生活定点とは? 1992年から隔年で実施している生活者の意識調査です。同じ質問を繰り返し投げ掛け、その回答の変化を定点観測しています。
![生活定点1992-2018|博報堂生活総研](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/5fbeb4322ee963b49c4e1a89c6dfd63ca4ecf9ac/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fseikatsusoken.jp%2Fteiten%2Fassets%2Fimages%2Fogimage.jpg%3Ftimestamp%3D1680509885)
女性の利用時間は男性の1.4倍メディア視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO:武智 清訓)は、5月20日に提供を開始したスマートフォン視聴率情報Mobile NetView(モバイル・ネットビュー)の3月データの結果を発表しました。このデータをもとに、スマートフォンからのサービス利用状況(アプリ利用、及び、Webサイト訪問の合算)を性年代別で比較したところ、それぞれの属性での特徴が明らかになりました。 女性の利用時間は男性の1.4倍 メディア視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO:武智 清訓)は、5月20日に提供を開始したスマートフォン視聴率情報Mobile NetView(モバイル・ネットビュー)の3月データの結果を発表しました。このデータをもとに、スマートフォンからのサービス利用
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
2010年03月13日 22:01 カテゴリ事業家養成講座 素人の僕が、データ分析に自信を持つようになったある発見 Posted by fukuidayo Tweet 僕は1999年に就職活動をしました。会社は全部で8社ぐらい?受けたのかな。 受かった会社の選考よりも、落ちた会社の選考のほうが覚えているもので、あるシンクタンクを受けたときに提出したレポートの出来の悪さと、あるコンサルティング会社を受けたときに出たケーススタディーの答案を前に、頭が真っ白になったときのことは、今でもたまに思い出します。 どうやって分析し、自分の見解を示せば良いのか、まるでわからなかったのです。 それから数年がたち、僕はケーススタディーを受ける側ではなく、つくる側になりました。 データの見方を教え、伝える側になったのです。 そうなれたのは、データを分析する。ということに関して、助言を与え続けてくれた先輩・上司が
こういった疑問はどのようにして解消すればいいのだろうか? そしてその際に注意するべき点にはどういうものがあるのだろうか。 行動に繋がらない競合比較データに意味はないあなたのサイトのコンバージョン率が5%だったとしよう。そして競合調査データによって、仮にあなたの業界におけるサイトのコンバージョン率の平均が2%であるという数字だけがわかったとする。この場合「平均より上だ!よし、OK」となって安心する。もちろん、具体的な改善行動にはつながらない。 では、あなたのサイトのコンバージョン率が0.5%だった場合はどうか。業界平均値2%より低いため、あわてて目標値を1.0%に設定するかもしれない。目標設定をして、何かに取り組まなければならないという姿勢を示した行動自体は正しいが、業界の平均値がなぜ自社の4倍も高いのか、その理由がわからないのならば、その場しのぎの場当たり的行動になってしまう。 そもそも、
今年も熱い夏がやってきました。ロックフェスと事業計画の熱い夏が! というわけでこんにちは、佐々木です。 今回は、「予算(事業計画)って、どうやって(何を根拠に)立てているんですか?」というスタッフの質問に答えるために、事業計画のために集めた資料の出典を紹介します。 なお、資料の多くは私が担当するブログ関連事業のものですので、ネットならではのマーケティングデータの集め方といった内容になります。限定的な分野ですが、なにかの参考になれば幸いです。 総務省 情報通信政策研究所(IICP) ・総務省 情報通信政策研究所 まずは総務省調べのデータ。 大規模なリサーチ結果を無料で利用できるので、とても重宝します。 例1)「ブログ・SNSの経済効果の推計」(PDF) 例2)「ブログの実態に関する調査研究」報告書本文(PDF) 矢野経済研究所 ・矢野経済研究所 ブログ関連の市場調査で優れたレポートを発表して
全国のインターネット人口普及率の推移(推計値)については図録6210で見たとおりである。2006年で7割近くになっている。 ここでは、都道府県別のインターネット人口普及率をグラフにした。データソースは社会生活基本調査によるものであり、仕事や学業での利用は対象としておらず、対象者は10歳以上と全国推計値の6歳以上とは異なっている。従って、ここでの全国平均は59.4%と全国推計値よりやや低くなっている。 社会生活基本調査は、総務省統計局が5年ごとに行っている国民の生活時間と生活行動に関する基本的な統計調査(指定統計)である。集計対象約18万人とサンプル数も大きいため、都道府県別のデータも得られる。 結果を見ると、全国1位は東京の70.8%、2位は神奈川の70.7%、最下位は青森44.4%となっている。 2001年の結果と比べると、いずれの地域においてもインターネット普及率は上昇している(200
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