次の首相、１位は「ネコ」 ９割超える支持 世論調査
虚構新聞社が２２日に実施した世論調査で、「次の首相にふさわしい動物」を選ぶ質問をした。ネコが９２％で最も多く、以下イヌが３％、イルカが２％と続いた。現職のヒトを支持する意見は１％に満たなかった。 昨年１２月に行った調査でも、ネコが８４％でトップだったが、さらに８ポイント上昇した。ネコを選ぶ理由については「他人に左右されずにわがままを貫く、強いリーダーシップが期待できる」が大半を占めた。「ネコなら失敗しても許せる」という意見も多く、近年ヘルメットをかぶったネコが建設現場で無謀な作業に従事する光景が増えた影響をうかがわせた。 ２位以下はイヌ、イルカ、サルと続いた。いずれも知能の高い動物が選ばれており、選んだ人の大半が「ヒトより賢そうだから」を理由に挙げた。現職の「ヒト」を挙げた人は５位の０．２％で、前回調査の５％から大きく順位を下げ、これまでの調査で最低を記録した。 ヒトへの期待が急落したこと
桃太郎、犬とキジを解雇 鬼退治の効率化図る
桃太郎は５日、鬼退治の効率化を図るために、全お供の約６７％に当たる犬とキジを解雇したことを発表した。両名に対して「感謝の意を表する」としながらも、「時代の変化に対応するためには、人員の見直しが必要だった。今後はＡＩを効果的に活用していく」と説明した。 桃太郎は、鬼退治の業界でトップの地位にあるが、近年は競合他社の台頭や消費者のニーズの多様化により、業績が低迷。これまで犬とキジと共に鬼ヶ島に渡り、鬼たちと戦ってきたが、「時代遅れで非効率的だ」と、従来の方法を自己批判した。 今後について「最新の技術や戦略を取り入れて、鬼退治の品質とスピードを向上させる」と宣言。ドローンやＡＩなどを活用して、鬼ヶ島への移動や鬼たちの位置把握などを効率化するという。また、鬼退治の対象も「単に暴れるだけの鬼ではなく、社会的な問題を引き起こす鬼や、人間に擬態した鬼など、より高度な鬼にも対応する」と述べた。 一方、解雇
「虚構ニュース自動作成するソフト開発 千葉電波大」についてお詫び
当該記事が報じた「自動で新聞記事を作成するＡＩ」について、編集部では１７年に日経新聞が発表した「完全自動決算サマリー」、１９年の「ＧＰＴ－２」など、その動向について把握していました。 「完全自動決算サマリー」については、虚構ニュースを生成するＡＩではないこと、また、「ＧＰＴ−２」については、ＯｐｅｎＡＩが完全版を非公開としたため、性能を検証することができませんでした。そのため「記事を生成することはできても、本紙のような「オチ」まで理解・生成することは難しい」として、誤報ではないと判断してきました。 しかし、２２年１１月、ＯｐｅｎＡＩが「ＧＰＴ－３」を利用した「ＣｈａｔＧＰＴ」を公開。２３年２月にはマイクロソフトが改良版「ＧＰＴ－４」を搭載した「新しいＢｉｎｇ（以下Ｂｉｎｇ）」を公開。これを受けて、編集部では検証委員会を立ち上げ、性能評価に取りかかりました。 評価に当たっては、Ｂｉｎｇを使用
ニャー「ニャーニャーニャー」 ニャーニャー、ニャーニャーニャー
ニャー「ニャーニャーニャー」 ニャーニャー、ニャーニャーニャー ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー 「ニャーニャーニャーニャーニャーニャー」。ニャー、ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー。ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー、ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー、ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー。ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー。 ニャーニャーニャーニャーニャーニャー、ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー。ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー、ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー。ニャーニャーニャーニャーニャー（ニャーニャーニャーニャー）ニャー、ニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャーニャー。 ニャーニャー、ニャーニャ
インフル悲鳴「もう限界」 コロナ禍で活動激減
新型コロナウイルスの感染者が急増した影響で、インフルエンザウイルスが活動規模の縮小を余儀なくされている。本来なら本格的な活動シーズンに突入する感染者の「稼ぎ時」だが、今年の感染者数は昨年の６００分の１と激減。ウイルスの間からは「もう限界」「行き場がない」とため息が漏れる。 「開店休業状態。本当に行き場がないんですよ。どこに行っても締め出されてしまって……」と東京都に住むインフルエンザさんは苦渋の表情が浮かべる。 例年であれば冬の到来と共に毎週数万人の感染者を稼ぎ出す人気ぶりだが、今年の感染者は週４０人ほどと閑古鳥が鳴く。感染者が激減している理由について、専門家の間では、マスクの着用や消毒などが広く浸透したことで、インフルエンザ予防にもなっているのではないかとの見方が大半だ。 新型コロナウイルスの感染対策が裏目に出たとも言える現状に「『冬になればインフルエンザとコロナが同時に大流行するツイン
新型コロナ「『他人事』ではなく『自分事』に」 識者に聞く
世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「４月１日からロックダウン（都市封鎖）が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん（３７）に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの１つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能（＝免疫）が
「当面生き延びて」天国が入国禁止措置 新型肺炎で
新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、天国が全ての国からの入国を禁止すると発表した。感染症による入国禁止措置は１４世紀に流行した黒死病（ペスト）、２０世紀初頭のスペイン風邪に続いて約１００年ぶり３度目。 天国では世界保健機関（ＷＨＯ）が２月２４日に「潜在的なパンデミックの可能性がある」と発表したことを受け、入国審査を厳格化。富裕層の入国を禁止するなど、針の穴を通るより厳しく管理していたが、今月に入って教皇庁のあるイタリアで爆発的に感染が広がったことから、全ての国を対象とする入国禁止措置を決めた。また、地獄からの難民を受け入れてきた蜘蛛の糸も４日付で切断した。 禁止期間は「流行が収束するまで」としており、具体的な期限は設けない。天国のガブリエル広報官は「国民を守るために決断せざるを得なかった」と説明。また「今は時期が悪い」として、当面の間は手洗い・うがいの励行など、生き延びるために全力を尽
干支受注で談合か 関係１２動物から聴取
その年を象徴する動物「干支」の受注をめぐり、一部の動物が談合を繰り返していた疑いがあるとして、東京地検特捜部が関係者から事情聴取を行っていたことが１日までにわかった。数千年にわたって他の動物の新規参入を妨害していた疑いがある。干支をめぐる利権構造に初めて捜査のメスが入った。 聴取を受けたのは、ネズミなど大手動物１２種。関係者によると、干支を選定する日本陰陽道会議が発注する前に、大手動物らが事前に調整して受注する動物を決めていた。聴取を受けた１２種類の大手動物以外に干支を受注した動物はこれまでになく、談合は少なくとも２千年以上前から続いていたとみられる。 干支に選ばれた動物には、年賀状の肖像権収入やメディアへの出演料など数千億円に及ぶ莫大な利益が舞い込むとされる。初めて干支を受注したネズミから１２年目のイノシシまで、これまで一度も受注の順序が変わったことがないため、干支関係者の間では以前から
人工知能で愛ある政治を 「新党ＡＩ」きょう設立
科学者の相部氏ら研究チームは２８日、人工知能（ＡＩ）に政策判断を一任する政治団体「新党ＡＩ」を１０月の衆院選に向けて設立すると発表した。ヒトによる不合理な政治を一掃し、国民に愛（ＡＩ）ある政治を届ける社会実験に取り組みたいとしている。 設立を表明したのは、人工知能を専門とする科学者や経済学者ら２５人からなる合同研究チーム。代表を務める千葉電波大学理工学部の相部英教授は「唐突な解散や野党の離合集散など、ヒトによる政治が合理的でないことがますます明らかになってきた。ＡＩに政治を任せたほうがましだと薄々気付き始めた人も多いのではないか」と説明。また「一見解決が困難な諸問題をアウフヘーベン（止揚）して最適解を導き出すのはむしろコンピューターの得意分野」と自信を見せる。 擁立する候補者の人数については「多ければ多いほどいい」として、３００万円の供託金が用意できれば資格は問わない。議員活動はＡＩに諮っ
「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」 外来魚駆除に「排水」の陣
「近畿の水がめ」として知られる滋賀県・琵琶湖の外来魚を駆除するため、１日から始まった環境事業「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」プロジェクトで、２２日、全体の９８％まで抜き取り作業が完了した。 ブルーギルやブラックバスなど外来魚による生態系の破壊に頭を悩ませてきた滋賀県では、外来魚のキャッチ・アンド・リリースを条例で禁止するなど、長年対策に取り組んできた。しかし実際には外来魚の撲滅から程遠く、県は１４年、いったん琵琶湖の水を全部抜き、外来魚を駆除した後、再び水を入れ直す環境事業「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」の検討に入り、環境省と協議してきた。 総事業費は県収入１００年分に相当する約６０兆円に上るとの試算が出たほか、実施中は県内のほぼ全域で断水になったり、豪華客船「ミシガン」「ビアンカ」「うみのこ」が休航したりするなど、県経済への影響は計り知れないが、「外来魚と共存するくらいなら死んだほうがまし」という県民の
「海難事故増加で売上げ最大」 アイスの未来、ＡＩが解決
海や川での事故が増えるほど、アイスクリームの売り上げが増える――。業務用食品製造機器メーカーが開発した人工知能（ＡＩ）が導き出した意外な結論に業界の注目が集まっている。 ＡＩを開発したのは、業務用食品製造機器を作る株式会社玉子電工（本社・ドイツ）。「インダストリー４．０」を推進する同社では、アイスクリーム生産の効率を高めるため、今年からアイス製造機に独自ＡＩ「ＡＩ Ｓｃｒｅａｍ」を搭載した。 当初は取得した毎日の気温データをもとに、生産量を自動調整するだけだったが、さらに日本の世代別人口、平均寿命、４０代ひとり暮らし率など数千項目にわたるデータを入力していった結果、各要素間の因果関係を「氷菓値」という独自の数値で導き出せるようになった。氷菓値が大きいほど、アイスの売上高も大きくなる。 ＡＩによる分析の結果、アイスの売り上げに最も大きな影響を及ぼす要素は「海難事故件数」で、海や川での事故件数
安倍内閣支持率１００％で横ばい 内閣府調査
内閣府が１２日に発表した７月の全国世論調査で、安倍内閣の支持率は前月と比べて横ばいの１００％だった。２０１２年に第２次安倍内閣が発足して以降、５５カ月連続で横ばいを記録した。 今月の調査結果について、内閣府では「全国的に天候不順の影響が多少見られた」とする一方、稲田朋美防衛相の発言や、「共謀罪」法案、森友・加計学園を巡る疑惑などが支持率に影響を及ぼしたという指摘については「当たらない」と結論付けた。また、猛暑が予測される８月以降は「１００％越えもありうる」と予測している。 内閣府による支持率調査は、第２次安倍内閣が発足した翌月の１３年１月から開始。報道各社が行う世論調査は、誘導的な質問や購読者層の偏り、商業主義など公平性に問題があるとの観点から、内閣府独自の「公正かつ公平な方法」で毎月行っている。
人工知能、抽象絵画の出力にも成功 千葉電波大
千葉電波大学は９日、人工知能（ＡＩ）を使って抽象絵画を描くことに成功したと発表した。抽象絵画の本格的なＡＩ描画は世界でも初めて。美術評論家にも見分けがつかないほどの完成度に達したという。 同大工学部と心理学部の合同研究チームは、抽象表現主義で知られるアメリカの現代画家マーク・ロスコ（１９０３～７０）の全作品を詳細に分析し、使用されている色や構図、図形などのパターンをＡＩに学習させた。 学習後、ＡＩを使って絵を出力させたところ、暖色の長方形を中心に構成した「新作」を描き上げた。全体的に「Ｏｒａｎｇｅ ａｎｄ Ｙｅｌｌｏｗ」（１９５６）に似た雰囲気を持つ作品だ。 完成度を確かめるため、この「新作」をロスコの未公開絵画と偽って、国内の著名な美術評論家３人に鑑定を依頼したところ、全員が本物と認めた。評論家の名誉に配慮して、鑑定の様子はモザイク処理で公開されたが、１人は「まさに国宝級の大発見」と絶賛
３人に１人が参加 プレミアムフライデー、定着の兆し
「月末金曜日に少し早く仕事を切り上げて豊かな週末を楽しむ」ことを推進しようと、２月に始まった「プレミアムフライデー」がまもなく５回目を迎える。午後３時退社の実施を呼びかけることで「働き方改革」と「消費喚起」を同時に達成する官民連携の画期的なアクションだが、実施後早くも定着の兆しを見せ始めている。 全国の有職者約２千人を対象に行った調査によると、プレミアムフライデーの認知率は約９割に達している。 また約３分の１が「いつもより早く帰ったかどうかに関わらず、普段の週末にはできないちょっと豊かな過ごし方をした」と回答。今後の取り組みについても「いつもより早く帰れるかどうかに関わらず、ちょっと豊かに過ごしたい」と答える人が半数以上を占めた。 プレミアムフライデーの具体的な過ごし方としては「いつもより早く帰ったかどうかに関わらず、家で趣味などに時間を使った」が最も多く、以下「いつもより早く帰ったかどう
三重県、「カール特区」申請へ 「地の利」生かす
明治がスナック菓子「カール」の販売を中部地方以東で中止すると発表したことを受け、三重県は２７日、カールを公正に売買する「カール特区」の設置を内閣府の「国家戦略特区」に申請することを決めた。中部地方と近畿地方の両地域に帰属している地の利を生かし、県経済の活性化を図る。 明治は２５日、カールを９月以降、滋賀県、京都府、奈良県、和歌山県以西のみで販売すると発表。三重県も中部地方の一部として販売中止地域に指定された。 事態を受け県では２６日、関係部局による緊急検討会議を招集。県財務局は、隣県から法外な価格で持ち込まれる「闇カール」の流通やカールが買える他府県への人口流出など、最大で１兆８千億円もの損失が県経済に発生すると試算した。 また同時に対応策として、県が近畿地方のスーパーから大量に仕入れたカールに手数料を上乗せして、愛知県以東のスーパーに販売する中継貿易を提案。仕入れたカールを県の管理下で適
アクセル踏み間違い率５分の１に 新型ペダル装置開発
自動車部品を製造する株式会社浮汽製作所（滋賀県）は１４日、アクセルとブレーキの踏み間違い事故を防ぐ新しい運転システム「ブレーキスルー」を開発したと発表した。システムを導入することで、ペダルを踏み間違える確率を従来の５分の１まで下げられるという。 「パイプオルガンの足鍵盤から着想を得た」というブレーキスルーは、アクセルペダルの周囲に計９本のブレーキペダルを配置した点が大きな特徴。９本のブレーキは全て連動しており、どれか１つでも踏めばブレーキがかかる仕組みだ。 自動車は１９世紀末から現在まで１００年以上にわたって、ブレーキペダルが１本しかない貧弱な機構を採用し続けている。前時代的なこの仕組みのため、アクセルとブレーキを踏み間違える確率は５０％と極めて高いが、ブレーキを９本備えたブレーキスルーではアクセルを踏む確率を１０％まで減らすことに成功した。 「計算上は１０％だが、アクセルの周囲に重点的に
「ＰＳＶＲじゃない」 父親殴った息子を逮捕
西世田谷署は１４日、父親（５３）に暴行を加えたとして、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「また違う物を買ってきたことに腹が立った」と供述しているという。父親は口を切る全治２週間のけがを負った。 同署によると、容疑者は１３日未明、ソニーが発売を開始した３Ｄゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）ＶＲ」を買ってくるよう父親に依頼。翌１４日午前、父親は任天堂の３Ｄゲーム機「バーチャルボーイ（ＶＢ）」の新品を持って帰国した。 息子は頼んだものと違うゲーム機だったことから激高。先に用意していたＰＳＶＲの周辺機器「プレイステーションムーブ」２本を父親の頬に何度も強く押し当てた。自宅の外で警戒に当たっていた署員が悲鳴を聞きつけ、息子を傷害の現行犯で逮捕。父親は口の中を切る全治２週間の軽傷を負った。 調べによると、容疑者はＰＳＶＲを頼む際、父親にも分かるようバーチャルボーイの写真を見せ、「新しいバ
解約代行付き違約金保障保険、９月から 実質０円プランも
９月から日本市場に新規参入する外資系保険会社ポットデ・インシュアランス・インターナショナルは２４日、携帯電話販売店などで違約金・契約解除料名目の金銭を請求された場合、全額を保障する違約金保障保険「１８９０（イヤクゼロ）」を発売すると発表した。パソコンや携帯端末購入時のセット割引に関するトラブルから身を守りたい顧客の獲得を狙う。 「１８９０」はパソコンやスマートフォンなどを購入する際に付けられた各種オプションサービスを解約する際に発生する違約金や契約解除料を契約者に代わって支払う保険。違約金を無制限で保障するほか、解約手続きは全て同社の専門担当者が代理で行う。 携帯電話販売店やパソコン専門店では、様々なサービスを商品とセットで販売することで代金を割り引く販売奨励策が常態化しているが、後日これらサービスの解約を申し出ようとすると、解除手数料などの名目で数万円から数十万円の高額な違約金が請求され
「ポケモンじゃない」 父親殴った息子を逮捕
西世田谷署は２２日、父親をボールのようなもので殴ったとして、同居している２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。息子は「父親がポケモンを捕まえてこなかったことにカッとなり殴ってしまった」と供述しているという。父親は頭部打撲で全治２週間のけがを負った。 同署によると、息子は２２日午後２時ごろ、同日配信を開始したスマートフォン向けゲーム「Ｐｏｋｅｍｏｎ ＧＯ」（ポケモン ゴー、ｅは鋭アクセント付き）に登場するポケモンのモンスターを捕まえてくるよう父親に依頼。「ポケモンＧＯ」は、外を歩かないとポケモンが手に入らない仕組みになっているため、自身のスマートフォンを持たせた父親に、ゲームアイテムが補充できる「ポケストップ」まで行き、その近くにいる「プリン」「ミュウツー」という２匹のポケモンをゲット（確保）するよう指示した。 約２時間後の午後４時ごろ、父親が帰宅。１０分ほどして容疑者宅から悲鳴が聞こえたこ
「疑似科学信じやすい」９割はＯ型 千葉電波大
星座占いや空飛ぶ円盤など、科学的根拠のない疑似科学を信じやすい人の９割が血液型Ｏであるとの研究結果を、千葉電波大学の研究チームが発表した。論文は英科学誌「フェノメノン」夏休み特集号に掲載される。 千葉電波大医学部の研究チームでは、１０代から８０代までの男女３千人を対象に疑似科学に関するアンケート調査を実施。「空飛ぶ円盤」「星座占い」「ホメオパシー」など疑似科学とされる２５項目について、信じるかどうかをその理由とともに尋ねた。 調査によると、全項目について「信じない」と答えたのは１８．８％（５６４人）と少なく、８割以上がどれか１つ以上を「信じる」と回答した。項目別では「星座占い」「手相」といった民間信仰に根付くものや「ホメオパシー」など科学的装いを帯びたものでは信じる割合が高かった。特に「水素水」は８４．３％が効果を信じると答えており、一般人が科学者より芸能人を信頼しやすい傾向を示唆する結果
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