何なのかという点に立ち返ると、わりと身もふたもない
書店大手の文教堂、再生計画から1年｜新型コロナ重なり、窮地が続く | M＆A Online - M&Aをもっと身近に。
書店チェーンを展開する文教堂グループホールディングス（GHD）が上場廃止の猶予期間である8月末を間もなく迎える。 銀行団による債務の株式化や取次最大手の日販グループホールディングスの出資を得て債務超過を解消し、上場廃止の危機をひとまず乗り越えたものの、いぜん窮地が続いている。出版不況に新型コロナウイルス感染拡大が重なり、再建途上の同社にとって経営の先行きは視界不良のままだ...
本好きが暮らす西荻窪で生き残った最後の書店－東京「今野書店」
コロナの時代、本は人に求められている。書店の社長は、そのことを実感したという。小さな総合書店に選書力を加味したハイブリッドで活路を見出した、52年の物語。 あたたかにきらめく空間 緊急事態宣言が解除されるという日の午後。向かったのは、JR中央線の荻窪駅と吉祥寺駅の間、西荻窪駅界隈の商店街だ。小さな居酒屋やレストラン、バーが軒を連ねる。商店街といっても地域のバスが走り、街路灯に昭和の風情が残る。商店街の入り口、ビルの１階に今野書店の緑の看板が見えた。 華やかなファッション誌の表紙がずらりと並び、ときめきを誘う。右手には賞にノミネートされた文芸作品を始め、話題の本が積み上がる。新しい本独特の匂いを漂わせている。 オレンジ色の照明、低い音で流れるジャズ、靴音が響かないカーペットの床。アクリルや白の展示棚はあたたかな空間に透明な輝きを加えている。 あちこちの棚の前で客が本を読みふけり、レジ前にはソ
ネット購入で休業書店を支援 ポプラ社が「e-hon」加盟店向けに施策開始 - The Bunka News デジタル
ポプラ社は緊急事態宣言下で休業に追い込まれている書店への支援策として、４月22日からトーハンのＥＣサービス「e-hon」の加盟書店を対象に、ネットで販売した同社商品の売り上げの20％を還元する取り組みをスタートした。他の出版社にも参加を呼びかけ、ＥＣサイトを運営する書店にも同様の提案をしており、業界全体に広げることを目指している。 「e-hon」は利用者が商品を購入する場合、加盟書店から選んだ「Ｍｙ書店」での受け取りを利用すると送料・手数料無料で受け取れるサービス。現在、全国の約３０００書店が「Ｍｙ書店」として加盟している。 ポプラ社の支援策は、４月１日から緊急事態宣言の期間とされる５月６日までに「e-hon」で購入された同社商品の売り上げに対して、登録された「Ｍｙ書店」に本体価格の20％を報奨金として還元するもの。宣言期間が延長された場合は施策の実施期間も延ばす。 加盟店が店舗を休業して
竹村さん（竹書房）の「品切れ重版未定とは品切れじゃないんだよ」は端的に言って間違ってるんだけど運用的には間違ってなくて、でも小零細はちょっと違うんじゃないかと思った点と、在庫情報の業界標準を作ろうとした｜高島利行
竹村さん（竹書房）の「品切れ重版未定とは品切れじゃないんだよ」は端的に言って間違ってるんだけど運用的には間違ってなくて、でも小零細はちょっと違うんじゃないかと思った点と、在庫情報の業界標準を作ろうとした取り組み、2017年春のamazonショック、及び、一部大手における「品切・重版未定」の考え方について 今回も、ちょっと長いです。すみません。 竹書房、勢いありますよね。飯田橋駅至近のビル、何回も壊されても不死鳥のように蘇るという。儲かってんだろうなあ。羨ましいです。 すごく端的に書くと、竹村さんのおっしゃる「品切れ重版未定とは品切れじゃないんだよ」は、在庫ステータス（詳細後述）の解釈としては間違ってると思います。なぜなら在庫ステータス［33:品切・重版未定］は30番代なので「出庫不可」が原則だから。ですが、運用から見ると簡単に間違ってるとは言えないのではないか、とも思っています。 今回は、
文教堂が事業再生ADR手続を申請、経営悪化で債務超過 企業不況 - 不景気.com
ジャスダック上場の書店大手「文教堂グループホールディングス」は、6月28日付で事業再生実務家協会に事業再生ADR手続の利用を申請したと発表しました。 1949年に設立の同社は、書店・雑誌小売を中心に書店チェーンの「文教堂」を展開しているものの、ネット通販やデジタルコンテンツの普及により、主力となる書籍・雑誌の販売不振が続いています。また、不採算店舗の閉鎖費用や改装費用などの経費負担もあり、2018年8月期には約2億3000万円の債務超過に陥るなど経営環境が悪化しています。 そのため、同社は2019年8月31日までに債務超過の解消が必要となる上場廃止の猶予期間入り銘柄に指定されており、債務超過の解消には財務体質の抜本的な改善が必要と判断し、事業再生ADR手続による再建を決定したようです。 事業再生ADR手続は、取引金融機関を対象として進められる再建手続で、事業再生計画案の内容については確定次
【新文化】 - 文教堂GHD、債務超過に
文教堂グループホールディングスはさきごろ、同社ホームページで平成30年8月期（H29.9.1～同30.8.31）連結決算の概況を発表した。売上高は273億8800万円（前年比8.5％減）で大幅減収となった。利益面では、営業・経常・親会社株主に帰属する当期純利益ベースで、5億円を超える損失を計上。純資産が前年より6億7100万円減少し、2億3300万円の債務超過となった。同社では、増資による自己資本の増強を検討しているという。 期中、13店舗をリニューアル。不採算店については、期首に12店舗を閉店する計画だったが、8店舗を前倒しするかたちで計20店舗に増やして実施した。こうした閉店ラッシュは32店舗を閉店した2009年度以来9年ぶり。
―本屋は世界に必要ないのか― 出版の街「神楽坂」で校閲として考えたこと - SUUMOタウン
著：柳下恭平 バカじゃないのって僕は思った その日、2014年4月7日は月曜日で、僕はいつものように会社に行こうと神楽坂を歩いていた。 坂上の交差点から神楽坂を登れば、道はなだらかに伸びていて、六丁目の角でゆるやかに曲がっている。 毘沙門天の裏、そのさらに奥の北町に住んでいた僕は、牛込北町の交差点をそのまま上がらずに、坂上の交差点から通勤するのが好きだった（コーヒーも飲めるしね）。 少しだけ遠回りだけれど、その日の予定を考えながら歩くのにはちょうどいい。 一日を本格的に始める前の、このちょっとした時間の隙間は、滑走路で暖機をとる双発の複葉機みたいだ。つまり、飛ぼうと思えばいつでも飛べるんだってこと。でも、僕はまだ飛ばない。 坂を歩く——頭の中で今日の会議とアポイントメントを積み木みたいに並べてみる——どうやら大きな問題はないみたい——能動的というよりは受動的な一日になりそうだ——今日は天気
書店に合わせてAIが本を選ぶ「Seleboo」 日販と富士通が共同開発
日本出版販売（以下、日販）と富士通は5月14日、書店の客層や売り場のコンセプトなどに合わせてAI（人工知能）が自動で本を選ぶサービス「SeleBoo」（セレブー）を共同開発し、2018年夏から日販の取引書店向けに提供すると発表した。書店の店頭フェアやイベントでの活用を見込む。 SeleBooは「Select Book」の略。日販が持つ約350万点の書誌情報や全国約3000店の書店の販売実績情報に加え、Wikipediaから情報を抽出してオープンデータ（Linked Open Data）として公開する「DBpedia」、世界中で公開されているLinked Open Dataを検索できるサービス「LOD4ALL」などを元に、富士通のAIを使ったビッグデータ分析サービス「マーケティングAIコンテナ」で分析する。 国内で流通している約60万点の書籍から売り場のテーマや客層に合わせて本を選び、リスト
DNP、本体にネット書店「honto」吸収
より便利なサービスを提供するために、同社が主体となってネット書店を運営し、丸善ジュンク堂書店などの店舗との連携を促進し、サービスを強化することが効果的と判断したという。 「honto」とは丸善ジュンク堂書店などの書店実店舗と書籍の通販ストア、電子書籍ストアを連携させた書店サービス。共通で利用できるポイントサービスや在庫検索アプリの提供などを行っている。 承継部門の17年3月期の売上高は56億3700万円だった。 トゥ・ディファクトは2010年、DNPグループとNTTドコモが共同出資して設立。電子書籍の普及を念頭に、電子版と紙の書籍の両方を販売するハイブリッド型書店としてhontoを展開してきた。 関連記事 NTT、海賊版サイト「漫画村」などのブロッキングを決定 NTTグループが海賊版サイト「漫画村」「AniTube!」「MioMio」のブロッキングを決定。準備が整い次第実施すると発表。 電
村上春樹『職業としての小説家』（ｽｲｯﾁ･ﾊﾟﾌﾞﾘｯｼﾝｸﾞ刊）初刷9万冊を買切、全国の書店で発売
株式会社紀伊國屋書店（代表取締役社長 高井昌史）は、株式会社スイッチ・パブリッシング（代表取締役社長 新井敏記）が刊行する村上春樹『職業としての小説家』初刷り10万冊の内、9万冊を買切り、自社店舗および取次店を介して全国の各書店において、9月10日(木)から販売を開始します。 株式会社紀伊國屋書店（代表取締役社長 高井昌史）は、株式会社スイッチ・パブリッシング（代表取締役社長 新井敏記）が刊行する村上春樹『職業としての小説家』初刷り10万冊の内、9万冊を買切り、自社店舗および取次店を介して全国の各書店において、9月10日(木)から販売を開始します。 初刷りの大半を国内書店で販売することで、ネット書店に対抗し、出版流通市場の活性化に向けて、具体的な一歩を踏み出します。この試みは、株式会社紀伊國屋書店が今年4月に大日本印刷株式会社（代表取締役社長 北島義俊）と設立した合弁会社「株式会社出版流通
ついに出版社6社が書店を裏切り、アマゾンと安売り契約。紀伊國屋書店の怒りが有頂天 : IT速報
アマゾンが出版社6社と手を組んで、110タイトルの書籍を、期間限定で2割引で販売するという大事件があったという。 日経の記事は「低価格で集客したいアマゾンと、返品を減らしたい出版社の思惑が一致した」とその狙いを指摘。 一方の東洋経済オンラインは、「アマゾンの狙いは、期間限定キャンペーンをやることではなく、恒常的に自由な価格で販売できるようにすることだ。『価格の柔軟性があれば返本率を減らすこともできる。マーケットを活性化させることができると信じているため、なるべく早く、"自由な価格で売れること"を普通のことにしたい』（種茂本部長）」とさらに深い分析を掲載した。 他業界の人からすれば、「割引販売をすることが衝撃のニュース？」とまゆをひそめるかもしれないが、再販制度の下、定価販売が慣習となっている出版業界では「ついに日本でも価格競争が始まるのか？」と思った人も少なくないのである。 しかし、これら
日本的出版システムの命数(1)：取次の空洞化 – EBook2.0 Magazine
6月26日、取次準大手の栗田出版販売が倒産した（民事再生申請）。同じ日、アマゾンは「夏の読書推進お買い得キャンペーン」で、(かつての)ベストセラーを含む110タイトルの2割引販売を開始した。再販制の下で、出版社と書店の間のインタフェースとして機能してきた取次というビジネスに何が起こっているか。 「3位、4位」の不幸と再版制の空洞化 2つのイベントの間には、もちろん直接的関係はないが、日本の再販制度（独禁法の適用除外として認められてきた業界慣行）の空洞化を示すものだ。東日販の2社が寡占する市場で、3位の大阪屋が半死半生、4位の栗田が消滅という事態は、シェア云々という以上に、いわゆる「唇歯・輔車」（唇と歯、上顎と下顎）の関係にあった業界の安定化要素が欠損し、国策会社・日本出版配給(1941-1949)を母体としない取次会社が消滅したことになる。昨年9月に発表された栗田の年間売上高は329億円。
KADOKAWAとAmazonの直取引は書籍流通改革の狼煙となるか？ | ZUU online
KADOKAWA・DWANGO <9468> 傘下のKADOKAWAが、4月からAmazonとの直取引を始めたことが話題を呼んだ。「書籍流通の構造改革につながるのではないか」と言うのがその理由だ。問題の真相を知るには、「取次制度」を理解しておく必要がある。 書籍流通に君臨してきた「取次」 書籍流通は、製造業者に当たる「出版社」と、卸売業者の「取次」、販売業者の「書店」の3者によって成り立ってきた。その中で取次の力が圧倒的に強いのがこの業界の特徴だ。 2大取次会社の日販とトーハンは、売上高5,000億円以上の出版界きっての大企業。ところが講談社や小学館、集英社やKADOKAWAなどの出版社も、また紀伊國屋書店や丸善、TSUTAYAチェーンなどの書店も、いずれも売上高2,000億円を遠く望むような規模に過ぎないのだ。 取次がこうした強大な力を培ってきたのは、過去の書店の売上データをもとに「新刊
１巻を推してくださいと言うのであれば - 個人ブログに移行中
（何か書きたい事思うがままに書いたら長くなりました） これこそアキバblogさんに拡散してもらって出版社に知ってほしいなぁ。 今から言う話は「新刊申込みが出来てほぼ確実に入荷がある」店にはあまり関係の無い話ですのでスルー下さい。 色んな出版社に良く言われる事がありまして要約すると。 あ、言われるといっても私に対してではなく商談会とかの書店の集まりの場でです。 １巻を推して売ってください。そして２巻が出た時２巻を同じだけ売ってください。 それには２巻が出た時に１巻も一緒にもう一度積んで新刊台に置くのが良いです。 これすっごい重要でまったくその通り。私も実践してますがほとんどうまくいきます。 さすがにすべてのタイトルは出来ませんがこれは！！というのは必ずやるようにしています。 そして１巻もまた売れていくのです。 しかしこれには問題が２つあります。なのでこういうことを言う出版社に知ってほしいので
長編SF小説『FEATHER』を手掛けるブループレス、書店との直接取引を開始
ブループレスは3月27日、書店との直接取引による出版事業の展開を発表した。取次を介さないことで流通コストを削減し、代わりに書店マージンを約40％～60％と高く設定する。売掛金の回収サイクルは2カ月で、注文条件や返品条件などの諸条件は、各書店との交渉により決定するという。現時点で取引書店として有隣堂の名が挙がっている。 同社は、「シナリオ、映像、文芸性において他の追随を許さない圧倒的なコンセプトアート作品を実現」することを目標に、小説家やイラストレーター、アーティストなどのクリエイター陣が直接連携し、さまざまなジャンルの作品を発表していく大型コラボレーションプロジェクト「ProjectF」を展開中。 その第1弾として、元経営コンサルタントである七村謙さんのデビュー作となる長編SF小説『FEATHER～世界は、ひとつじゃない。～』第1巻を3月28日に発売する（初版発行部数は1万部を予定）。 3
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紀伊国屋書店が「村上春樹本」初版の「9割」買い取り作戦――独禁法違反ではないか？ - 弁護士ドットコムニュース
