豪シドニーの空港で、自身が所有するボーイング707型機の前に立つ米俳優ジョン・トラヴォルタさん(2002年7月12日撮影、資料写真)。(c)AFP/Greg Wood 【5月29日 AFP】米俳優のジョン・トラヴォルタ(John Travolta)さんが、長年愛用してきた自身のボーイング(Boeing)707型機をオーストラリアの航空博物館に寄贈した。 同機は1964年に豪カンタス航空(Qantas Airways)のため製造され、30年以上運航に従事した後、トラヴォルタさんが手に入れた。『サタデー・ナイト・フィーバー(Saturday Night Fever)』などの映画に出演したトラヴォルタさんは、パイロットの資格を所持する熱心な航空ファンとしても知られている。 2002年からカンタス航空の親善大使も務めるトラヴォルタさんは声明で、「歴史的航空機復元協会(HARS)に私の愛するボーイン
110周年記念商品 その2 <亀の子スポンジ> 「スポンジの新しいスタンダード」を目指して2015年に販売を開始した亀の子スポンジ。 110周年を記念してBEAMS、UNITED...
町山智浩さんがTBSラジオ『たまむすび』の中でポール・バーホーベン監督・イザベル・ユペール主演のフランス映画『エル ELLE』を紹介していました。 (海保知里)では、町山さん。今日はどんな映画を紹介してくださいますか? (町山智浩)今日はですね、そのフランス映画祭で日本初上映される別の映画なんですが。『エル ELLE』という映画です。これ、もう大論争になっているんですよ。ヨーロッパとかアメリカで。で、これ「Elle」っていうのは日本でも出ているフランスの女性雑誌がありますよね? (海保知里)ねえ。女性誌。あります、あります。 (町山智浩)(フランス語で)「彼女」っていう意味ですね。英語だと「She」ですね。で、この『エル ELLE』という映画はもう世界中の映画賞を独占している傑作なんですね。フランスではセザール賞っていうフランスのアカデミー賞をとっていますし。あと、アメリカでもゴールデング
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<アダルトビデオ業者の非道さと、一部の女性の無防備さ。『AV出演を強要された彼女たち』が明らかにする日本の性の貧しさ> 『AV出演を強要された彼女たち』(宮本節子著、ちくま新書)の著者は、「ポルノ被害と性暴力を考える会」世話人。女性や子どもに対するポルノ被害や性暴力を訴える社会活動に取り組んでいるのだという。そしてタイトルからわかるとおり、そのようなキャリアをもとに書かれた本書は「AV出演を強要された」女性に接して真実を探り、その実態を明らかにしたノンフィクションである。 私たちは、現在常勤換算の実働で約四・五人(ボランティアがたくさんいる)ほどが活動しており、(中略)二〇一六年八月末現在の累計で二一八件の相談に対応してきた。どの事例もそれぞれに異なり、誰一人としておろそかにはできない独自の問題を抱えている。(18ページより) 著者は実際に携わってきた5事例をベースとしながら、それぞれの経
この文脈では、「編集内容のキャンセル」という処理を続行しても良いかをユーザーに確認しています。続行に同意したい多くのユーザーは直感的に同じ表記の「キャンセル」を押したくなるでしょう。しかしそれでは編集のキャンセルが実行されません。 このキャンセルボタンが意味するのは、「『編集内容をキャンセルする』のキャンセル」なのです。つまり、ユーザーが望み通りに編集内容を破棄するためには、反対側のOKボタンを選ぶべきなのです。このような「キャンセルのキャンセル」は二重否定で意味がややこしくなるので避けなければなりません。 ここで「キャンセルのキャンセル」にならなければ良いということで、次のようにボタン名を変えてみました。 これでもう迷うことは無くなりましたか……? 私はこの修正は誤りだと判断します。「はい」「いいえ」は結果を予想しにくい表現なので、ダイアログのアクションボタンに用いることはあまり適切では
日本音楽著作権協会(JASRAC)が音楽教室から著作権料を徴収する方針を決めたことをめぐり、ヤマハ音楽振興会など約340事業者でつくる「音楽教育を守る会」(東京都)は30日の総会で、「教室での演奏には著作権が及ばない」としてJASRACへの支払い義務がないことの確認を求める集団訴訟を起こす方針を承認した。 すでに大手のヤマハ音楽振興会は7月にも東京地裁に訴訟を起こす方針を決めているが、総会では265社が訴訟に賛同する考えを示したという。訴訟費用は訴訟に参加する事業者が在籍生徒数に応じて分担する。守る会事務局は「200社以上が訴訟に参加する手応えを得た。JASRACを相手取った訴訟では過去に例のない規模になるだろう」と話している。
豪シドニーの空港で、自身が所有するボーイング707型機の前に立つ米俳優ジョン・トラヴォルタさん(2002年7月12日撮影、資料写真)。(c)AFP/Greg Wood 【5月29日 AFP】米俳優のジョン・トラヴォルタ(John Travolta)さんが、長年愛用してきた自身のボーイング(Boeing)707型機をオーストラリアの航空博物館に寄贈した。 同機は1964年に豪カンタス航空(Qantas Airways)のため製造され、30年以上運航に従事した後、トラヴォルタさんが手に入れた。『サタデー・ナイト・フィーバー(Saturday Night Fever)』などの映画に出演したトラヴォルタさんは、パイロットの資格を所持する熱心な航空ファンとしても知られている。 2002年からカンタス航空の親善大使も務めるトラヴォルタさんは声明で、「歴史的航空機復元協会(HARS)に私の愛するボーイン
先進7か国(G7)首脳会議が開かれた伊シチリア島タオルミナで会談するフランスのエマニュエル・マクロン大統領(左)とカナダのジャスティン・トルドー首相(2017年5月26日撮影)。(c)AFP/STEPHANE DE SAKUTIN 【5月27日 AFP】「リベラル派が妄想する夢の光景」「ブロマンスだ」「気が狂うほどロマンチック」──。伊シチリア(Sicily)島で開催中の先進7か国(G7)首脳会議(サミット)で、フランスのエマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領(39)とカナダのジャスティン・トルドー(Justin Trudeau)首相(45)が花咲く歩道を一緒に歩いたり、青く輝く地中海を背景に語り合ったりする場面を捉えた写真が、インターネット上で話題を呼んでいる。 あるツイッター(Twitter)ユーザーは「ジャスティン・トルドーとエマニュエル・マクロンは、ウエディ
認可保育施設に入れない待機児童を解消する時期について、安倍政権は3年遅らせて2020年度末とすることで最終調整に入った。現在は17年度末までに「ゼロ」にする目標を掲げているが、今年4月時点でも待機児童は多く、達成は絶望的だ。安倍晋三首相が31日にも表明したうえで、政府が6月にまとめる「骨太の方針」に盛り込む。 待機児童数は高止まりしている。朝日新聞は20政令指定市と東京23区に加え、昨年4月時点で待機児童が100人以上だったほかの41自治体の計84市区町を対象に調査。今年4月時点の待機児童は、回答した79市区町で計1万4481人いた。解消の見通しについては、神戸市など11自治体が17年度(18年4月を含む)としたものの、26自治体が18年度、11自治体が19年度とし、東京都世田谷区や福岡県春日市が20年度とした。 待機児童解消の見通しが立たないなか、政権は「待機児童ゼロ」の目標期限を先送り
携帯電話番号を宅配伝票に記載したら配達員から個人的な連絡が来てしまったという事件がありました。怖いですね。これは、ちょっとの手間で防げますよ。 事件のいきさつはこうです。 「LINEしませんか」。愛知県内で4月中旬、20代の女性の携帯電話に突然、見知らぬ男からこんなショートメールが届いた。送り主は、さっき自宅に荷物を持ってきたあの配達員――。 (略) 男は「宅配伝票で番号を知った」と説明したという。男は契約解除され、県警からストーカー規制法に基づく警告を受けた。 宅配伝票で番号流出、LINEの誘い 情報悪用どう防ぐ:朝日新聞デジタルより 特に一人暮らしの女性でこんなショートメールが来たら、恐怖ですよね。 配達員には自宅を知られているわけですから、あまり変な対応はできません。 逆上されて待ち伏せされたりしたら怖い! というわけで、こういうケースの予防策ですが、 「050から始まるもう1つの電
フリージャーナリストの詩織氏が、準強姦被害を実名顔出しで訴えて話題を呼んでいる。 準強姦はあったかないか不明だからその点については述べない。 ただ、「警察が詩織氏に示談を迫り、頼まれもしないのに詩織氏を警察車両に乗せて、警察の伝手がある弁護士の事務所まで連れて行った」という話は少し私の興味をひいた。 普通ならそういう事態は起こらないと思われるからだ。 警察が示談を勧めて、示談交渉をさせるためわざわざ弁護士の事務所まで連れて行くというのは、民事不介入原則に反する。 民事不介入原則とは、平たくいえば「警察は民事紛争には介入しない」という原則だ。 警察は刑事の被疑者を検挙するのが仕事だから、民事不介入そのものは当然だといえる。 しかし実際には、民事不介入原則は「警察が扱いたくない事件を扱わないための便利な言い訳」として濫用されている。 法的紛争になるような社会的事実は、刑事の紛争か民事の紛争かに
5月24日、政府が「キッズウィーク」構想を正式に発表した。 朝日新聞などの報道によると、小中高校の夏休みを1週間分削り、ほかの月に移動させることで、保護者の有給取得を促し、家族そろって休めることを目的としているとのことだ。 僕は基本的に、残業削減や有給取得促進のための施策には賛成の立場を取っている。散々な評判のプレミアムフライデーも、始めこそ批判していたが、国が率先して早く仕事を切り上げろというなら乗ってしまったほうがいい、というのが最近の意見だ。 しかし、キッズウィークにはどうしても賛成できない。構想そのものに違和感があるし、まったくうまくいく未来が見えないのだ。その理由を説明していこう。 子供とその家族のための休暇というコンセプトが差別的 そもそも、子供とその家族が一緒に休めることを想定した連休、というコンセプトが差別的である。子供のいない世帯や、独身の立場はどうなるのか? まさか、子
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