視聴率、デジタル時代 年収・表情…秒単位で追跡：朝日新聞デジタル
国内でのテレビ放送開始から６０年余り。番組の人気を示し、広告主がＣＭを出す指標となる「視聴率」が変化の波にさらされ始めた。あの手この手で視聴実態に迫るサービスが生まれ、広告主も注視している。 犬を飼い、子どもが２人いて週１回ビールを飲む主婦がどんな番組を見ているか、１秒単位で追跡――。個人が番組とＣＭをどう見ているかを詳細に調べる調査会社「スイッチ・メディア・ラボ」（東京）のサービスが注目を集めている。昨年１０月にデータ提供を始めて半年で、大手広告主やテレビ局、広告会社など約２０社がデータを利用した。 日本で「視聴率」といえばビデオリサーチ社の「世帯視聴率」を指す。代表的な関東地区の調査では、６００世帯を対象に１分単位で「放送中に見た割合」を数値化。広告主がＣＭを出す時の指標になり、番組の人気を示す「モノサシ」として機能してきた。 スイッチ社の調査は、ビデオ社に比べて格段に細かい。関東地区
読売と日経が合同世論調査 それを紙面で明かさなかったわけ
衆院選・序盤情勢の世論調査を、読売と日経が合同で行っていたことが分かった。新聞不況で経費節減の必要などがあったとの見方もある。両紙とも合同であることを紙面上で明かしていないが、データに独自分析を加えたためなどと説明している。 広告減収による不況で経費削減？ 「民主300議席超す勢い」（読売） 「民主圧勝の勢い 300議席超が当選圏」（日経） 読売新聞と日本経済新聞が、2009年8月21日付朝刊の1面トップで大きく掲げた見出しだ。ともに、自社による世論調査であることを見出しや記事中でうたっている。 ところが、よく読み比べると、データが共通であることが分かる。調査は、全国の有権者21万人を対象に18～20日にかけて乱数番号方式により電話で行い、11万人から有効回答を得たというものだ。回答率はともに51.2％で、ぴったり一致している。それもそのはず、両社は合同で世論調査をしていたからだ。ともに日
読売と日経が隠蔽した !? 「民主党圧勝」世論調査の"秘密" - 日刊サイゾー
サイゾースタッフパブリッシャー／揖斐憲 プロデューサー／川原崎晋裕 エディター／佐藤彰純 デザイナー／cyzo design Webデザイナー／石丸雅己※ 広告ディレクター／甲州一隆 ライター（五十音順） 竹辻倫子※／田幸和歌子※ 長野辰次※／平松優子※ ※＝外部スタッフ 読売新聞と日経新聞が本日21日付け朝刊1面トップで、「衆院選で民主党圧勝」との世論調査結果を同時掲載しているが、いずれも「本社調査」をうたいながら実際には合同調査だったことがわかった。 日本を代表する大手新聞2紙が自前で調査する費用を捻出できなくなったことが理由とみられ、新聞業界の深刻な経営事情を浮き彫りにしている。 21日の朝刊2紙は1面トップで「民主300議席超す勢い 衆院選情勢 本社11万人調査」（読売）、「民主圧勝の勢い 300議席超が当選圏」（日経）と見出しにとり、今月30日実施の衆院選で民主党が単独過半数をと
新聞を 読まない人は約4割 買ってる人はわずかに2割:Garbagenews.com
2008年06月02日 08:00 gooリサーチは5月30日、毎日新聞社との共同企画調査によって行われた、20代の若年層における情報関連支出についてのアンケート調査の結果データを発表した。それによると20代で新聞をほとんど読まない人は4割近くに達していることが明らかになった。また、自分でお金を出して新聞を購入する人は全体の1/4程度に過ぎないことも判明した。若年層における新聞離れを裏付けるデータといえよう(【発表リリース】)。 今調査は5月21日から23日の間、gooリサーチのモニターから無作為抽出された20代の男女を対象にインターネット経由で行われ、有効回答数は1023人。男女比などは非公開。 今調査では新聞やインターネット、携帯電話など各種メディアへの支払い額に関する調査が行われているが、そのうち「月に支払う新聞代(とそもそも新聞を購入しているか、読んでいるか)」についてたずねた結果
新聞は基幹メディアだそうだ（笑）
またかー。元ネタは2007年全国メディア接触・評価調査。調査主体（資金提供）が（社）日本新聞協会と広告委員会、調査実施が時事通信社と国立世論調査所の出身者で構成される（社）中央調査社である。新聞：「読んでいる」９２．３％…基幹メディア改めて確認 - 毎日ｊｐ(毎日新聞): 日本新聞協会（会長・北村正任毎日新聞社長）は、「０７年全国メディア接触・評価調査」の結果を発表した。回答者のうち、「新聞を読んでいる」と答えた人が９２．３％に上り、協会は「日常生活に欠かせない基幹メディアであることが改めて確認された」と分析している。 日経リサーチにあった論文「調査の信頼性（鈴木督久氏）」によれば、日本の調査業界・学界には回収率信仰があるらしく、日本銀行や内閣府の世論調査の仕様説明書は「回収率70%以上」だそうだ。逆に欧米では回収率にこだわる（要求する）風潮はないとのこと。 論文で鈴木氏はこう述べる。 「
Not found | Nomura Research Institute (NRI)
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2015年、テレビは「ニコ動」化する？――NRIが示す未来像 (1/2) - ITmedia News
若年層のテレビ離れが進んでいる。野村総合研究所（NRI）の調査で「テレビがなくなっても構わない」と答えた人の割合は20～29歳で24％、15～19歳は33％と3分の1に達した。 テレビで放送されているコンテンツをリアルタイムで見るというスタイルが、HDDレコーダーや動画共有サイトの普及で大きく変わってきている。テレビの視聴率も低減傾向。DVDやCD、書籍などのコンテンツパッケージ市場も振るわず、コンテンツ産業は岐路に立っている。 「コンテンツ市場はどうすれば成長できるか」――NRIは2月5日、2015年に向けたメディアやコンテンツの変革シナリオを「こうあってほしいという理想も含めて」（同社情報・通信コンサルティング部の中村博之上級コンサルタント）提示した。そこで示した「未来のテレビの理想像」は、「ニコニコ動画」「YouTube」などネットサービスにある機能がいくつも取り込まれている。 「テ
テレビと新聞は相互に利用を促進、雑誌閲読のきっかけは「店頭」など - ニュース - nikkei BPnet
テレビと新聞は相互に利用を促進、雑誌閲読のきっかけは「店頭」など 2007年9月21日 16時1分 日経リサーチは9月21日、テレビ、新聞、雑誌の利用を促す他メディアについて調査した結果を発表した。それによると、テレビ視聴と新聞閲読は、主に当該メディアのコンテンツ自体が利用を促しているのに対し、雑誌はコンテンツを認知できるものがきっかけとなる傾向が高いという。 テレビ視聴のきっかけとして最も多いのは「テレビ番組」（60.8％）で、「新聞記事」（46.6％）と「テレビCM」（34.8％）が続いた。新聞の閲読を促進しているものとしては「新聞記事」（66.7％）が最も多く、次いで「テレビ番組」（23.8％）、「新聞広告」（15.7％）。 テレビ視聴と新聞閲読は、トップ3項目にそれぞれ「新聞記事」と「テレビ番組」が挙がっており、相互でも利用を促進していることが分かる。 一方、雑誌閲読のきっかけは、
Insight for WebAnalytics
ウェブアナリスト 宏美のブログ。WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。 続いて、仕事時代の最終ステージ。なおこの回顧録には自分以外に登場する人達がいるが、直接的な人物名の記載はない。但し一部所属や肩書などの記載から推測できる場合はあるが、自分との関係性の文脈で必要最小限にしか触れていない。 ・独立時代 さあ、いよいよ自分で会社を作って仕事だ。初めから誰かを雇う積りはなく、大きくする野望もなく、最後まで一人取締役のみという株式会社だった。初めからある程度の仕事は持っていて独立できたので、いろいろと試行錯誤する時間が持てたことも幸いし、幕を閉じる2023年まで
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テレビと新聞は相互に利用を促進している－調査結果 - Ameba News [アメーバニュース]