フランス国立科学研究センターのローマン・ブロ氏が率いる研究の対象となった「Aquilolamna milarcae」の想像画(2021年3月18日提供)。(c)AFP PHOTO /UNIVERSIDAD DE ALCALA/OSCAR SANISIDRO 【3月19日 AFP】翼のようなひれを持つ太古のサメの新種の存在が明らかになった。19日の米科学誌サイエンス(Science)に掲載された論文によると、このサメは大型のエイであるマンタが出現するはるか昔に生息しており、プランクトンを餌にしていたという。 研究対象となったサメの化石は2012年、メキシコ北東部の化石の宝庫バジェシージョ(Vallecillo)で発見された。「Aquilolamna milarcae」という学術名を持つこのサメは、全長約1.65メートルで、ひれの先端から先端までの長さは1.9メートル。約9300万年前に生息し
マダガスカルの漁師(2018年11月4日撮影、資料写真)。(c)MARCO LONGARI / AFP 【3月19日 AFP】アフリカのマダガスカルで、カメの肉を食べた住民らが食中毒の症状を訴え、子ども9人を含む19人が死亡した。現地当局が18日、明らかにした。 【写真】世界最小の爬虫類か、新種カメレオン発見 マダガスカル 保健・食品安全当局によると、東部バトマンドリ(Vatomandry)で15日、保護対象動物のカメを食べた34人が病院に搬送され、10人が死亡したという。 一方、地元知事によれば、同じカメの肉を食べた子ども9人が自宅で死亡した。 保健当局は、カメや20種類余りの魚について、夏季の11~3月には有毒性の海藻を餌としている恐れがあるため食用にしないようかねて警告していた。(c)AFP
京都観光は、例年なら多くの人でにぎわう花見シーズンに突入するが、昨年に続き今年も新型コロナウイルスの影響で感染対策が求められる中で迎えることになる。緊急事態宣言の解除後、京都市内のホテルには宿泊予約が入り始めたが、大手ホテルによると「2年前と比較して予約数は半分に満たない」という状況。国の観光需要喚起策「Go To トラベル」の再開も見通せない中、各ホテルは「密」を避けた企画を打ち出して集客を模索している。 ザ・プリンス京都宝ケ池(左京区)は、ルームサービスや館内のレストランで使用できる3千円分の館内施設利用券付き宿泊プランの販売を始めた。人混みや人気観光地を避けるニーズは依然高いと見込み、ホテル内での滞在を促す狙いだ。 ホテル日航プリンセス京都(下京区)では、ホテルから徒歩圏内の錦市場(中京区)で使える買い物券を付けたプランが好調で、実施期間を3月末までから6月末への延長を決めた。営業担
京都市下京区の四条通(烏丸通―四条大橋西詰)のアーケードに、祇園祭長刀鉾の特大「厄よけちまき」が6体飾られている。新型コロナウイルスの収束を願って特別に制作され、買い物客の安全を見守っている。 四条繁栄会商店街振興組合(下京区)が、長刀鉾保存会の協力を得て作成した。縦2メートル、横80センチと実物の約7倍の大きさで、実際の厄よけちまきをスキャナーで読み込み、ラミネート紙に拡大プリントした。掲げる際には八坂神社で祈とうも受けた。 裏面のQRコードにスマホをかざすと同組合の公式ホームページにアクセスできる。組合の竹内伸一理事は「みんなでコロナを乗り越えようという気持ちを共有したい」としている。6月30日まで。
1200万円の“献上”、我が子の死、そしてママ友からの「洗脳支配」──福岡5歳児餓死事件の深層を探ると、容疑者2人を主従関係で結びつけた“舞台”は人々を救うはずの「信仰の場」だった。 「香典は学会に渡した」 痩せ細った母親と幼い子供。その傍らにいつもいた巨体の女──。 福岡県篠栗町のマンションで昨年4月、5歳の男児が餓死した事件で、福岡県警が3月2日に保護責任者遺棄致死の容疑で逮捕したのは男児の母親・碇利恵容疑者(39)と、“ママ友”の赤堀恵美子容疑者(48)だった。 亡くなった男児は碇容疑者の三男・翔士郎ちゃんで、体重は同年代の半分、約10kgしかなかった。社会部記者が語る。 「2人は5年前に子供の幼稚園が同じだったことで知り合っています。夫と3人の子供と暮らす赤堀容疑者と碇容疑者は互いの家を行き来する仲になり、次第に赤堀が食生活一切を管理するようになった。碇一家は赤堀容疑者から渡される
先週末の動員ランキングは、3月8日に超イレギュラーな月曜公開となった『シン・エヴァンゲリオン劇場版』が週末まで引き続き好調で、土日2日間の動員76万1000人、興収11億7700万円を記録して初登場1位となった。初日から7日間の累計は動員219万4533人、興収33億3842万2400円。最終興収53億円を記録したシリーズ前作『ヱヴァンゲリヲン新劇場版:Q』のオープニング7日間との比較では動員133.6%、興収145.1%という数字だ。もちろん大ヒットは大ヒットなのだが、このままロングヒットの気流に乗るかどうかは、21日までと言われている首都圏1都3県の緊急事態宣言解除の影響、春休み興行による上増し及びその対抗馬など、複数の要素が複雑に絡んでくるだろう。 『シン・エヴァンゲリオン劇場版』に関しては、現状、どのメディアも企画書と原稿チェックなしでは作品のメインビジュアルを借りることもできず(
台湾でスシローのキャンペーンのために「鮭魚」に改名した人が増え、当局が注意喚起を行った /Shutterstock (CNN) 台湾で無料のすしを食べたいがために、「鮭魚」の文字を含んだ名前に改名申請する人が続出している。申請の急増を受けて台湾内務省は17日、安易な改名に対する注意喚起を行った。 台湾の法律では3度までしか改名が認められていない。つまり、理論的にはそのままの名前を使い続けなければならなくなることもある。 台湾中央通信によると、発端は回転ずしチェーンのスシローが15日、名前の中に「鮭魚(中国語でサケの意味)」の文字がある人は、無料ですしが食べられるというキャンペーンを発表したことだった。身分証明書で本名確認できることが条件で、一緒に来店した客も5人まで無料とした。 これをきっかけに台湾全土の世帯登録局で改名申請が相次ぎ、100人近くが改名登録を行った。キャンペーン期間は18日
2021年3月17日、日本国内のLINE利用者の個人情報に対し、国外から技術者らがアクセスできる状態にあったにもかかわらず、規約上で十分な説明が行われていなかったと報じられました。ここでは関連する情報をまとめます。 何が問題と報じられたのか LINEの(主に日本国内利用者における)個人情報保護管理の不備が報じられた。報道で問題として指摘されたのは国内LINE利用者の個人情報移転先である国名の明記。移転先やアクセスを行う国名は原則として明記を行った上、利用者から同意を得るよう個人情報保護委員会が求めていた。 LINEは利用者へ国外で一部利用者情報を取り扱っていたことについて十分な説明ができていないと判断。利用規約において、「利用者の居住国と同等のデータ保護法制を持たない第三国に個人情報を移転することがある」と説明するも国名までは明記していなかった。 今回は管理不備とされる問題が報道で指摘され
★追記 「ウマ娘をフェミニストが叩いている」という誤解等について追記を別増田で書いたのですが、末尾に載せたため余り読まれずに誤解がそのまま広まってしまって居る様です。すみません。 誤解やその他コメントへの返信は以下の増田で書いていますので、合わせてお読み下さい。 https://anond.hatelabo.jp/20210319115128 ★追記終わり はじめに言っておきたいのですが、私にフェミニストの方やフェミニズムへの敵意はありません。 この件に関して他の方も説明はされていますが、なにぶんフェミニストへの敵意が露わになっている物も多く、理解が難しい場合が多いと想像しています。 そこでこの件に関して一次創作者と言う立場から、フェミニストの方への敵意無しに説明することで、理解頂けないかと思い、筆を執ります。 この件と言うのはウマ娘に関する認識の祖語です。 ウマ娘では著作権を持っているC
EU=ヨーロッパ連合の加盟国が、新疆ウイグル自治区で人権侵害に関わったとして中国の当局者に制裁を科すことで合意したことについて、中国外務省の報道官は強く反発し報復措置をとる可能性を示唆しました。 EUの加盟国は、中国の新疆ウイグル自治区で深刻な人権侵害に関わったとして、中国の当局者に対しEU域内への渡航禁止と資産凍結の制裁を科すことで合意しました。 EUが中国に対して制裁を科せば、前身のEC=ヨーロッパ共同体が1989年の天安門事件を受けて武器の輸出禁止の措置をとって以来のこととなります。 これについて、中国外務省の趙立堅報道官は18日の記者会見で「人権を口実に中国をおとしめ、内政に干渉するのをやめるよう求める」と強く反発しました。 そのうえで「EU側が中国の利益を損なう間違った行動をとるのであれば断固とした対応をとり、とことんまでやる」と述べ、報復措置をとる可能性を示唆しました。 EUで
オーストラリア・ニューサウスウェールズ州警察は18日、アプリを使って性行為の同意をデジタル記録する案を公表した。州民からは悪用される恐れがあるなどと多くの批判の声が上がっている。 ニューサウスウェールズ州警察のミック・フラー長官は、性行為の同意をデジタル記録できるアプリについて、テクノロジーを使って「積極的な同意表明」を確立するものだと述べた。
大川興業の大川豊総裁は18日、新型コロナウイルス緊急事態宣言の解除方針を受けて首相官邸で行われた記者会見に出席し、小野日子内閣広報官から指名された。 幹事社質問に続き、質疑応答の序盤で指名された大川総裁は、新型コロナウイルス感染拡大防止と経済の両立は難しいと持論を述べた上で、菅義偉首相に対し「コロナ予防ポイント」を導入してはどうかと提言した。 大川総裁は、かつて流行したSARS(重症急性呼吸器症候群)の現場を取材したとする経験を踏まえ、経済活動の活性化の1案として提案。「電子マネーを国民に配布してはどうか。期限をつければ使い切ることができる」と述べ、これなら若者世代の関心も引けると訴えた。 これに対し、首相の反応は「受け止めさせていただく」と、意外に好反応。「(現時点で対策を取ろうと)考えてはいないが、受け止めさせていただく」と繰り返した。 デジタル庁設立を目指す首相にとっては、電子マネー
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